最終更新日:2024/9/9

(株)DSR

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • コンサルティングファーム
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
9,000万円
売上高
38億6300万円 /2023年3月期
従業員
153名(2023年4月時点)

【元請け】【上流工程】【若手が成長できる環境】保険・共済向けシステムに強みを持つ少数精鋭集団です!

新型コロナウイルスへの取り組みにつきまして (2024/02/13更新)

当社では、新型コロナウイルス感染対策および働き方改革の一環として、テレワークを推進しております。
採用活動におきましても、OB・OG訪問、社員との面談、会社説明会、適性テスト、一次面接、二次面接等のオンライン対応が可能でございます。
ただし、対面形式を希望される方には、安全面に十分配慮した上で柔軟に対応させていただいております。お気軽にお問い合わせください。

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会社紹介記事

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社風について社員インタビューすると「風通しの良い会社」という声が挙がります。社長との距離の近さが理由の1つかもしれません。
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比較的早い時期から上流工程に関わるチャンスがある他、イノベーティブ人材の育成を目指した取り組みなど、若手社員が活躍できるフィールドがあります。

【チャレンジ精神】と【堅実さ】両方が認められる当社で、精鋭を目指してみませんか?

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お客様先に常駐する勤務形態のSIerが多い中、DSRは自社内開発比率が高く、全社員の約8割が自社内で開発を行っています。もちろんテレワークも推進しております!

■【元請け】×【少数精鋭】 当社の特徴であり、こだわりであり、プライドです
DSRは、160名規模の企業としては珍しく、お客様と直接契約を行う元請けでのシステムインテグレーション事業をメインとしています。
いわゆる「大手企業の二次請け」「技術者派遣」をメインとした企業ではありません。

■【上流工程】×【保険・共済システム】 守備範囲が広い一方、確固たる得意分野を持っています
DSRは、システムコンサルティング、要件定義・設計から運用保守までのトータルサービスを行っています。
これも当社程の規模としては珍しい特徴です。
特に生命・損害・少額短期保険や共済向けシステムの上流工程に強みを持っています。

■【大手SIerとの競合】×【50年の歴史】 大手SIerが多いフィールドで、50年以上の実績を持っています
元請けシステムインテグレーション事業をメインとしている当社の競合企業は、必然的に他の元請けメインのSIer、つまり大手SIerとなります。
そういった中でDSRは、創立以来50年以上、保険・共済向けシステム開発においてお客様から信頼・評価いただき、ポジションを確立しています。
皆さんにとって当社は初めて知る企業かもしれませんが、実は業界内ではちょっと知られた存在なのです。

■【付加価値の高い仕事】×【裁量権】 早い時期から多くを学び、「精鋭」に成長していただきます
SEのキャリアアップとして、初めはプログラミングやテストといった、所謂「下流工程」で経験を積み、徐々に「上流工程」に携わっていくのがスタンダードです。
DSRは、システム開発の中でも、より付加価値の高い「上流工程」や「プロジェクトマネジメント」に比較的早い時期から関わるチャンスがあります。
幅広い経験を積み、プロジェクトを牽引していく人材を目指していただきます。

■【手厚い新人研修】×【チャレンジ精神を重視】 全力でサポートします!だから失敗を恐れないでください!
DSRは「人を創り、人を育て、人で勝負する企業」を目指し、人材育成に力を入れています。
特に入社後の新人研修は4カ月と長く、基礎から学ぶことができるので、IT経験の有無や文理・学部学科不問です。
ただし、SEの仕事は非常に幅広く、奥が深いものです。
サポートに対して受け身でいるのではなく、様々なノウハウや技術を貪欲に吸収し、一流のエンジニアに成長することを期待します。

会社データ

プロフィール

DSRは、2019年に創立50周年を迎えた独立系システムインテグレーターです。

1969年の設立当初より、保険・共済団体様向けのシステムインテグレーション事業全般をメインの事業とし、
現在では長年の上流工程の経験を通して習得した業務ノウハウ、保険数理への強みを活かして事務設計やシステム化検討といったコンサルティング業務にも力を発揮しています。

企業経営のあり方が多様化していく中でDSRがビジョンとしているのは、要件定義、設計などの上流工程を事業の中心に据え、常にお客様に満足いただける価値を創造することです。
それゆえ業務の内容は濃厚で、市場価値を高められる環境です。
精鋭の一人として、共に成長できる仲間をお待ちしております。

事業内容
  • 受託開発
■生命保険会社・損害保険会社・共済団体向けのシステムコンサルティング、要件定義・設計から保守・運用管理までのシステムインテグレーション事業
■ハウジング、ホスティング、クラウドサービス等のデータセンター事業
■セキュリティ対策ソリューション

【開発事例】
◆共済団体向け基幹システム新規開発
◆共済団体向け基幹システム商品改定・制度改定対応
◆共済団体向け共済金支払システム新商品対応
◆生保数理統計システム制度改定・機能改善対応
◆生保新契約システム保守
◆共済団体・生損保・少額短期保険向け各種システム開発・保守
◆投資信託向け販売管理システム機能改修・保守対応

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本社郵便番号 102-0093
本社所在地 東京都千代田区平河町1-2-10 平河町第一生命ビルディング2階
本社電話番号 03-3262-8558
創業 55年
設立 1969年7月
資本金 9,000万円
従業員 153名(2023年4月時点)
売上高 38億6300万円 /2023年3月期
事業所 【本社】
〒102-0093
東京都千代田区平河町1-2-10 平河町第一生命ビルディング2階

【データセンター】
東京都江東区
主要株主 大興電子通信株式会社
   ・大興電子通信グループ連結売上高:354億7200万円(2022年3月期)
   ・大興電子通信グループ連結従業員数:1,223名(2021年3月期)
主な取引先 共済団体、生命保険会社、損害保険会社、少額短期保険会社、その他金融機関など
平均年齢 39.5歳(2023年4月時点)
平均勤続年数 13.7年(2023年4月実績)
認定資格・加盟団体等 ■品質マネジメントシステム(ISO 9001:2015/JIS Q 9001:2015)
対象組織:第一事業本部(基盤サービスグループを除く)
     第二事業本部、内部監査室、プロジェクト監理室
■プライバシーマーク
■公益社団法人 日本アクチュアリー会 法人会員
■くるみん 認定企業
■えるぼし 認定企業
■テレワーク東京ルール 実践企業
■TOKYO働き方改革宣言 実践企業
■健康企業宣言(東京都情報サービス産業健康保険組合) 銀の認定企業
沿革
  • 昭和44年(1969年)
    • (株)大興ファコムデータセンターとして設立
  • 平成元年(1989年)
    • 社名を(株)大和ソフトウェアリサーチに変更
  • 平成 2年(1990年)
    • 通産省(現経産省):システムインテグレータ(SI)登録・認定
  • 平成 3年(1991年)
    • 通産省(現経産省):システムインテグレータ(関東第67号)認定
  • 平成 4年(1992年)
    • オープンシステム系インテグレーション事業の強化
  • 平成 7年(1995年)
    • 通産省(現経産省):特定システムオペレーション企業(SO)認定
  • 平成17年(2005年)
    • プライバシーマーク取得
  • 平成19年(2007年)
    • データセンター事業拡大のため東京センターを開設
  • 平成20年(2008年)
    • 金融系システム事業、データセンター事業を強化
  • 平成21年(2009年)
    • データセンター事業拡大に向け東京センターを増床
      品質マネジメントシステム(ISO9001:2008)認証取得登録組織:本社(システムサービス事業本部を除く)
  • 平成23年(2011年)
    • 品質マネジメントシステム(ISO9001:2008)の登録組織を本社に拡大
  • 平成24年(2012年)
    • クラウドサービス事業の強化・拡大
  • 平成25年(2013年)
    • 業容拡大のため本社を千代田区麹町から千代田区平河町に移転
  • 平成29年(2017年)
    • 全社員の教育、戦略的な採用活動を行うため「人材開発室」を設立
  • 令和元年(2019年)
    • 大興電子通信(株)の連結子会社となる
  • 令和元年(2019年)
    • 社名を(株) D S R に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 3名 3名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.5%
      (58名中9名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修
アプリケーション開発技術の学習を中心とした技術研修を4か月、各配属先で用意されたOJT研修を4か月実施

■全社員を対象としたビジネス研修
上席者との面談や診断テストの結果を基に、160種類以上の研修の中から、社員一人ひとりが自らの課題に合った研修を選択して受講
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得支援制度
支援対象資格の受験費用負担
支援対象資格について合格時に祝金支給
支援対象資格の取得または更新に関わる講座等受講費用の負担
支援対象資格の更新及び協会等への登録に関わる諸費用の負担
メンター制度 制度あり
■入社後3年間、人材開発部門による面談および同期社員とのミーティングを実施
■入社4年目以降も必要に応じ、人材開発部門による個別面談を実施
キャリアコンサルティング制度 制度あり
■目標管理面談
半期毎に上席者との面談を実施
振り返りや今後の目標設定を行うことで、キャリア形成をフォロー

■若手社員面談
入社後3年間、人材開発部門によるキャリア等に関するフォローアップ面談を実施

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、秋田県立大学、電気通信大学、茨城大学、東京海洋大学、東京農工大学、横浜国立大学、工学院大学、拓殖大学、千葉工業大学、日本女子大学、早稲田大学、グロービス経営大学院大学
<大学>
北海道大学、公立はこだて未来大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、電気通信大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京都立大学、東京都市大学、横浜市立大学、新潟大学、信州大学、静岡大学、神戸大学、九州工業大学、長崎県立大学、鹿児島大学、尚美学園大学、駿河台大学、獨協大学、文教大学、千葉工業大学、東京情報大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、学習院大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、駒澤大学、実践女子大学、芝浦工業大学、上智大学、専修大学、拓殖大学、中央大学、津田塾大学、帝京平成大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学、愛知淑徳大学、同志社大学、立命館大学、甲南大学、奈良大学
<短大・高専・専門学校>
帝京短期大学、旭川工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、熊本高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、新宿情報ビジネス専門学校、新東京歯科技工士学校、東京情報クリエイター工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校

採用実績(人数)      2021年度 2020年度 2019年度
院修     ―     2名     4名
大卒     14名   10名    7名
高専・専門  ―     1名     1名
採用実績(学部・学科) 理学部、工学部、理工学部、情報学部、情報理工学部、システム理工学部、生産工学部、海洋工学部、水産学部、海洋科学部、農学部、園芸学部、繊維学部、社会システム科学部、文理学部

文学部、国際日本学部、学芸学部、人間社会学部、経済学部、経営学部、経営情報学部、商学部、ビジネス学部、政経学部、法学部、法文学部、社会学部、教育学部、国際社会学部、仏教学部、心理学部、家政学部、福祉学部、芸術情報学部、音楽学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 3 9
    2021年 8 6 14
    2020年 10 3 13
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 9
    2021年 14
    2020年 13
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 3
    2020年 6

先輩情報

お客様と直接関わることができる点が、入社の決め手でした
Y.H
2020年入社
日本女子大学
家政学部 家政経済学科
金融開発1グループ ※インタビュー当時:2020年
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