最終更新日:2024/2/13

(株)中電シーティーアイ(中部電力グループ)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
愛知県
資本金
1億円
売上高
552億円(2022年度実績)
従業員数
1,265名<男性:974名、女性:291名>(2023年6月現在)

エネルギー業界を支える、中部電力グループ唯一のIT企業

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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当社ホームページの『新卒採用サイト』もご覧ください。
学生のみなさんが知りたい情報を掲載しています!

■(株)中電シーティーアイ 新卒採用サイトURL
(https://www.cti.co.jp/recruit/fresh/)

会社紹介記事

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「電力の完全自由化」を追い風に。
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人と人が共に考え、作り上げる。何よりもチームワークが大切。

「世の中のために」何ができるかを追求し、本当に「役に立つシステム」を作る

中電シーティーアイの強みは、社会インフラである大規模な電力システムを構築してきた「技術力」「信頼性」と、ユーザー系であるがゆえの「(エネルギー分野における)専門性」です。一人ひとりの技術力とチームワークを掛け合わせて「世の中のために」何ができるかを追求し、本当に「役に立つシステム」を作ることを大切にしています。電力業界の変革に柔軟かつ斬新な発想で挑戦し、社会に貢献していきます。

会社データ

プロフィール

中電シーティーアイは、中部電力グループ唯一のIT企業です。

中電シーティーアイの主な事業領域である電力業界では、2016年4月1日から始まった「電力の完全自由化」という変化から、地域や業種を超えた競争の時代に突入しています。ITで「安心・安定」を創り出すだけでなく、「今までにない新しい価値」を創造していく方と一緒に挑戦していきたいです。

事業内容
◆アプリケーション開発保守サービス
◆インフラネットワークサービス
◆データセンターサービス(システム運用管理)
◆解析サービス(構造・流体・耐震・気象)
◆大量データ処理サービス
◆セキュリティサービス
◆ITコンサルティングサービス
本社郵便番号 461-0005
本社所在地 名古屋市東区東桜1-1‐1 アーバンネット名古屋ネクスタビル
本社電話番号 052-740-6200(代)
設立(合併) 2003年10月1日
資本金 1億円
従業員数 1,265名<男性:974名、女性:291名>(2023年6月現在)
売上高 552億円(2022年度実績)
代表者 代表取締役 社長執行役員 三澤 太輔 
事業所 ■本社/アーバンネット名古屋ネクスタビル(名古屋市東区)
■東桜第一ビル(名古屋市東区)
■正木ビル(名古屋市中区)
■名駅南ビル(名古屋市中村区)
■テレピアビル(名古屋市東区)
■稲永ビル(名古屋市港区)
■東京事務所(東京都中央区八丁堀)
■浜岡事務所(静岡県御前崎市)
■DPスクエア東桜(名古屋市東区)
売上高推移 333億円(2015年度実績)
350億円(2016年度実績)
374億円(2017年度実績)
429億円(2018年度実績)
413億円(2019年度実績)
370億円(2020年度実績)
442億円(2021年度実績)
552億円(2022年度実績)
平均年齢 40.9歳<男性:42.6歳、女性:35.8歳>(2023年6月現在)
平均勤続年数 17.2年<男性:18.4年、女性:13.6年>(2023年6月現在)
出資会社 中部電力(株)
ホームページURL https://www.cti.co.jp/
企業理念 人や社会をITでつなぎ、安心で豊かな未来をつくる
長期経営ビジョン 2023年に目指す姿

【職員のやりがい】
一人ひとりが能力を発揮して創発を生み、働きがいを実感する

【お客さまの信頼】
中部電力グループをはじめとするお客さまのDXの取り組みを推進し、社会的価値の創出をリードする

【社会への貢献】
当社の強みを活かして地域社会と共創し、持続可能な社会の実現に貢献する
高まるITの重要性 「電力の完全自由化」により、
電気を利用するお客さまは自由に電力会社を選べる時代になります。

電力業界では、この「電力の完全自由化」という変化から、
地域や業種を超えた競争の時代に突入しています。

これからは「安心・安定」を創り出すだけでなく、
「コストダウン」や「新しい付加価値」を生み出す必要があります。

そういった時代背景の中では、
より私たちが提供するITを活用することの重要性が高まってきます。

業界の「変化」を「チャンス」と捉え、さまざまな分野に挑戦していく姿勢が求められます。

グループや国を超えてエネルギー業界を牽引するIT企業へ。
沿革
  • 1978年 8月
    • 中電コンピューターサービス(株)設立
  • 1989年 6月
    • (株)コンピュータ・テクノロジー・インテグレイタ設立
  • 1991年 5月
    • 稲永ビル(自社ビル)およびコンピュータセンター運用開始
  • 2003年10月
    • (株)シーティーアイと中電コンピューターサービス(株)の合併により(株)中電シーティーアイ発足
  • 2007年 7月
    • 中部電力(株)100%子会社化
  • 2007年12月
    • 本社を東桜第一ビルへ移転
  • 2015年 5月
    • データセンター新規運用開始
  • 2015年10月
    • 東京事務所開設
  • 2023年7月
    • 本社をアーバンネット名古屋ネクスタビルに移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 21.1日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 14名 19名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 13名 18名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.1%
      (297名中18名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、1年目振り返り研修、2年目研修、3年目研修、新任上級職研修、新任指導職研修、新任経営職研修、上級職ステップアップ研修、中堅層向けマインドチェンジ研修、社内講師による各種技術研修など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得時に自己啓発助成金支給
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアアセスメント、自己申告制度、社内公募制度、社内FA制度
社内検定制度 制度あり
高度IT技術者認定制度
中電シーティーアイタスクディクショナリー(CTB)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
名古屋大学、名古屋工業大学、岐阜大学、三重大学、静岡大学、愛知県立大学、愛知教育大学、愛知工業大学、中京大学、中部大学、名城大学、金沢大学、山梨大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、立命館大学、北陸先端科学技術大学院大学、兵庫県立大学、福井大学、豊橋創造大学、豊橋技術科学大学、富山大学、南山大学、東北大学、東京理科大学、東海大学、東京大学、筑波大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、朝日大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、九州工業大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、サイバー大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大同大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京平成大学、東海大学、東海職業能力開発大学校(応用課程)、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、桐朋学園大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、豊橋創造大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福井大学、福井県立大学、北海道情報大学、前橋工科大学、三重大学、明海大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
名古屋工学院専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、豊田工業高等専門学校、ELICビジネス&公務員専門学校、名古屋医療情報専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、国際情報ビジネス専門学校、新潟情報専門学校、名古屋文化学園保育専門学校、兵庫県立総合衛生学院、大阪情報専門学校、名古屋情報メディア専門学校、あいちビジネス専門学校、菊武ビジネス専門学校、東京電子専門学校、名古屋情報専門学校、日本工学院専門学校、呉工業高等専門学校、日本電子専門学校、山本学園情報文化専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校

採用実績(人数) 2020年4月 入社実績 技術系総合職 37名(大学院:9名、大学:24名、専門他:4名)
           事務系総合職 4名(大学院:1名、大学:2名、専門他:1名)
2021年4月 入社実績 技術系総合職 27名(大学院:5名、大学:21名、専門他:1名)
           事務系総合職 2名(大学:2名)
2022年4月 入社実績 技術系総合職 43名(大学院:8名、大学:30名、専門他:5名)
           事務系総合職 1名(大学:1名)
2023年4月 入社実績 技術系総合職 49名(大学院:15名、大学31名、専門他:3名)
           事務系総合職 2名(大学院:1名、大学:1名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 32 19 51
    2022年 26 18 44
    2021年 19 10 29
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 51
    2022年 44
    2021年 29
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 4
    2021年 0

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