最終更新日:2024/4/22

日本食研グループ[グループ募集]

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 食品
  • 商社(食品・農林・水産)
  • 広告制作・Web制作

基本情報

本社
千葉県、愛媛県
資本金
44億9,600万円(グループ合計)
売上高
1,377億円(グループ合計/2023年9月期)
従業員
4,615名(男3,562名・女1,053名/2023年10月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「もっと美味しく・もっと便利に」

エントリーお待ちしております!! (2024/03/27更新)

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みなさん、こんにちは!
日本食研ホールディングス 人財開発部 採用担当です。
この度は、日本食研グループに興味を持っていただき誠にありがとうございます。

詳細な採用情報については、エントリー者専用ページ「Mypage」にてお伝えしております。
自社HP内でも先輩社員紹介など様々な情報を掲載しておりますので、ぜひご確認をお願いします!

https://www.nihonshokken.co.jp/recruit/

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会社紹介記事

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日本食研は「たれ類の出荷量・出荷金額国内No.1」企業です。売上高比率 家庭用商品約10% 業務用商品約90%
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食研ブランドは、業界の常識を覆すような美味しさと品質、利便性を追求した商品群です。発売後約10年で売上が100億円を突破し、お得意先の商売繁盛に貢献しています。

会社データ

プロフィール

日本食研は『たれ類の出荷量・出荷金額国内No.1』の企業であり、年間9,600品目のブレンド調味料と加工調理食品を取り扱う総合食品メーカーです。
『ブレンド調味料』と独自のビジネスモデル『製販一貫モデル』を大きな強みとして成長を続けています。
『もっと美味しく・もっと便利に』を掲げ国内85ヵ所、海外10ヵ国51ヵ所に事業所を展開し、世界の食文化の開拓者として、全世界の人々の笑顔を作りたいと願って活動しています。

私たち日本食研グループは、「仕事とは、人と人との支え合い、助け合いであり、世の中のお役に立つために行う尊いものである」と考えています。
自社の強みを磨き、食品業界のあらゆる常識をくつがえしながら、日本一の美味しさ、品質、利便性、提案力により、お得意先の商売繁盛と、消費者の豊かな食生活に貢献し、世の中のフードビジネスに大きな夢と希望を与えたい。そして、その成果や貢献、喜びを仲間と分かち合いたい。これが、私たち日本食研の会社の志です。

事業内容
■日本食研の強み
「ブレンド調味料」と業界において独自のビジネスモデル「製販一貫モデル」です。2023年度においては、グループ全体の売上は1,377億円となり、過去最高の売り上げを更新しています。

<ブレンド調味料とは>
ブレンド調味料とは、様々な基礎調味料や原料をブレンドして作る液体・粉体の調味料です。 家庭用商品、業務用商品の開発・製造をしており、年間650億円を販売する弊社の強みです。弊社のブレンド調味料は最先端の調味料であり、誰でもどこでも簡単にプロの料理人の味を作り出すことができます。国内に留まらず海外60ヵ国にまで供給され、今や食の現場に欠かせないものとして、ご愛顧いただいており、世界中に新しい価値を広げています。

<製販一貫モデルとは>
ブレンド調味料をはじめ加工調理食品まですべての商品を自社開発し、製造から販売まで一貫したビジネスモデルで、事業の成長を加速させています。この製販一貫モデルは食品業界の一般的な流通モデルと差別化できている自社独自のビジネスモデルであり、製販一貫により強力な「販売力」と高い「商品力」を生み出せることが特長です。

■事業内容(日本食研ホールディングス株式会社)
ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、ハム・ソーセージ、その他加工調理食品の販売、研究開発及び持株会社としてのグループ戦略立案、各種事業会社の統括管理

売上高比率 ブレンド調味料 約50% その他加工調理食品 約50%
愛媛本社郵便番号 799-1582
愛媛本社所在地 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地
愛媛本社電話番号 0898-24-1881(大代表)
千葉本社郵便番号 270-1501
千葉本社所在地 千葉県印旛郡栄町矢口神明三丁目1番地
千葉本社電話番号 0476-95-8501(大代表)
創業 1971年10月1日
設立 1973年2月13日
資本金 44億9,600万円(グループ合計)
従業員 4,615名(男3,562名・女1,053名/2023年10月1日現在)
売上高 1,377億円(グループ合計/2023年9月期)
事業所 ※グループ合計
◆本社
2ヵ所/愛媛県、千葉県
◆支社
3ヵ所/東京都、愛知県、大阪府
◆工場
国内6ヵ所/KO宮殿工場、シェーンブルン宮殿工場、ハム研究工場、千葉工場、スマイルパートナーズ愛媛工場、スマイルパートナーズ千葉工場
海外5ヵ所/ 米国本社工場、蘇州本社工場、食研食品(中国)本社工場、台湾本社工場、タイ提携工場
◆事業所
国内320ヵ所(全都道府県配置)
海外10ヵ国51ヵ所(台湾、中国、タイ、ドイツ、韓国、アメリカ、イギリス、フランス、シンガポール、オーストラリアに配置)
主な取引先 スーパーマーケットを中心とする「小売業」をはじめ、和食店、居酒屋、宿泊施設、事業所給食などの「外食業」、食肉加工、水産加工などの「製造業」のありとあらゆる業態に販路を拡大し、現在20万軒のお得意先と直接お取引をしています。
グループ会社 日本食研(株)
日本食研製造(株)
(株)ケーオー事務所
日本食研不動産(株)
日本食研アセット(株)
ケーオー産業(株)
ケーオーホーム(株)
ケーオーアップ(株)
日本食研スマイルパートナーズ(株)
日本食研グローバル(株)
米国ニッポン食研(株)
蘇州食研食品有限公司
食研食品(中国)有限公司
台湾食研食品股ふん有限公司
タイ日本食研(株)
募集会社 日本食研ホールディングス(株)
日本食研(株)
日本食研製造(株)
ケーオー産業(株)
ケーオーアップ(株)

※持株会社体制により会社分割しておりますので、日本食研ホールディングス(株)が一括して採用募集を行います。日本食研(株)、日本食研製造(株)、ケーオー産業(株)、ケーオーアップ(株)に配属の場合は在籍出向となります。
募集会社1 正式社名  日本食研ホールディングス(株)
所在地   愛媛本社(〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地)
      千葉本社(〒270-1501 千葉県印旛郡栄町矢口神明三丁目1番地)
代表者   代表取締役社長 大沢 哲也
創業    1971年10月1日
設立    1973年2月13日
資本金   3億8,800万円
従業員   755名(男502名・女253名/2023年10月1日現在)
売上高   グループ合計で記載
事業内容  ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、ハム・ソーセージ、その他加工調理食品、
      研究開発、持株会社としてのグループ戦略立案及び各種事業会社の統括管理
URL     http://www.nihonshokken.co.jp/
募集会社2 正式社名  日本食研(株)
所在地   〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地
代表者   代表取締役社長 大沢 哲也
設立    2009年10月1日
資本金   1億円
従業員   2,424名(男1,941名・女483名/2023年10月1日現在)
売上高   グループ合計で記載
事業内容  ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、ハム・ソーセージ、
      その他加工調理食品、冷凍食品、包装資材、機械設備の販売
URL     http://www.nihonshokken.co.jp/
募集会社3 正式社名  日本食研製造(株)
所在地   〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3 番地
代表者   代表取締役社長 石塚 慎一郎
設立    2009年10 月1日
資本金   1億円
従業員   712名(男588 名・女124 名/2023年10月1日現在)
売上高   グループ合計で記載
事業内容  ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、ハム・ソーセージの製造及び販売
募集会社4 正式社名  ケーオー産業(株)
所在地   〒794-0069 愛媛県今治市クリエイティブヒルズ 2 番地1
代表者   代表取締役会長 大沢 一彦
設立    1988年3月1日
資本金   1億円
従業員   189名(男143名・女46名/2023年10月1日現在)
売上高   グループ合計で記載
事業内容  冷凍食品・食品原料・包装資材・機械設備・家具の販売、総合リース業
URL     http://www.keio-sangyo.co.jp/
募集会社5 正式社名  ケーオーアップ(株)
所在地   〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地
代表者   代表取締役社長 大沢 哲也
設立    1971年8月2日
資本金   1億円
従業員   29名(男20名・女9名/2023年10月1日現在)
売上高   グループ合計で記載
事業内容  広告代理業、デザイン制作業、包装資材の販売、各種印刷物の制作・販売
URL     https://www.koup.co.jp/index.html
先輩社員情報 先輩社員情報は、日本食研グループのHPに掲載されていますので、是非ご確認ください。
https://www.nihonshokken.co.jp/recruit/recruit/?v=202432715
沿革
  • HPをご確認ください。
    • https://www.nihonshokken.co.jp/history.html

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 2.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 57名 115名 172名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 57名 48名 105名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、職種別研修、階層別研修、自由参加型研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育、生産マイスター検定、惣菜管理士、食品表示検定、フードコーディネーター
メンター制度 制度あり
FC制度(新入社員のメンタルフォロー)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
あゆみ面談 年1回(社員一人ひとりの成長にスポットを当てた面談)
社内検定制度 制度あり
調味料ブレンダー資格制度、商品マイスター制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、静岡大学、信州大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、長崎大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学芸大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

※上記の他の大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。

採用実績(人数) <2022年>49名(修士0名/大学49名/短大・専門卒0名)
<2023年>171名(修士10名/大学161名/短大・専門卒0名)
<2024年(予定)>127名(修士17名/大学110名/短大・専門卒0名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 98 73 171
    2022年 30 19 49
    2021年 18 10 28
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 171
    2022年 49
    2021年 28
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 4
    2022年 1
    2021年 6

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