最終更新日:2024/5/17

関東電化工業(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 化学
  • 半導体・電子・電気機器
  • 金属製品

基本情報

本社
東京都
資本金
28億7,700万円
売上高
【単体】720億円(2023年3月期) 【連結】786億円(2023年3月期)
従業員
【単体】744名(2023年3月期) 【連結】1059名(2023年3月期)
募集人数
1~5名

『化学のチカラを、世界へつなぐ』-半導体・電池などの最先端のテクノロジーから基礎産業まで、あらゆる産業を私たち関東電化が支えています。

説明会形式 (2024/02/13更新)

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採用説明会(2025年度卒向け)はオンライン説明会で実施いたします。
WEB上とはなりますが先輩社員との座談会も実施します!

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会社紹介記事

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フッ素系特殊ガスは、半導体の製造に欠かせない材料です。当社の強みは、製品ラインナップの多さと世界トップクラスの製造能力です。(2022年度決算説明会資料/当社調べ)
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『和やかな雰囲気』が関東電化の特徴です。もちろん仕事とプライベートのメリハリはつけなければなりませんが、社員同士の仲はとても良いです。

基礎原料・特殊原料を安定供給することで、世の中に貢献し、社会的責任を果たします。

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リチウムイオン二次電池はスマートフォンなどが用途の主流でしたが、近年はEV等の車載向けの本格化が進み、市場は急速に拡大しています。

◆関東電化工業って?
関東電化工業は、基礎化学品メーカーとして産業社会に有用なさまざまな化学製品を提供してきました。例えば、創業当時から製造している『か性ソーダ』は化学薬品の製造や水処理の原料として、また『塩酸』は、化学調味料の原料などとして利用されています。実は見えないところで、当社の製品はみなさんの近くに存在しています。

◆関東電化工業の強みは?
当社のコア技術は『電解技術』です。『電解技術』とは、「電圧をかけることで、化合物を分解する技術」を指します。当社は、『食塩水の電気分解』、『フッ酸の電気分解』を得意としていますが、その中でも注目なのが『フッ酸』を電気分解し、得ることのできる『フッ素』を利用し、『フッ素を含んだ化合物』を当社は多数製造しています。それらは例えば皆さんがお持ちのスマートフォンに内臓されている、リチウムイオン二次電池の材料として、また半導体・液晶向け材料として利用されています。

◆関東電化工業のこれから
利益を生み出すことは企業の至上命題ですが、それは安全・安定の上に成り立ちます。当社は世界に誇る製品群を持つ化学企業です。だからこそ継続的に当社製品を世の中に供給していかなければなりません。
また化学会社として、世の中に新しい価値を生み出し、より住みやすい社会にするために貢献しなければなりません。当社では、現在の保有している技術を昇華させ、 環境・エネルギー/電子・情報通信/ライフサイエンス・ヘルスケア/リサイクル等の4分野において、高機能品の開発・育成から将来を担う新規事業・次世代事業まで、最先端の研究・開発を行っていきます。

会社データ

プロフィール

『化学のチカラを、世界へつなぐ』

私たち関東電化工業は、「創造的開発型企業」というキーワードを元に、「フッ素系精密化学品」「鉄系精密化学品」「基礎化学品」という特殊原料・基礎原料を世の中に提供しています。提供する製品は、世の中になくてはならないものであり、安定供給し続けることが私たちの存在意義です。

従業員規模は単体で約700人とあまり大きくないため、社員一人ひとりのパフォーマンスが非常に重要になります。その為、新入社員にも重要な仕事を任すのが当社の特徴であり、様々な経験ができる場があります。

営業部門・管理部門・製造部門・研究部門が一体となり、私たち関東電化の製品を世界へ発信し続けます。

事業内容
◆フッ素系精密化学品
・半導体、液晶向け特殊ガス
・リチウムイオン二次電池材料(電解質、添加剤など)

◆鉄系精密化学品
・複写機用キャリアー他
・プリンターなどの現像剤原料

◆基礎化学品
・紙、パルプ、石鹸、漂白剤、食品などの原料(無機製品)
・代替フロンの原料や金属の脱脂剤などに利用(有機製品)

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本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内2-3-2 郵船ビルディング5階
本社電話番号 03-4236-8806
設立 1938年9月
資本金 28億7,700万円
従業員 【単体】744名(2023年3月期)
【連結】1059名(2023年3月期)
売上高 【単体】720億円(2023年3月期)
【連結】786億円(2023年3月期)

事業所 【本社】
東京(千代田区丸の内)

【支店・営業所】
大阪支店(大阪市北区)
名古屋営業所(名古屋市中村区)
熊本事業部(熊本市北区)

【工場】
渋川工場(群馬県渋川市)
水島工場(岡山県倉敷市)

【研究所】
総合開発センター(群馬県渋川市)
渋川開発室(群馬県渋川市)
水島開発室(岡山県倉敷市)
売上高推移 【単体】
720億円(2023年3月期)
557億円(2022年3月期)
471億円(2021年3月期)


【連結】
786億円(2023年3月期)
622億円(2022年3月期)
519億円(2021年3月期)
関連会社 関東電化KOREA
台湾関東電化
科地克(上海)貿易
関東電化ファインプロダクツ韓国
宣城科地克科技有限公司
森下弁柄工業
関電興産
上備製作所




沿革
  • 1938
    • 金属マグネシウム、か性ソーダおよび塩酸の製造を目的として資本金400万円で設立
  • 1939
    • 渋川工場、第1期工場建設完成
  • 1945
    • 終戦により金属マグネシウムの製造を全廃、か性ソーダを主とした無機工業薬品を製造開始
  • 1950
    • トリクロールエチレン製造開始
  • 1952
    • パークロールエチレン製造開始
  • 1965
    • 水島工場操業開始
  • 1970
    • フッ酸電解技術確立(日本初)
  • 1971
    • 六フッ化硫黄(SF6)製造開始
  • 1981
    • 四フッ化炭素(CF4)製造開始
  • 1983
    • マグネタイトキャリヤー製造開始
  • 1987
    • 三フッ化窒素(NF3)製造開始
  • 1988
    • フェライトキャリヤー製造開始
  • 1997
    • 六フッ化リン酸リチウム(LiPF6)の製造開始
      水島工場にフッ酸電化設備新設
  • 2000
    • 関東電化KOREA(株)設立
  • 2004
    • 台灣關東電化有限公司設立
  • 2005
    • 渋川工場ソーダ電解事業は撤退し、ソーダ電解事業は水島工場1工場体制へ
      ヘキサフルオロ-1,3-ブタジエン(C4F6)、FECを上市
  • 2010
    • モノフルオロメタン(CH3F)、フッ化カルボニル(COF2)、硫化カルボニル(COS)上市
  • 2011
    • 科地克(上海)貿易有限公司設立
  • 2017
    • ホウフッ化リチウム(LiBF4)上市
  • 2018
    • 台灣關東電化有限公司シンガポール支店開設
  • 2020
    • 宣城科地克科技有限公司設立
  • 2022
    • 東京証券取引所プライム市場に移行
      熊本事業部開設
  • 2023
    • KSG-14を上市

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 23名 24名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 5名 6名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.8%
      (165名中3名)
    • 2022年度

    (役員1名、管理職2名)

社内制度

研修制度 制度あり
◆階層別社員研修プログラム
新入社員から管理職まで、資格に応じて、階層毎に研修を用意しています。
・新入社員研修
・フォローアップ研修
・入社3年目研修
・中堅社員研修
・管理職研修

入社時:新入社員研修(新入社員集合研修、各職場研修、現場研修)
⇒まず、会社の歴史、ビジネスマナーなどについて集合研修で学び、次に幾つかの会社拠点を約1週間ごとでめぐり各職場を見学しながら理解します。最後に現場研修を通して国内2工場の製造部責任者やオペレーターに数か月密着してメーカーとしての当社を深く知ると共に、会社の強みや課題を考えます。実務はこれらの研修後に各々の配属部門におけるOJTを中心に学びます。

入社半年後:フォローアップ研修
⇒入社してからの振り返りと、新たな課題に挑戦するための基礎づくりを目的として研修を実施します。
自己啓発支援制度 制度あり
◆語学研修・選択型通信教育プログラム
各個人の職種などに応じて、さまざまな教育プログラムを用意しています。
・語学研修(E-ラーニングや、オンライン英会話など)の費用を会社が一部負担
・資格取得、技能検定、能力開発に関わる通信教育の費用を会社が一部負担
 (具体例)日商簿記1級、甲種危険物取扱者、外国語、各種ビジネススキルなど

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学
<大学>
青山学院大学、いわき明星大学、岩手大学、愛媛大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山商科大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、九州大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京外国語大学、東京国際大学、東京農工大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年(予)
-------------------------------------------------
四大卒   6名   6名   7名  
修士了   5名   8名   9名
博士了   0名   0名   1名
専門卒   0名   0名   0名 
高専卒   3名   0名   1名
高校卒   8名   11名   7名程度 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 24 1 25
    2022年 17 5 22
    2021年 20 3 23
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 25
    2022年 22
    2021年 23
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 2
    2021年 0

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