最終更新日：2024/10/17

(株)日立製作所

正社員
既卒可
上場企業

業種

総合電機
重電・産業用電気機器
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 462,817百万円（2023年3月末現在）

売上収益: 単体：1,631,338 百万円（2022年3月期）連結：7,638,243百万円（2023年3月期）

従業員数: 単体：28,672名（2023年3月末現在）連結：322,525名（2023年3月末現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

Hitachi Social Innovation is POWERING GOOD 世界を輝かせよう。

ゆずれないものがある。（2024/02/13更新）

時代は変わる。社会も変わる。
それでも日立には、
創業以来変わらず大切にしてきた理念があります。

「社会に貢献する」

日立で働くすべての人に受け継がれるこのDNA。
理想と現実が対峙する現場で
社会のために本当に成すべきことを考えたとき、
ゆずれないものは人それぞれです。

前例より、挑戦を選ぶ人。
今日ではなく、明日を見つめる人。
会社を超えて、社会を想う人。

多様な価値観の中で
一体となって走り抜くことができるのは、
未来への意思が一緒だから。

人も、会社も、損得よりも善悪を尊びながら、
ゆずれないものを胸に前に進んでいく。
そんな日立だからこそ、必ず社会に貢献できる。
日立が誇る仲間たちは、
今この瞬間もそう信じて挑み続けています。

会社データ

プロフィール	1910年に、日立は茨城県の小さな修理小屋でベンチャー企業として産声をあげました。現在、グループ全体で従業員数約32万人、連結売上収益7兆円超までに成長しましたが、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念は創業以来変わりません。取巻く環境が日々大きく変化する今、日立は「社会イノベーション」をコア事業として宣言し、強力に推進しています。「社会イノベーション」とは、日立がこれまで培ってきたインフラ技術と革新的なIT技術を組み合わせ社会課題の解決に貢献すること。エネルギー、水、気候変動、医療、防災、安全保障など、山積している地球規模の社会課題に対し、全力で挑み続けます。
事業内容	日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。

プロフィール

1910年に、日立は茨城県の小さな修理小屋でベンチャー企業として産声をあげました。現在、グループ全体で従業員数約32万人、連結売上収益7兆円超までに成長しましたが、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念は創業以来変わりません。取巻く環境が日々大きく変化する今、日立は「社会イノベーション」をコア事業として宣言し、強力に推進しています。「社会イノベーション」とは、日立がこれまで培ってきたインフラ技術と革新的なIT技術を組み合わせ社会課題の解決に貢献すること。エネルギー、水、気候変動、医療、防災、安全保障など、山積している地球規模の社会課題に対し、全力で挑み続けます。

事業内容

日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。

本社郵便番号	100-8280
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-6-6
本社電話番号(大代表)	03-3258-1111
創業	1910年（明治43年）
設立	1920年（大正9年2月1日）
資本金	462,817百万円（2023年3月末現在）
従業員数	単体：28,672名（2023年3月末現在）連結：322,525名（2023年3月末現在）
売上収益	単体：1,631,338 百万円（2022年3月期）連結：7,638,243百万円（2023年3月期）
代表者	代表執行役　執行役社長兼CEO　小島啓二
研究開発費	3,000億円（2023年3月期）
本社所在地	〒100-8280 東京都千代田区丸の内1-6-6
連結子会社数	696社（国内119社、海外577社）（2023年3月末日現在）
平均年齢	43.4歳（2023年3月末日現在）
平均勤続年数	18.6年（2023年3月末日現在）
沿革	Hitachi Origin Story https://www.hitachi.co.jp/about/origin/?WT.ac=corporatetoorigin

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.6年
2022年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.4%
  （11188名中826名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度ありビジネススキル、ヒューマンスキルの両スキルの基礎づくりを中心とした研修を多数実施
自己啓発支援制度	制度あり会社が定める資格を取得した場合、補助金支給を実施

採用実績

採用実績（学校）	国内外国公私立各大学、大学院、高等専門学校
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年　　2023年 ──────────────────────────────── 高専・大学・大学院　　600名　　 500名　　 500名　　 650名

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