最終更新日:2024/12/14

(株)マルキョウ

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • スーパーマーケット

基本情報

本社
福岡県
資本金
59億9,620万円
売上高
859億円(2024年2月期) 818億円(2023年2月期) 813億円(2022年2月期) 853億円(2021年2月期) 824億円(2020年2月期)
従業員
正社員510名(他4200名) ※2024年2月現在
募集人数
11~15名

めざすのは『感動創造マーケット』。マルキョウの未来づくりを共に。

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会社紹介記事

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「入社1年目、2年目と確実に成長を積み、数年後には大きな責務を任される会社です」と先輩社員。前向きな気持ちでチャレンジできる社風が何よりの魅力だと話す。
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採用人数を大幅に増加。人を増やし、品質や品揃え、サービス向上を実現することで他社と差別化を追求する同社では、特に生鮮食品に力を入れた売り場づくりを展開している。

SDGsへの意識を高め、地域とともに成長を描く多様なキャリアを築いて欲しい。

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「小売りの世界には教科書も正解もありません。時代のニーズに沿って自ら考え行動することで反響を集められるなど、すぐに結果を出せるのも面白みの1つです」と坂本社長。

当社の強みは各部門でセンターを構え、ローコストオペレーションで商品仕入れを行なう仕組みを構築することで、『地域のお客様により良いものをより安く』提供できることです。NB商品を市場価格より安く提供することで成長を遂げてきた当社ですが、近年は、青果・精肉・鮮魚・惣菜の4つの生鮮部門を強化することでお客様に喜んでいただこうと差別化に力を注いでいます。具体的に青果部門ではカットフルーツの充実、鮮魚部門では新鮮なネタで提供するお魚屋さんのお寿司、惣菜部門では手づくりの玉子焼きなど、スーパーマーケットだからできる商品づくりでお客様に喜んでいただいています。

一方で社会を見渡せば価値観の多様化が進み、SDGsに基づくESG経営やパーパス経営が求められ、Z世代を中心にエシカル消費を意識したマーケティングが行われるなど、企業の在り方や存在価値まで問われる時代になりました。その時代背景を社員と共有するため、社内教育を今まで以上に強化するとともに、社員一人ひとりが成長できる評価制度を構築。さらには、社内でもDX化を進めることで、より時代のニーズに応じた取り組みを進めたいと考えています。

私たちが扱う「食」は、赤ちゃんからご年配の方まで誰もが必要なものであり、仕事を通じて世の中を見渡しながら多くを学ぶことができます。健康に関することはもちろん、商品のコンセプトやニーズ、時代の流れ、流行りなどをいち早く掴むことができますし、その中に身を置くことで人々の生活様式について深く考えるようになります。そこから得たものは、人生全般で役に立つことも多く、人々が生活する上でなくてはならない仕事を通して成長しながら喜びや楽しみを得て、時には困難を乗り越えることで自分自身の人生がプラスになる業界だと感じていますね。

スーパーマーケットは、地域のお客様とともにしか成長できません。これからも地域の発展とともに必要とされるスーパーマーケットをめざすことで、そのことが社員みんなの幸せ、企業の永続につながるものだと考えています。そんな当社が求めるのは、自分のために情熱を注ぎながら成長していくうちに、自分のまわり、世の中をより良くしていきたいと考えられるような人です。上昇志向のある人も、補佐的な役割を望む人も、多種多様な人がそれぞれの価値観で成長できる会社組織を運営したいと考えています。

代表取締役社長兼COO 坂本 守

会社データ

プロフィール

「よりよい商品を、より速く、より安く」という3原則のもと、マルキョウは常に地域社会に貢献することを使命として進んで参りました。

ただ、商品を提供するというだけでなく、産地直送野菜などの商品企画を考え、生鮮品は市場で直接買い付けを行います。
また、「どこよりも安い」といわれるマルキョウの裏側では、独自の流通工程を構築し、徹底したコストダウンを図っています。

それを支えているのは、マルキョウの社員達。

一人ひとりが自らの知恵と力を振り絞り、売場作り、新商品の発掘、季節の変化に応じた商品の仕入れを行っています。その業務内容は一言では語れません。

このように社員の想い一つひとつが集まったマルキョウは、お客さまに「感動」を与える“感動マーケット”を創造し続けます。

事業内容
スーパーマーケットの経営(一般食料品・生鮮食料品・惣菜・日用雑貨・酒類等の販売)
本社郵便番号 816-8567
本社所在地 福岡県大野城市山田5-3-1
本社代表電話番号 092-501-5221
設立 1964年12月3日
資本金 59億9,620万円
従業員 正社員510名(他4200名) ※2024年2月現在
売上高 859億円(2024年2月期)
818億円(2023年2月期)
813億円(2022年2月期)
853億円(2021年2月期)
824億円(2020年2月期)
事業所 本  部/福岡県大野城市
店  舗/福岡、佐賀、長崎、熊本、大分(全83店舗)
センター/本部物流センター、精肉センター
     青果センター、デイリーセンター、冷食センター、惣菜センター、
     鮮魚センター、宇美ロジスティクスセンター(8カ所)
業績(連結)        売上高  経常利益  自己資本比率
─────────────────────────
2024年2月期 859億円  25億円   84.6%
2023年2月期 818億円  18億円   85.8%
2022年2月期 813億円  17億円   86.2%
2021年2月期 853億円  35億円   83.8%
2020年2月期 824億円  17億円   84.2%
※2023年2月期・2024年2月期の売上高は「収益認識に関する会計基準」適用前の金額を記載しております。

株主構成 (株)リテールパートナーズ 100%事業子会社
主な取引銀行 西日本シティ銀行、福岡銀行、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行
関連会社 (株)青木商事
平均年齢 37.5
平均勤続年数 16.2
沿革
  • 1964年 12月
    • (株)丸共ストアー(本店 福岡市博多区銀天町1-30、資本金400万円)を設立。第1号店雑餉隈店を開店し一般食料品、日用雑貨の販売を開始
  • 1973年  4月
    • 大野城市山田5-3-1に本部移転
  • 1977年  6月
    • (株)青木商事(1972年9月設立、菓子・食品・日用品の卸売業)の株式を取得し子会社とする
  • 1983年  7月
    • フランチャイズチェーン展開を開始
  • 1985年  5月
    • (株)マルキョウに商号変更
  • 1988年  4月
    • 日配商品の配送合理化のため、デイリーセンターを福岡市博多区井相田に新築
  • 1990年  4月
    • 福岡証券取引所に株式上場
  •     12月
    • 鮮魚センターを福岡市博多区井相田に新築
  • 1992年 12月
    • 精肉センターを福岡市博多区西月隈に新築
  • 1994年  7月
    • 青果センターを太宰府市向佐野に新築
  • 1995年  8月
    • 惣菜センターを福岡市東区箱崎ふ頭に新築
  • 1996年  6月
    • マルキョウ本部を新築建替
  • 1997年  3月
    • 鮮魚センターを福岡市東区箱崎ふ頭に新築
  •     12月
    • 本部物流センター新築
  • 2000年 12月
    • 精肉パックセンターを精肉センター横(福岡市博多区西月隈)に新築
  • 2010年  1月
    • フランチャイズチェーン「マイチェリー」の直営開始
  • 2014年 12月
    • 設立50年を迎える
  • 2017年3月
    • (株)リテールパートナーズとの株式交換により事業子会社となる
  • 2019年1月
    • 親会社(株)リテールパートナーズ、新日本スーパーマーケット同盟に参画

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.7日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 8名 12名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 7名 11名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.6%
      (280名中10名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、衛生管理者研修、安全衛生推進者研修、はい作業主任者研修、チェッカー技能検定研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
社内技能士検定

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
九州産業大学
<大学>
愛媛大学、大分大学、岡山理科大学、鹿児島大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、下関市立大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、東亜大学、東海大学、東京経済大学、東京農業大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、中村学園大学、長崎外国語大学、長崎県立大学、長崎国際大学、長崎総合科学大学、名古屋学院大学、奈良大学、西九州大学、西日本工業大学、日本大学、日本文理大学、梅光学院大学、広島国際大学、福岡大学、福岡県立大学、福岡工業大学、別府大学、宮崎産業経営大学、明治大学、名城大学、立正大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
近畿大学短期大学部、九州龍谷短期大学、精華女子短期大学、福岡女学院大学短期大学部、医療ビジネス専門学校、公務員ビジネス専門学校、福岡調理師専門学校、福岡美容専門学校福岡校、麻生情報ビジネス専門学校

採用実績(人数) 2023年    12名 内大卒9名  高卒3名
2022年    38名 内大卒14名 高卒24名
2021年    33名 内大卒15名 高卒18名
2020年    38名 内大卒13名 高卒25名
2019年    33名 内大卒10名 高卒23名
2018年    55名 内大卒18名 高卒37名
2017年    22名 内大卒 7名 高卒15名
中途採用比率 労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表

正規雇用労働者の中途採用比率
2023年度 12名 / 50.0%
2022年度  6名 / 20.0%
2021年度  7名 / 28.0%
2020年度  3名 / 7.1%
2019年度  5名 / 13.5%
2018年度 16名 / 22.5%

※各年の新卒採用者数には含まない
※2023年度のみ2023年4月~11月までの人数
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 7 5 12
    2022年 23 15 38
    2021年 23 10 33
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 12
    2022年 38
    2021年 33
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 15
    2021年 14

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