最終更新日：2024/8/26

NECネクサソリューションズ(株)

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

情報処理
ソフトウエア
インターネット関連
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8億1,500万円（NEC100％出資）

売上高: 741億円（2023年3月）

従業員: 1,920名（2024年7月1日現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【NECグループ】中堅市場にベストソリューションを提供する“ITサービスインテグレータ”

応募受付終了のお知らせ（2024/08/26更新）

こんにちは。
NECネクサソリューションズ　採用担当です。

当社の2025年度新卒向け採用は
8月25日の書類選考の締切をもってエントリーを終了いたしました。

この度は当社にご興味を持っていただきまして、
誠にありがとうございました。

【ソリューション営業職】お客さまの課題を明確化し、課題解決に繋がるソリューションを考えてご提案し、周囲と協力しながらプロジェクトを進めていきます。【システムエンジニア職】システムにどんな機能や設定が必要なのかをお客様と話し合いながら決め、システムの設計、製造、導入から運用・保守まで幅広く担当します。

: 【ソリューション営業職】お客さまの課題を明確化し、課題解決に繋がるソリューションを考えてご提案し、周囲と協力しながらプロジェクトを進めていきます。

: 【システムエンジニア職】システムにどんな機能や設定が必要なのかをお客様と話し合いながら決め、システムの設計、製造、導入から運用・保守まで幅広く担当します。

話そう、ITの先にある未来のことを。

	ITサービスインテグレーターとして活躍する私たちのフィールドは多種多様です。官庁、自治体、病院などの公共機関から、製造業、卸売業、サービス業などの民間企業まで、業種別に幅広くサービスを展開しています。また、昨今の世界情勢などを踏まえ、お客様の事業領域そのものが新しい形へと変わりはじめています。そのため、あらゆる事業領域のノウハウやアイデアを別の領域へと活用しながら、変化への対応はもちろん、これまでにない付加価値の創出に取り組んでいます。 ●官庁：府省特有の財務会計や電子申請などを提供しています。 ●公共：自治体の住民情報、図書館ソリューション、病院の電子カルテなどを提供しています。 ●製造業：生産管理やERPを提供しています。 ●流通・卸売業：店舗管理やホテルソリューション（宿泊管理など）を提供しています。 ●サービス業：バスナビゲーション、物流トータルソリューションなどを提供しています。

ITサービスインテグレーターとして活躍する私たちのフィールドは多種多様です。官庁、自治体、病院などの公共機関から、製造業、卸売業、サービス業などの民間企業まで、業種別に幅広くサービスを展開しています。また、昨今の世界情勢などを踏まえ、お客様の事業領域そのものが新しい形へと変わりはじめています。そのため、あらゆる事業領域のノウハウやアイデアを別の領域へと活用しながら、変化への対応はもちろん、これまでにない付加価値の創出に取り組んでいます。

●官庁：府省特有の財務会計や電子申請などを提供しています。
●公共：自治体の住民情報、図書館ソリューション、病院の電子カルテなどを提供しています。
●製造業：生産管理やERPを提供しています。
●流通・卸売業：店舗管理やホテルソリューション（宿泊管理など）を提供しています。
●サービス業：バスナビゲーション、物流トータルソリューションなどを提供しています。

会社データ

プロフィール	当社はNECグループの中で中堅市場のお客様へのITサービス提供を担っています。 1974年の創業以来、製造業や流通業、サービス業を始め、自治体や病院、出版や交通など数多くの分野・業界において、ITサービスを通じた成長とビジネス革新のお手伝いを行って来ました。シンプルに言えば情報システムの“構築”と“運用”を行う私たちのサービスですが、その特長の1つはワンストップソリューションである点です。当社では、IT視点での企画立案や業務改善、リスクマネジメントや簡易診断、アドバイスなどを行うコンサルティングサービスを始め、さまざまなパッケージソフトウェアやハードウェアおよびサービスを組み合わせるSI構築、高い品質と信頼性で完成したシステムの運用はもちろん諸業務も請け負うアウトソーシングサービスなど、「お客さまの課題を解決する」という最終的な目的に必要とされるITサービスメニューを、1つの窓口で一元化＝ワンストップしています。日本企業の大多数は中堅・中小規模の企業であり、今後の日本経済の発展には、中堅・中小企業の成長が必要不可欠だと言われています。わたしたちはそんな中堅市場のお客様の身近なビジネスパートナーとして、IT技術を駆使して様々な課題解決のお手伝いをしています。
事業内容受託開発	1.システムインテグレーション（コンサルティング、設計、開発、保守、運用管理等） 2.アウトソーシング、ASPサービス 3.ソフトウエアの設計、開発、販売、保守 4.ネットビジネス（インターネットを利用した電子商取引システムの構築等） 5.機器の販売 6.上記に付帯する工事、要員派遣、教育等「確かな未来を、まごころITサービスで」をコンセプトとして掲げ、お客様の経営的な満足に貢献できるソリューションの提供を心掛けています。

プロフィール

当社はNECグループの中で中堅市場のお客様へのITサービス提供を担っています。

1974年の創業以来、製造業や流通業、サービス業を始め、自治体や病院、出版や交通など数多くの分野・業界において、ITサービスを通じた成長とビジネス革新のお手伝いを行って来ました。シンプルに言えば情報システムの“構築”と“運用”を行う私たちのサービスですが、その特長の1つはワンストップソリューションである点です。

当社では、IT視点での企画立案や業務改善、リスクマネジメントや簡易診断、アドバイスなどを行うコンサルティングサービスを始め、さまざまなパッケージソフトウェアやハードウェアおよびサービスを組み合わせるSI構築、高い品質と信頼性で完成したシステムの運用はもちろん諸業務も請け負うアウトソーシングサービスなど、「お客さまの課題を解決する」という最終的な目的に必要とされるITサービスメニューを、1つの窓口で一元化＝ワンストップしています。

日本企業の大多数は中堅・中小規模の企業であり、今後の日本経済の発展には、中堅・中小企業の成長が必要不可欠だと言われています。わたしたちはそんな中堅市場のお客様の身近なビジネスパートナーとして、IT技術を駆使して様々な課題解決のお手伝いをしています。

事業内容

受託開発

1.システムインテグレーション（コンサルティング、設計、開発、保守、運用管理等）
2.アウトソーシング、ASPサービス
3.ソフトウエアの設計、開発、販売、保守
4.ネットビジネス（インターネットを利用した電子商取引システムの構築等）
5.機器の販売
6.上記に付帯する工事、要員派遣、教育等

「確かな未来を、まごころITサービスで」をコンセプトとして掲げ、お客様の経営的な満足に貢献できるソリューションの提供を心掛けています。

本社郵便番号	105-8540
本社所在地	東京都港区芝３－２３－１　セレスティン芝三井ビル
本社電話番号	03-3456-6131
設立	1974（昭和49）年9月19日
資本金	8億1,500万円（NEC100％出資）
従業員	1,920名（2024年7月1日現在）
売上高	741億円（2023年3月）
関連会社	日本電気(株)
事業所	本社: 東京都港区芝三丁目23番1号　セレスティン芝三井ビル玉川: 神奈川県川崎市中原区下沼部1753　NEC玉川事業場中部支社: 愛知県名古屋市中区錦一丁目17番1号　NEC中部ビル関西支社: 大阪府大阪市中央区城見一丁目4番24号　NEC関西ビル
沿革	1974年9月19日日本電気(株)情報処理データセンター本部から分離独立、日本電気情報サービス(株)設立 1979年 (株)名古屋情報処理センターを合併 1985年電気通信事業法施行に伴い、一般第二種電気通信事業者に認定 1986年「情報化促進貢献企業」として、通産大臣賞受賞 1988年通産省SI企業認定 1995年通産省SO企業認定 1997年 ISO9001認証取得 2000年一般建設業、ISO14001認証取得 2001年4月1日日本電気ビジネスシステム(株)とNECテクノサービス(株)を合併し、日本電気オフィスシステム(株)と、日本電気コンピュータシステム(株)から一部営業譲渡を受けるとともに、商号をNECネクサソリューションズ(株)に変更。プライバシーマーク認定 2002年 ISMS認証取得 2009年 NECグループにおいて、東名阪地域の中堅のお客様を担当する会社に再編 2011年 ISO/IEC20000認証取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	13名	16名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	4名	7名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.8%
  （438名中34名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり 1、入社前研修 …入社後の研修受講をスムーズにする為、入社前研修（教育）を実施します。内容としては、簿記・IT知識（情報処理技術者試験対策）等を予定しています。 2、新入社員研修 …約2～3カ月の期間、本社での集合研修とリモート研修を組み合わせて実施します。　新入社員研修内容（必要に応じて内容を変更する場合もあります） ■ビジネス基礎（マナー、スタンス、論理的思考、文書作成　等） ■チームビルディング（チームで働くことを学ぶ） ■社内諸制度・法律等の説明 ■職種別専門研修 ■IT基礎研修（コンピュータ基礎、プログラミング基礎等） ■システム開発演習 3、技術研修 …SE職に対しては、早期にプロジェクトマネージャー、スペシャリストとしての実践力を身につけるべく、計画的な育成プログラムを実施します。配属後は、配属された部署に必要とされるプログラム言語やツールのスキルを習得し、システム設計や、サービス運用などのコア技術を固めていきます。また必要に応じてプロジェクトマネジメントの基礎知識を習得し、3年目にはプロジェクトリーダーとして実践力を高め、コンサルティングスキルの向上を図ることもできます。 4、営業職研修 …営業としてのスキルや配属された部門に必要なIT関連知識を、系列立てて習得します。ヒアリングや説明説得、プレゼンテーション等、お客様の課題発見や解決に必要なスキルを実践的に習得できる育成プログラムを揃えています。 5、OJT制度 …最初の１年間は新入社員1人に先輩社員1人がコーチとして付き、日常の業務におけるきめこまかな指導（OJT ＝On the Job training）を実施します。これは、職場での経験を基に、上司（コーチ）が部下（新入社員）の職務に必要な能力（知識・技能・態度）の向上・改善を図るものです。コーチは一定のコーチング・メンター（相談役）スキルを身につけ、新入社員が目標を達成できるよう日々指導を行うとともに、進捗状況のチェックを定期的に実施しています。その後も配属後３年間はＯＪＴ期間とし、組織全体で育成を図っていきます。 6、キャリア研修 …定期的に集合研修を実施し、同期や他事業部のメンバーとのディスカッションを交えながら自身のキャリアについて考え、自己研鑽に繋がる機会を設けます。
自己啓発支援制度	制度ありマイクロラーニングツールの提供新入社員にはマイクロラーニングのアカウントを提供します。自身に必要な項目を隙間時間で学習できます。カフェテリアポイントの活用カフェテリアポイントを講座受講、書籍・テキスト購入など学習支援の項目に利用することができます。資格取得制度資格取得と人事制度が連動しており、計画的資格取得推進を図っています。また、自己啓発支援として、会社が指定する公的資格等（情報処理技術者試験等）を取得した場合は奨励金の支給を行っています。
メンター制度	制度あり入社後1年間は一人ひとりにOJTコーチがつき、実際の業務の中で皆さんのスキルアップを支援します。 3年間をOJT期間として組織で育成します。
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアレビュー制度年1回、中長期のキャリアビジョンについて上司と1on1面談を行い、本人ビジョン・希望に対し上司にて育成計画やアドバイス、コーチングを行います。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、岩手県立大学、大阪工業大学、岡山大学、九州大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、同志社大学、長岡技術科学大学、日本大学、法政大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、上智大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ----------------------------------------------------------------------- 　　 51名　　45名　　 47名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、岩手県立大学、大阪工業大学、岡山大学、九州大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、同志社大学、長岡技術科学大学、日本大学、法政大学、立命館大学
＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、上智大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　2022年　2023年　2024年
-----------------------------------------------------------------------
　　 51名　　45名　　 47名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）