最終更新日:2024/3/1

日本放送協会(NHK)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 放送

基本情報

本社
東京都
資本金
該当なし
事業収入
7,009億円(2022年度)
従業員
10,343名(2022年度)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

誰かのために、あなたと。

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

▼NHK採用ホームページ
https://nhk.jp/saiyo/

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会社紹介記事

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全国各地でジャーナリストたちが、地域に根ざしたリポートの提案、取材制作を行っています。
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「やりたいことができ、学んだことを生かせる」とNHKの音響デザイナーとして、セリフ以外のすべての音を設計。

“いつでも どこでも 誰にでも” 必要な情報を届ける公共メディアNHK

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あなたにしかない個性や情熱を「公共メディア」というフィールドで生かしてください!

【公共メディア NHK】
NHKは、放送を太い幹としつつ、インターネットも活用して“いつでも どこでも 誰にでも” 必要としている人へ確かな情報や豊かな文化を届ける“公共メディア”です。
みなさまからの受信料で支えられているからこそ、放送の自主・自律を貫き、「命と暮らしを守る災害報道」、「地域を応援する番組」、「日本の魅力を世界に発信する海外放送」など、公共メディアとしてできることがたくさんあります。
放送と通信の融合が進み、情報を得る手段が飛躍的に増えている時代に、信頼できる確かな情報を提供する“情報の社会的基盤”の役割を目指しています。

【選べる働き方】
皆さんの希望する働き方やキャリアビジョンを踏まえて選択いただきます。

「全国職員」 全国各地でキャリアを重ね、軸となる業務の専門性を深めながら、各方面での業務にあたります。
「地域職員」 地域に根ざし、軸となる業務の専門性を深めつつ、ジョブローテーションにより様々な業務を担当します。

【多様な専門性】
NHKには様々なフィールドで多様な専門性を磨く先輩たちが活躍しています。
さらに今、それぞれのスキルや思いをコラボレーションさせることによって
「新しいNHKらしさ」を生み出し、これまで以上に地域や国際社会に貢献していこうとしています。

会社データ

プロフィール

NHKは、全国にあまねく放送を普及させ、豊かで良い番組による放送を行うことなどを目的として、放送法の規定により設立された法人です。現在のNHKは、1925(大正14)年3月22日にわが国で初めて放送を行った社団法人東京放送局などを母体として設立された社団法人日本放送協会が、1950(昭和25)年に放送法に基づく公共放送として再出発したものです。NHKの使命は、公共の福祉のために全国にあまねく放送を普及させ、豊かで良い番組による放送サービスを行うことにあります。

事業内容
「公共メディア」として以下の業務を行っています。
・国内放送
(総合テレビ、Eテレ、NHKBS、NHKBSプレミアム4K、NHKBS8K、ラジオ第1・第2、FM)
・国際放送
・WEBコンテンツの発信
・放送と受信の進歩発達に必要な調査研究
・その他、放送法に定められた業務

「公共メディアの仕事」は本当に多様で幅広い業務があります。
それぞれのフィールドで専門性を磨き、深め。また互いに刺激し合うことで多彩なコンテンツやサービスを生み出しています。
みなさんはどんな仕事に興味がありますか?NHKには「あなた」を活かすフィールドが必ずあります。

【採用職種】
・番組制作・ディレクター
・番組制作・映像デザイン
・番組制作・音響デザイン
・記者
・映像取材
・映像制作
・アナウンサー
・メディアエンジニア
・経営管理・営業

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国内放送、国際放送、WEBコンテンツの発信、放送と受信の進歩発達に必要な調査研究、その他、放送法に定められた業務

本社郵便番号 150-8001
本社所在地 東京都渋谷区神南2-2-1
本社電話番号 03-3465-1111(代表)
設立 昭和25(1950)年6月1日 ※放送法に基づく日本放送協会の設立日
資本金 該当なし
従業員 10,343名(2022年度)
事業収入 7,009億円(2022年度)
事業所 本 部:東京・渋谷
放送局:全国の道府県庁所在地等に計54局
海外総支局等:全世界に計29の取材拠点
関連会社 (株)NHKメディアホールディングス ほか
海外拠点 29拠点(2022年7月時点)
アジア総局/バンコク
中国総局/北京
ヨーロッパ総局/パリ
アメリカ総局/ニューヨーク
支局等/シドニー、ロンドン、モスクワ、ワシントン など
株主構成 NHKは、放送法の規定により設立された特殊法人であり、視聴者のみなさまからいただく受信料で支えられています。
上場区分 非上場
代表者 会長 稲葉 延雄
平均給与 660万円(35歳モデル給与)
沿革
  • 1950年6月1日
    • 現在のNHKは、1925年3月22日にわが国で初めて放送を行った社団法人東京放送局などを母体として設立された社団法人日本放送協会が、1950年に放送法に基づく公共放送として再出発したものです。
      ※放送法に基づく日本放送協会の設立日

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.7年
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 25.0%
      (12名中3名)
    • 2022年度

    〔女性管理職比率〕12.0%、〔女性役員比率〕25.0%

社内制度

研修制度 制度あり
新採用者研修、基礎研修、専門研修、海外派遣、国内派遣、協会内派遣など
自己啓発支援制度 制度あり
語学学習援助、資格取得援助など
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアコンサルタントによるキャリア相談の実施。また、キャリアの節目や年次に応じた研修を実施するなど、キャリア形成のサポートを行っています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
情報セキュリティ大学院大学、総合研究大学院大学、奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
早稲田大学、慶應義塾大学、東京大学、京都大学、上智大学、一橋大学、明治大学、中央大学、東北大学、北海道大学、東京工業大学、大阪大学、立教大学、東京外国語大学、筑波大学、同志社大学、日本大学、法政大学、名古屋大学、電気通信大学、立命館大学、九州大学、広島大学、神戸大学、青山学院大学、横浜国立大学、東京理科大学、関西大学、千葉大学、関西学院大学、国際基督教大学、学習院大学、愛媛大学、熊本大学、お茶の水女子大学、東京電機大学、芝浦工業大学、東京芸術大学、津田塾大学、東京農工大学、金沢大学、専修大学、明治学院大学、鹿児島大学、東北学院大学、東京都市大学、西南学院大学、南山大学、名古屋工業大学、新潟大学、大阪市立大学、東京学芸大学、東洋大学、福岡大学、成城大学、聖心女子大学、東海大学、成蹊大学、武蔵野美術大学、岡山大学、横浜市立大学、松山大学、九州工業大学、埼玉大学、室蘭工業大学、徳島大学、首都大学東京、日本女子大学、福島大学、山口大学、京都工芸繊維大学、國學院大學、静岡大学、山形大学、小樽商科大学、神奈川大学、愛知大学、東京女子大学、琉球大学、駒澤大学、佐賀大学、信州大学、豊橋技術科学大学、近畿大学、多摩美術大学、大阪芸術大学、宇都宮大学、香川大学、高知大学、三重大学、大阪府立大学、東京経済大学、獨協大学、北海学園大学、岩手大学、弘前大学、滋賀大学、長崎大学、帝京大学、富山大学、放送大学、龍谷大学、広島修道大学、神戸市外国語大学、大阪工業大学、同志社女子大学、奈良女子大学、茨城大学、宮城教育大学、中京大学、武蔵大学、福井大学、愛知教育大学、関西外国語大学、岐阜大学、高崎経済大学、山梨大学、神戸女学院大学、静岡県立大学、大分大学、島根大学、文教大学、北九州市立大学、亜細亜大学、久留米大学、宮崎大学、京都外国語大学、京都産業大学、釧路公立大学、広島経済大学、広島市立大学、甲南大学、国士舘大学、札幌大学、駿河台大学、大阪教育大学、大東文化大学、東京海洋大学、東京工芸大学、福岡工業大学、北見工業大学、北星学園大学、立命館アジア太平洋大学、流通科学大学、愛知学院大学、愛知県立大学、下関市立大学、学習院女子大学、関東学院大学、宮崎公立大学、京都府立大学、九州国際大学、九州産業大学、熊本県立大学、熊本学園大学、広島工業大学、桜美林大学、産業能率大学、城西大学、大妻女子大学、拓殖大学、鳥取大学、都留文科大学、東京造形大学、東京農業大学、東洋英和女学院大学、奈良県立大学、北海道教育大学、北里大学、公立はこだて未来大学、愛知県立芸術大学、愛知淑徳大学、旭川大学、沖縄国際大学、京都市立芸術大学、群馬大学、兵庫県立大学、長崎県立大学、甲南女子大学、高千穂大学、国際教養大学、国立音楽大学、山口県立大学、山梨学院大学、ノースアジア大学、秋田大学、上越教育大学、城西国際大学、神戸学院大学、椙山女学園大学、大阪経済大学、長岡技術科学大学、島根県立大学、東京工科大学、富山県立大学、福岡女子大学、宝塚大学、名古屋芸術大学、名城大学、明海大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、岩国短期大学、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、大妻女子大学短期大学部、帯広大谷短期大学、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、函館工業高等専門学校、鹿児島県立短期大学、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、木更津工業高等専門学校、共立女子短期大学、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、国際短期大学、北星学園大学短期大学部、別府大学短期大学部、浜松学院大学短期大学部、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、尚絅大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、上智大学短期大学部、女子美術大学短期大学部、鈴鹿工業高等専門学校、聖カタリナ大学短期大学部、仙台高等専門学校、高山自動車短期大学、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、鳥取短期大学、鳥羽商船高等専門学校、富山高等専門学校、徳島工業短期大学、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、松山短期大学、三重短期大学、都城工業高等専門学校、盛岡大学短期大学部、弓削商船高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校

全国の国公立大学、私立大学、高等専門学校、専修学校他

採用実績(人数) 2022年4月 採用実績 213名
2021年4月 採用実績 312名
2020年4月 採用実績 354名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 213
    2021年 312
    2020年 354

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