最終更新日：2024/4/17

ピー・シー・エー(株)【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
専門コンサルティング
広告制作・Web制作

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8億9,040万円

売上高: 133億800万円(2021年3月)＜連結＞

従業員: 466名(2022年4月1日)

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「働く、が変わるとき。」自社ブランドの業務パッケージソフトで日本企業を応援します

「攻めるなら、若い力で。」（2024/02/13更新）

2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。
皆様のエントリーをお待ちしております！

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PCAのPは、「Professional」のP。
そして、「Person」「Partner」のPです。
会計ソフトを作る人だけでなく、使う人も、作る人と使う人を、つなげる人も。
働く一人ひとりの力で、企業が、経済が、社会が、いつも光ある未来に向かっていくために。
創業からずっと、働く一人ひとりのそばにいるPCAのロゴマークは、Pの文字の真ん中に、明日を見据える力強い人の顔が存在しています。

働く一人ひとりが真ん中にいてほしい。
そこで、カラーは1色に決めませんでした。
100色から、それぞれが好きに選べるように。
そのときどきに発表される製品やサービスの特徴に合わせて、みんなで柔軟に選べるように。

信念のロゴマークと変化するカラーが、これからのPCAの象徴です。

東京、大阪、札幌、山梨など全国13カ所に拠点を持つPCA。写真は飯田橋にある本社社屋。競争の激しい業界において常に安定した業績を上げ、2023年8月で創業43周年になる。クラウドEXPO出展

: 東京、大阪、札幌、山梨など全国13カ所に拠点を持つPCA。写真は飯田橋にある本社社屋。競争の激しい業界において常に安定した業績を上げ、2023年8月で創業43周年になる。

: クラウドEXPO出展

業界の先駆け的存在のPCA。ソフトウエア開発の最先端技術に触れ、新たに作り出す仕事

代表取締役社長　佐藤　文昭	■常に時代を先取りした最先端のサービスを PCAは創業以来41年間、中小企業向けのパッケージソフトを開発、提供してきました。その中心となるのが、企業の基幹業務である財務会計、販売管理、仕入・在庫管理、給与計算といった4つの業務ソフトです。常に時代を先取り、最新の技術と独自のアイデアを盛り込んだソフトウエア開発を行うことによって、業界の先駆け的な存在として発展してきました。また、昨今話題のクラウドサービスにおいても、当社では「PCA for SaaS」という商品名で2008年から提供を開始しています。電子処理化が遅れている、医療事務の分野へも積極的に進出しており、医療情報会社のM＆Aも行いました。今後は「クラウド＆ポストERP」という構想のもと、ERPをベースに完全にインフラ化したインターネットを活用し、より大きな世界を創っていきます。それにより、中小企業の業務処理のさらなるローコスト化と高効率化を図り、社会に貢献していきます。 ■基幹業務ソフトで社会に貢献する会社という組織には、必ず経理と給与計算業務があります。そのため、基幹業務ソフトを開発する仕事は、世の中のすべての会社に貢献することができる可能性を秘めているといえます。当社の「基幹業務ソフトで社会に貢献する」という意味は、常に新しい技術や使い方を提案し、お客様により新しい環境の中で、より効率的に業務を進めていただくということです。ですから、基幹業務の仕事は、常に最先端の技術を磨き、新しい発想のなかで仕事を進めなければいけないのです。会社の基礎力は基幹業務で大きな差が出ます。 ■研究開発型の会社でありたい社会に貢献するためには、「知恵を絞り、勇気を持って新しい技術に挑戦する」姿勢が必要です。そのためにも、私たちPCAは研究開発型の会社であり続けたいと考えています。新しいソフトを開発するうえで必要な技術がなければ、独自に生み出します。最先端を目指すのであれば、自ら切り開いていきます。どんな窮地に立っても、道を切り開く発想と努力がなければいけません。そのためにも、若い人材を定期的に会社へ取り入れ、強い会社にしなければいけません。そして、長期的な構想にもとづいた開発、長期的に安定した経営ができる状態を保たなければいけないと考えています。

代表取締役社長　佐藤　文昭

■常に時代を先取りした最先端のサービスを
PCAは創業以来41年間、中小企業向けのパッケージソフトを開発、提供してきました。その中心となるのが、企業の基幹業務である財務会計、販売管理、仕入・在庫管理、給与計算といった4つの業務ソフトです。常に時代を先取り、最新の技術と独自のアイデアを盛り込んだソフトウエア開発を行うことによって、業界の先駆け的な存在として発展してきました。また、昨今話題のクラウドサービスにおいても、当社では「PCA for SaaS」という商品名で2008年から提供を開始しています。電子処理化が遅れている、医療事務の分野へも積極的に進出しており、医療情報会社のM＆Aも行いました。
今後は「クラウド＆ポストERP」という構想のもと、ERPをベースに完全にインフラ化したインターネットを活用し、より大きな世界を創っていきます。それにより、中小企業の業務処理のさらなるローコスト化と高効率化を図り、社会に貢献していきます。

■基幹業務ソフトで社会に貢献する
会社という組織には、必ず経理と給与計算業務があります。そのため、基幹業務ソフトを開発する仕事は、世の中のすべての会社に貢献することができる可能性を秘めているといえます。当社の「基幹業務ソフトで社会に貢献する」という意味は、常に新しい技術や使い方を提案し、お客様により新しい環境の中で、より効率的に業務を進めていただくということです。ですから、基幹業務の仕事は、常に最先端の技術を磨き、新しい発想のなかで仕事を進めなければいけないのです。会社の基礎力は基幹業務で大きな差が出ます。

■研究開発型の会社でありたい
社会に貢献するためには、「知恵を絞り、勇気を持って新しい技術に挑戦する」姿勢が必要です。そのためにも、私たちPCAは研究開発型の会社であり続けたいと考えています。新しいソフトを開発するうえで必要な技術がなければ、独自に生み出します。最先端を目指すのであれば、自ら切り開いていきます。どんな窮地に立っても、道を切り開く発想と努力がなければいけません。そのためにも、若い人材を定期的に会社へ取り入れ、強い会社にしなければいけません。そして、長期的な構想にもとづいた開発、長期的に安定した経営ができる状態を保たなければいけないと考えています。

会社データ

プロフィール	PCAが創業した1980年。当時は会計ソフトは存在したものの、高価なオフィスコンピュータで作動する環境であり、限られた一部の大手企業だけが導入可能な状況でした。業務をソフトウェアで管理する概念が一般的でなかった時代に、中小企業にも導入可能なパソコン用パッケージソフトウェアの開発を目指して5名の公認会計士の有志が集まり、PCAが誕生しました。 ERP、クラウドなど最新の技術を駆使した自社開発の製品を、販売パートナー様を通じて全国30万登録のユーザー様にお届けしています。 2012年から「攻めるなら、経理から。」のキャッチフレーズでテレビCMも開始しました。PCAは会計、給与計算、販売・仕入管理など多様な製品を提供することで日本の企業を応援します。また、多くのご愛用者に支えられ、設立から35年目の2014年12月、東証一部上場を達成。2018年1月にはクラウド製品のユーザーが1万法人を突破し、「クラウドの先駆」としての実績を証明しています。
事業内容	【パッケージソフトの開発および販売】基幹業務と呼ばれる「会計」「給与」「販売管理」「仕入在庫管理」などの分野で使用するパッケージソフトウェアを独自に開発・販売・サポートサービスまで一貫して行っているメーカーです。クラウド型のソフトでは登録ユーザー数18,000法人を超える実績があります。【主な取引先】 (株)大塚商会キヤノンシステムアンドサポート(株) キヤノンマーケティングジャパン(株) SB C&S(株) ダイワボウ情報システム(株) Dynabook(株) TD SYNNEX(株) 日本マイクロソフト(株) (株)日立システムズ富士通(株) 富士フイルムビジネスイノベーション(株) 富士フイルムビジネスイノベーションジャパン(株) (株)リコーリコージャパン(株) (その他多数)

プロフィール

PCAが創業した1980年。当時は会計ソフトは存在したものの、高価なオフィスコンピュータで作動する環境であり、限られた一部の大手企業だけが導入可能な状況でした。業務をソフトウェアで管理する概念が一般的でなかった時代に、中小企業にも導入可能なパソコン用パッケージソフトウェアの開発を目指して5名の公認会計士の有志が集まり、PCAが誕生しました。
ERP、クラウドなど最新の技術を駆使した自社開発の製品を、販売パートナー様を通じて全国30万登録のユーザー様にお届けしています。
2012年から「攻めるなら、経理から。」のキャッチフレーズでテレビCMも開始しました。PCAは会計、給与計算、販売・仕入管理など多様な製品を提供することで日本の企業を応援します。また、多くのご愛用者に支えられ、設立から35年目の2014年12月、東証一部上場を達成。2018年1月にはクラウド製品のユーザーが1万法人を突破し、「クラウドの先駆」としての実績を証明しています。

事業内容

【パッケージソフトの開発および販売】基幹業務と呼ばれる「会計」「給与」「販売管理」「仕入在庫管理」などの分野で使用するパッケージソフトウェアを独自に開発・販売・サポートサービスまで一貫して行っているメーカーです。クラウド型のソフトでは登録ユーザー数18,000法人を超える実績があります。

【主な取引先】
(株)大塚商会
キヤノンシステムアンドサポート(株)
キヤノンマーケティングジャパン(株)
SB C&S(株)
ダイワボウ情報システム(株)
Dynabook(株)
TD SYNNEX(株)
日本マイクロソフト(株)
(株)日立システムズ
富士通(株)
富士フイルムビジネスイノベーション(株)
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン(株)
(株)リコー
リコージャパン(株)
(その他多数)

本社郵便番号	102-8171
本社所在地	東京都千代田区富士見1-2-21 PCAビル
本社電話番号	0120-233-613
設立	1980年8月1日　公認会計士の有志により設立
資本金	8億9,040万円
従業員	466名(2022年4月1日)
売上高	133億800万円(2021年3月)＜連結＞
事業所	本社／東京(飯田橋)　　支店／東京(本社内)、関東(大宮)、大阪、名古屋、九州(福岡)　　営業所／札幌、東北(仙台)、横浜、静岡、北陸(金沢)、中四国(岡山)、広島開発拠点／東京(飯田橋)、札幌、山梨
主な取引先	(株)大塚商会キヤノンシステムアンドサポート(株) キヤノンマーケティングジャパン(株) SB C&S(株) ダイワボウ情報システム(株) Dynabook(株) TD SYNNEX(株) 日本マイクロソフト(株) (株)日立システムズ富士ゼロックス(株) 富士通(株) (株)リコーリコージャパン(株) (その他多数)

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.5時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.1日
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり内定時から：簿記通信教育(TAC通信本科生入学)、ITパスポート教材配布新人研修：営業職1年(基礎研修3カ月、OJT9カ月) 開発職2年(基礎研修3カ月、技術研修9カ月、OJT 12カ月) E-ラーニング：法務、コンプライアンス、ハラスメント他この他部署別に研修を実施
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得奨励制度】簿記、税理士科目合格などの会計資格や、ITパスポート、DBスペシャリストといった情報系資格など、会社指定の公的資格、検定試験の合格者に資格手当または合格祝い金、受験料を支給

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞創価大学、千葉大学、東京海洋大学、東邦大学、東北大学、日本大学、北海道大学、立命館大学＜大学＞青山学院大学、大阪経済大学、大阪府立大学、小樽商科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌市立大学、首都大学東京、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、弘前大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道医療大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、室蘭工業大学、明治大学、桃山学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2022年・・・19名　 2021年・・・11名 2020年・・・13名
採用実績（学部・学科）	◆大学院卒／法学研究科・法学専攻、工学研究科・量子工学専攻、理学院・数学専攻、工学研究科・デザイン科学専攻、理学研究科・情報科学専攻、理学研究科・物理選考、工学研究科・物理学専攻、理工学研究科・電気電子工学専攻、海洋科学技術研究科・海洋環境保全学専攻 ◆大卒／情報学群・情報科学類、社会国際学群・社会学類、外国語学部・南西アジア課程、外国語学部・フランス語学科、文学部・英文学科、文学部・フランス語圏文化学科、文学部・比較文化学科、教養学部・人間環境学科、教養学部・教養学科、人間科学部・人間科学科、第二文学部、経済学部・経済学科、商学部・商学科、商学部・会計学科、経営学部・経営学科、政治経済学部・経済学科、法学部・法律学科、情報コミュニケーション学部・情報コミュニケーション学科、デザイン学部・デザイン研究科、工学部・情報電子工学系学科、工学部・機械航空創造系学科、理工学部・数学科、理工学部・電子光情報工学科、生命科学部・生命機能学科、応用生物科学部・バイオサイエンス学科、医療衛生学部・健康科、環境生命科学部・生物情報科学科、獣医学部・動物資源学科、など

採用実績（学校）

＜大学院＞
創価大学、千葉大学、東京海洋大学、東邦大学、東北大学、日本大学、北海道大学、立命館大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪経済大学、大阪府立大学、小樽商科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌市立大学、首都大学東京、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、弘前大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道医療大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、室蘭工業大学、明治大学、桃山学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2022年・・・19名　
2021年・・・11名
2020年・・・13名　

採用実績（学部・学科）

◆大学院卒／法学研究科・法学専攻、工学研究科・量子工学専攻、理学院・数学専攻、工学研究科・デザイン科学専攻、理学研究科・情報科学専攻、理学研究科・物理選考、工学研究科・物理学専攻、理工学研究科・電気電子工学専攻、海洋科学技術研究科・海洋環境保全学専攻
◆大卒／情報学群・情報科学類、社会国際学群・社会学類、外国語学部・南西アジア課程、外国語学部・フランス語学科、文学部・英文学科、文学部・フランス語圏文化学科、文学部・比較文化学科、教養学部・人間環境学科、教養学部・教養学科、人間科学部・人間科学科、第二文学部、経済学部・経済学科、商学部・商学科、商学部・会計学科、経営学部・経営学科、政治経済学部・経済学科、法学部・法律学科、情報コミュニケーション学部・情報コミュニケーション学科、デザイン学部・デザイン研究科、工学部・情報電子工学系学科、工学部・機械航空創造系学科、理工学部・数学科、理工学部・電子光情報工学科、生命科学部・生命機能学科、応用生物科学部・バイオサイエンス学科、医療衛生学部・健康科、環境生命科学部・生物情報科学科、獣医学部・動物資源学科、など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	12名	7名	19名
2021年	7名	4名	11名
2020年	8名	5名	13名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	19名
2021年	11名
2020年	13名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	2名
2020年	1名

先輩情報

Coming Soon！: R.T

2021

慶應義塾大学

商学部

営業部

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