日本農薬(株)の新卒採用・会社概要

エントリー	日本農薬(株)エントリーボックス

会社紹介記事

実験室・温室・圃場など各設備が集まる総合研究所（大阪/河内長野市）。同じ敷地内で合成・生物・安全性の各分野の研究員がディスカッションしながら日々活動しています。国内営業担当は、全国の農業現場に足を運び、地域に密着した普及販売活動を行います。作物の栽培、気候、流通など農業や農薬ビジネスに関する様々な知識が求められます。

: 実験室・温室・圃場など各設備が集まる総合研究所（大阪/河内長野市）。同じ敷地内で合成・生物・安全性の各分野の研究員がディスカッションしながら日々活動しています。

: 国内営業担当は、全国の農業現場に足を運び、地域に密着した普及販売活動を行います。作物の栽培、気候、流通など農業や農薬ビジネスに関する様々な知識が求められます。

売上高1,000億円を突破、その先の世界トップ10入りを目指して

海外営業担当は、定期的に現地へ長期出張し営業活動を行います。研究活動を行うため研究員が海外出張する機会も増えています。	●当社は次の企業理念のもと、農薬をはじめとした技術のイノベーションを通じて人々の生活を支える、世界規模の事業活動を行っています。【企業理念】・安全で安定的な食の確保と、豊かな生活を守ることを使命として、社会に貢献します。・技術革新による新たな価値の創造にチャレンジし、市場のニーズに応えます。・公正で活力ある事業活動により全てのステークホルダーの信頼に応えます。 ●現在、人口増加や需要構造の変化により世界の作物需給が逼迫することが懸念されており、それを支える食糧増産にも注目が集まっています。当社では、主要事業である農薬の研究開発・製造・販売、そして新規事業を通じて、食糧増産、生産現場での課題解決に取り組んでいます。 ●2021年より三カ年の中期経営計画「Ensuring Growing Global2」を策定。　次の3つを基本方針を掲げ、当社の強みである技術力の高さと独自性を活かし、目標売上高1,000億円を1年前倒しで達成。更なる飛躍を目指します。《収益性の向上》　重点品目の拡大、国内農薬販売の強化、グループシナジーの拡大《技術革新、次世代事業の確立》　売上高の10％の研究投資継続、非化学農薬分野への拡大、DXの取り組み《持続的な企業価値の向上》　CSR活動、ESG経営の強化、業務改革・働き方改革の推進 ●多様な働き方やワークライフバランスへの取り組みとして、コロナ禍以前からの在宅勤務導入、育児や介護といったライフステージに合わせた各種制度の整備など、積極的に行っています。

海外営業担当は、定期的に現地へ長期出張し営業活動を行います。研究活動を行うため研究員が海外出張する機会も増えています。

●当社は次の企業理念のもと、農薬をはじめとした技術のイノベーションを通じて人々の生活を支える、世界規模の事業活動を行っています。
【企業理念】
・安全で安定的な食の確保と、豊かな生活を守ることを使命として、社会に貢献します。
・技術革新による新たな価値の創造にチャレンジし、市場のニーズに応えます。
・公正で活力ある事業活動により全てのステークホルダーの信頼に応えます。

●現在、人口増加や需要構造の変化により世界の作物需給が逼迫することが懸念されており、それを支える食糧増産にも注目が集まっています。当社では、主要事業である農薬の研究開発・製造・販売、そして新規事業を通じて、食糧増産、生産現場での課題解決に取り組んでいます。

●2021年より三カ年の中期経営計画「Ensuring Growing Global2」を策定。
　次の3つを基本方針を掲げ、当社の強みである技術力の高さと独自性を活かし、目標売上高1,000億円を1年前倒しで達成。更なる飛躍を目指します。
《収益性の向上》
　重点品目の拡大、国内農薬販売の強化、グループシナジーの拡大
《技術革新、次世代事業の確立》
　売上高の10％の研究投資継続、非化学農薬分野への拡大、DXの取り組み
《持続的な企業価値の向上》
　CSR活動、ESG経営の強化、業務改革・働き方改革の推進

●多様な働き方やワークライフバランスへの取り組みとして、コロナ禍以前からの在宅勤務導入、育児や介護といったライフステージに合わせた各種制度の整備など、積極的に行っています。

会社データ

プロフィール	◇日本農薬ってどんな会社？ ●1928年に「日本初の農薬専業メーカー」として誕生し、創業以来90年以上に亘り農薬に関する研究を重ね、食の安定供給と、環境保全に貢献し続けている”研究開発型企業”です。また、近年は農薬開発の技術を応用し、医薬品・動物用医薬品・工業薬品等の研究開発にも力を入れており、様々な分野の研究員が新しい価値の創出に勤しんでいます。 ●積み重ねてきた研究開発力と信頼を武器に、国内だけでなく海外でも積極的に事業を展開しています。現在は世界100カ国以上で当社製品の農薬登録を取得しておりアメリカ、イギリス、中国、ブラジル、インド、ベトナム、コロンビアに現地法人があります。これからも世界各国で農業生産の現場に貢献し続けていきます。 ●研究開発型企業として、安全で安定的な食の確保と、豊かな生活を守り、技術革新による新たな価値の創造にチャレンジし続けることが当社の使命です。現在、世界各国で安全性に優れた農薬が求められており、人口増加に伴い約5.8兆円の市場は年々拡大しています。今後は積極的な成長路線に舵を切り、グローバルな展開を一層強化することで創薬基盤と事業競争力の強化を図り、未来の食と農業に貢献していきます。
事業内容	【主要事業内容】農薬、医薬品、動物用医薬品、木材用薬品、農業資材などの製造業、輸出入業、販売業 ◎日本初の農薬専業メーカー　1928年に誕生。現在では農薬のみならず水虫薬をはじめとした医薬品やシロアリ駆除剤等の化学品、AI病害虫雑草診断アプリ等のスマート農業分野など様々に事業領域を拡げています。 ◎研究開発型企業　顧客ニーズに適う先進技術の提供を目指し、総合研究所の化学・生物・安全性の研究員を中心に、日々研究開発に取り組んでいます。 ◎海外展開　グループビジョンに「Growing Global」を掲げ、積極的に海外展開を行い、海外売上比率は70%を超えています。研究開発型企業として、3年に一剤のペースで自社製品の開発を行っています。

プロフィール

◇日本農薬ってどんな会社？

●1928年に「日本初の農薬専業メーカー」として誕生し、創業以来90年以上に亘り農薬に関する研究を重ね、食の安定供給と、環境保全に貢献し続けている”研究開発型企業”です。また、近年は農薬開発の技術を応用し、医薬品・動物用医薬品・工業薬品等の研究開発にも力を入れており、様々な分野の研究員が新しい価値の創出に勤しんでいます。

●積み重ねてきた研究開発力と信頼を武器に、国内だけでなく海外でも積極的に事業を展開しています。現在は世界100カ国以上で当社製品の農薬登録を取得しておりアメリカ、イギリス、中国、ブラジル、インド、ベトナム、コロンビアに現地法人があります。これからも世界各国で農業生産の現場に貢献し続けていきます。

●研究開発型企業として、安全で安定的な食の確保と、豊かな生活を守り、技術革新による新たな価値の創造にチャレンジし続けることが当社の使命です。
現在、世界各国で安全性に優れた農薬が求められており、人口増加に伴い約5.8兆円の市場は年々拡大しています。今後は積極的な成長路線に舵を切り、グローバルな展開を一層強化することで創薬基盤と事業競争力の強化を図り、未来の食と農業に貢献していきます。

事業内容

【主要事業内容】
農薬、医薬品、動物用医薬品、木材用薬品、農業資材などの製造業、輸出入業、販売業

◎日本初の農薬専業メーカー
　1928年に誕生。現在では農薬のみならず水虫薬をはじめとした医薬品やシロアリ駆除剤等の化学品、AI病害虫雑草診断アプリ等のスマート農業分野など様々に事業領域を拡げています。
◎研究開発型企業
　顧客ニーズに適う先進技術の提供を目指し、総合研究所の化学・生物・安全性の研究員を中心に、日々研究開発に取り組んでいます。
◎海外展開
　グループビジョンに「Growing Global」を掲げ、積極的に海外展開を行い、海外売上比率は70%を超えています。

研究開発型企業として、3年に一剤のペースで自社製品の開発を行っています。

本社郵便番号	104-8386
本社所在地	東京都中央区京橋1-19-8　京橋OMビル
本社電話番号	050-0570-1177
創立年月日	1928年11月17日
資本金	149億3,900万円
従業員	476名（2023年3月末）
売上高	1,020億9,000万円（2023年3月連結実績）
業績	【連結】　決算期　　　　売上高　　　　　経常利益 ------------------------------------------------- 2023年3月 1,020億9,000万円　77億7,900万円 2022年3月　 819億1,000万円　57億6,800万円 2021年3月　 715億5,200万円　57億2,200万円 2020年3月　 356億7,400万円　40億400万円 ※2020年3月期は決算期変更により変則決算
事業所	■本　社：東京（中央区京橋） ■支　店：札幌、仙台、東京、大阪、福岡 ■研究所：大阪（河内長野市）
子会社・関連会社	■(株)ニチノー緑化 ■(株)ニチノーサービス ■日本エコテック(株) ■(株)アグリマート ■Nichino America,Inc.（アメリカ） ■Nichino Europe Co.,Ltd.（イギリス） ■日佳農葯股彬有限公司（台湾） ■日農（上海）商貿有限公司（中国） ■Nichino do Brasil Agroqumicos Ltda．(ブラジル) ■Nichino India Private Limited (インド) ■Sipcam Nichino Brasil S.A (ブラジル) ■Nichino Vietnam Co.,Ltd. (ベトナム) ■Nihon Nohyaku Andica (コロンビア) ■Agricultural Chemicals(Malaysia)Sdn.Bhd. (マレーシア) ■Nichino Korea Co.,Ltd. (韓国)
平均年齢	42.1歳（2023年3月末）
株式公開	プライム市場
株主構成	(株)ADEKA 51.0％日本マスタートラスト信託銀行(株)（信託口）7.49％ (株)日本カストディ銀行（信託口）2.71% (株)みずほ銀行　2.54％ MSIP CLIENT SECURITIES 2.31％農林中央金庫　1.78％朝日生命保険相互会社　1.08％ (株)りそな銀行　0.91％ DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO　0.89% JP MORGAN CHASE BANK 385781　0.66% （2023年3月末現在）
平均給与	746万円（2023年3月末）
沿革	1928年 ■日本農薬(株)創立（本社、大阪）旭電化工業（現 ADEKA）農業薬品部門と藤井製薬の合併により日本初の農薬専業メーカーとして誕生。 1930年 ■河内病虫害研究農場開場 1956年 ■化学研究所竣工 1959年 ■本社を東京に移転 1969年 ■佐賀工場竣工 1978年 ■茨城県に鹿島工場竣工 1983年 ■福島工場竣工 1995年 ■総合研究所完成（大阪府河内長野市）化学・生物・安全性の各研究所を1カ所に集約。 ■ニューヨーク事務所開設 1996年 ■台湾に日佳農葯股イ分有限公司を設立 1997年 ■Nihon Nohyaku America, Inc.を設立（現 Nichino America ,Inc.） 2002年 ■トモノアグリカ(株)より営業権の一部を譲受 ■三菱化学(株)より農薬事業を譲受 2005年 ■ルリコン（ルリコナゾール）発売医療用外用抗真菌剤（水虫薬）であり、国内シェアを誇ります。 2007年 ■Nichino Europe Co., Ltd.（英国）を設立 ■フェニックス発売日本化学会化学技術賞・日本農薬学会業績賞を受賞したチョウ目害虫用殺虫剤です。 2011年 ■日農（上海）商貿有限公司を設立 2014年 ■Nichino do Brasil Agroquimicos Ltda.を設立 ■Sipcam Agro社（ブラジル）へ出資、社名をSipcam Nichino Brasil S.A.へと変更 ■アリスタライフサイエンスアグリマート(株)を完全子会社化現在は、(株)アグリマートとして、住宅関連薬剤（シロアリ薬剤）の開発普及・販売を行っています。 2015年 ■Hyderabad Chemical Ltd.を子会社化インドからのアジア地域での展開と事業競争力強化をはかります。 2016年 ■Sipcam Nichino Brasil S.A.を連結子会社化 2017年 ■Hyderabad Chemical Pvt. Ltd.の社名をNichino India Pvt. Ltd.へと変更 ■Nichino Vietnam Co., Ltd.を設立 2018年 ■Adnicol社（コロンビア）の株式を取得（社名をNihon Nohyaku Andica S.A.S.へと変更） ■殺菌剤パレード発売 ■(株)ADEKAと資本業務提携を締結 2020年 ■Nichino America, Inc.子会社、Nichino Mexico, S. de R.L. de C.V.を設立 2021年 ■殺虫剤オーケストラ発売 2022年 ■Nichino Korea Co., Ltd.を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.5年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.5日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	9名	12名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	5名	8名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.4%
  （155名中13名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社1年目】新入社員研修（本社、研究所、圃場等）、フォローアップ研修【階層別】　中堅社員研修、新任管理者研修、管理職研修【専門分野別】セールス研修ほか【その他】　　国内・海外留学、学位取得支援・新入社員研修の内容は、ビジネスマナーから農薬の基礎知識まで多岐に亘ります。　集合研修以外にも、各配属先で業務内容に応じた研修や勉強会が行われています。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度：幅広い講座の中から、好きなタイミングで受講を申し込むことができます。受講期間内に合格修了した場合、奨励金が支給されます。オンライン英会話講座で語学スキルを高めることも可能です。
メンター制度	制度あり配属先の先輩がメンターとして新入社員一人ひとりにつき、身近な相談役としてサポートしています。入社１年目はメンターによるフォローを受けながら成長を目指します。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、神奈川大学、関西学院大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本獣医生命科学大学、福井大学、北陸先端科学技術大学院大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞宇都宮大学、愛媛大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、北里大学、京都外国語大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、國學院大學、佐賀大学、札幌学院大学、滋賀大学、島根大学、淑徳大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、玉川大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、奈良県立大学、日本大学、広島大学、法政大学、北陸大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校
採用実績（人数）	2024年(予)　19名 2023年　　　11名 2022年　　　 9名 2021年　　　19名
採用実績（学部・学科）	法学部、経済学部、文学部、商学部、教育学部、外国語学部、国際食料情報学部、国際日本学部、地域創造学部、農学部、生物資源学部、応用生物科学部、工学部、薬学部、獣医学部、環境情報学府、理学研究科、医学系研究科、生命農学研究科、新領域創成科学研究科、バイオシステム研究科、物質創成科学研究科、総合化学院、合成化学科、　など

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、神奈川大学、関西学院大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本獣医生命科学大学、福井大学、北陸先端科学技術大学院大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、早稲田大学
＜大学＞
宇都宮大学、愛媛大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、北里大学、京都外国語大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、國學院大學、佐賀大学、札幌学院大学、滋賀大学、島根大学、淑徳大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、玉川大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、奈良県立大学、日本大学、広島大学、法政大学、北陸大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校

採用実績（人数）

2024年(予)　19名
2023年　　　11名
2022年　　　 9名
2021年　　　19名

採用実績（学部・学科）

法学部、経済学部、文学部、商学部、教育学部、外国語学部、国際食料情報学部、国際日本学部、地域創造学部、農学部、生物資源学部、応用生物科学部、工学部、薬学部、獣医学部、環境情報学府、理学研究科、医学系研究科、生命農学研究科、新領域創成科学研究科、バイオシステム研究科、物質創成科学研究科、総合化学院、合成化学科、　など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）