(株)シジシージャパン【CGC】の新卒採用・会社概要

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

同じ理念・目的を持つ、地域に密着したスーパーマーケットが主宰の協業組織の本部機能。食品のプライベートブランド商品についての企画・開発・輸入及び営業活動を展開。

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採用担当者からの伝言板（2024/02/13更新）

2025年度の新卒採用を開始いたしました。

会社説明会のご案内は、マイナビ上でのエントリーをいただいた方にご案内をいたしますので、ぜひエントリーをお願いいたします。

加盟企業と協力し、約1,900品目のプライベートブランド商品開発のほか、ナショナルブランド商品の集中仕入など、スケールメリットを生かした供給体制の充実を図っている。国内での商品開発以外に、海外の生産地や加工拠点から直接輸入も手がけています。世界中から「安心・安全」な原料や商品を調達し、消費者の食卓にお届けします。

: 加盟企業と協力し、約1,900品目のプライベートブランド商品開発のほか、ナショナルブランド商品の集中仕入など、スケールメリットを生かした供給体制の充実を図っている。

: 国内での商品開発以外に、海外の生産地や加工拠点から直接輸入も手がけています。世界中から「安心・安全」な原料や商品を調達し、消費者の食卓にお届けします。

スーパーマーケットへの貢献を通じ、食で地域を活性化するCGCジャパン

食に携わりたい、商品開発を手掛けたい。そんな夢を叶えるため、当社への入社を決めた社員がほとんど。【取材情報画面】で彼らの活躍ぶりを、ぜひご確認ください。	【CGCは全国のスーパーマーケットで結成する協業組織】地域に根ざす中小・中堅のスーパーマーケットが大手スーパーマーケットに打ち勝つため、1973年に立ち上げられたのが「コーペラティブチェーン(小売主宰協業組織)」です。当社はその全国本部として「商品開発」「物流」「情報システム」「営業支援」に携わり、今では加盟企業であるスーパーマーケット208社・4,433店舗をバックアップ。総年商5兆213億円という大規模な協業組織を指揮しています。「商品開発」ではプライベートブランド商品の開発とナショナルブランドの集中仕入を担い、「物流」では効率的な物流ルートの考案や物流拠点の開設を推進。「情報システム」ではグループ独自のシステムを立ち上げ、POSデータに基づく業務の改善・効率化を実現。「営業支援」では集客を図るための電子マネーの導入、ATM設置のほか、各種イベントなどを実施しています。【メーカー・商社・卸、多彩な仕事を経験できる】 CGCで働く魅力、それは幅広い仕事をすべて自分で推進できること。例えば、メーカーは自社製品の開発・製造、商社は産地や商品の開拓・仕入、卸は営業・売場づくりなど役割が限られていますが、当社ならこれらすべてを手掛けることが可能です。しかも一から十まですべてを1人で担えるのが当社ならではの特徴。店舗のニーズや課題を集め、求められる商品を生み出したり（メーカー）、仕入れたり（商社）、営業したり（卸）、多彩に活躍できるのが魅力です。【歴史と実績を糧に新生CGCへ。さらなる成長を目指します】当社が事業を興した高度経済成長期と現代では課題が変わり、当社も今、試行錯誤を重ねているというのが正直なところです。しかし、全国の加盟企業にとって当社が担う役割は不可欠で、ドラッグストアなど新業態が進出しても私たちに取って代わることはできないと考えています。なぜなら、当社にはこれまで培ったノウハウと実績があるからです。サケ・マスの取扱量は年間10万トン・140億円に及び、豚肉はそれを超える148億円の実績を誇るなど全国各地の流通を支える責任は重大。また、今の時代に求められる環境に配慮したPB商品も続々誕生しています。若手のうちからアイデアを生かして活躍できる当社で、みなさんも力を発揮してみませんか。

食に携わりたい、商品開発を手掛けたい。そんな夢を叶えるため、当社への入社を決めた社員がほとんど。【取材情報画面】で彼らの活躍ぶりを、ぜひご確認ください。

【CGCは全国のスーパーマーケットで結成する協業組織】
地域に根ざす中小・中堅のスーパーマーケットが大手スーパーマーケットに打ち勝つため、1973年に立ち上げられたのが「コーペラティブチェーン(小売主宰協業組織)」です。当社はその全国本部として「商品開発」「物流」「情報システム」「営業支援」に携わり、今では加盟企業であるスーパーマーケット208社・4,433店舗をバックアップ。総年商5兆213億円という大規模な協業組織を指揮しています。「商品開発」ではプライベートブランド商品の開発とナショナルブランドの集中仕入を担い、「物流」では効率的な物流ルートの考案や物流拠点の開設を推進。「情報システム」ではグループ独自のシステムを立ち上げ、POSデータに基づく業務の改善・効率化を実現。「営業支援」では集客を図るための電子マネーの導入、ATM設置のほか、各種イベントなどを実施しています。

【メーカー・商社・卸、多彩な仕事を経験できる】
CGCで働く魅力、それは幅広い仕事をすべて自分で推進できること。例えば、メーカーは自社製品の開発・製造、商社は産地や商品の開拓・仕入、卸は営業・売場づくりなど役割が限られていますが、当社ならこれらすべてを手掛けることが可能です。しかも一から十まですべてを1人で担えるのが当社ならではの特徴。店舗のニーズや課題を集め、求められる商品を生み出したり（メーカー）、仕入れたり（商社）、営業したり（卸）、多彩に活躍できるのが魅力です。

【歴史と実績を糧に新生CGCへ。さらなる成長を目指します】
当社が事業を興した高度経済成長期と現代では課題が変わり、当社も今、試行錯誤を重ねているというのが正直なところです。しかし、全国の加盟企業にとって当社が担う役割は不可欠で、ドラッグストアなど新業態が進出しても私たちに取って代わることはできないと考えています。なぜなら、当社にはこれまで培ったノウハウと実績があるからです。サケ・マスの取扱量は年間10万トン・140億円に及び、豚肉はそれを超える148億円の実績を誇るなど全国各地の流通を支える責任は重大。また、今の時代に求められる環境に配慮したPB商品も続々誕生しています。若手のうちからアイデアを生かして活躍できる当社で、みなさんも力を発揮してみませんか。

会社データ

プロフィール	昨今、日本の食品小売業界は大中小様々な規模の企業がしのぎを削っています。大手には大手の、中小には中小のそれぞれ良い所があるのですが、こと商品開発や商品の仕入れといった分野に関しては圧倒的に大手企業が有利な状況にあります。 CGCグループは、全国の独立した中堅・中小スーパーマーケットが集まり、より良い商品をお客さまに提供するためにつくられた協業組織です。私たちシジシージャパン（以下、CGCジャパン）はこの協業組織の本部機能のような役割を担っています。 1社1社では仕入量の少ない中堅・中小のスーパーマーケットでも、共同で商品開発や商品仕入を行えば大手並みの物量が確保でき、同じ土壌で勝負できるはず！と考え、CGCジャパンは設立されました。商品活動からスタートしたCGCジャパンですが、スーパーマーケットの抱える様々な問題にお応えするために、商品以外での様々な機能も持ち、トータルでスーパーマーケットの運営をサポートできる体制を整えています。 ◇2023年10月現在、CGCグループに加盟しているスーパーマーケットの数は、全国に208社（4,433店舗）、グループ年商約5兆213億円にのぼります。CGCジャパンでは、加盟社様の要望を取りまとめて、プライベートブランド商品（PB）の開発やナショナルブランドの集中仕入れを行っております。それによって品質の良い商品をお求めやすい価格でお客さまに提供することが可能となります。また、効率的な物流システムを構築したり、情報システム関連、スーパーマーケットで働く従業員の教育支援なども手掛けています。 ◇その他にも、店内の商品POPや店内BGM等の販促関連、什器やユニフォームの提案などで加盟スーパーを支援しています。これらのスーパーを通じて、日本の食生活を支えているのが私たちの仕事です。
事業内容	1．地域に密着した全国中堅・中小スーパーマーケットの協業組織の本部。　「商品開発・営業」「物流」「情報システム」「販売支援」機能を有する。　　 2．国内、海外メーカーとのPB共同開発・大手NBメーカー商品の集中仕入　及び加盟社への営業活動 3．全国最適物流の構築、運営 4．情報インフラの整備、加盟企業のシステム支援 5．社員教育メニューの提供、クレジットカード事業、ATM事業、　電子マネー事業、販売促進支援、店舗運営などの支援業務 CGCは加盟企業の独自性を尊重し、各社の積極的な参画により共通の戦略課題に挑戦することで、個の利益と全体の反映を調和・発展させていきます。

プロフィール

　昨今、日本の食品小売業界は大中小様々な規模の企業がしのぎを削っています。大手には大手の、中小には中小のそれぞれ良い所があるのですが、こと商品開発や商品の仕入れといった分野に関しては圧倒的に大手企業が有利な状況にあります。

CGCグループは、全国の独立した中堅・中小スーパーマーケットが集まり、より良い商品をお客さまに提供するためにつくられた協業組織です。私たちシジシージャパン（以下、CGCジャパン）はこの協業組織の本部機能のような役割を担っています。

1社1社では仕入量の少ない中堅・中小のスーパーマーケットでも、共同で商品開発や商品仕入を行えば大手並みの物量が確保でき、同じ土壌で勝負できるはず！と考え、CGCジャパンは設立されました。

商品活動からスタートしたCGCジャパンですが、スーパーマーケットの抱える様々な問題にお応えするために、商品以外での様々な機能も持ち、トータルでスーパーマーケットの運営をサポートできる体制を整えています。

◇2023年10月現在、CGCグループに加盟しているスーパーマーケットの数は、全国に208社（4,433店舗）、グループ年商約5兆213億円にのぼります。CGCジャパンでは、加盟社様の要望を取りまとめて、プライベートブランド商品（PB）の開発やナショナルブランドの集中仕入れを行っております。それによって品質の良い商品をお求めやすい価格でお客さまに提供することが可能となります。また、効率的な物流システムを構築したり、情報システム関連、スーパーマーケットで働く従業員の教育支援なども手掛けています。

◇その他にも、店内の商品POPや店内BGM等の販促関連、什器やユニフォームの提案などで加盟スーパーを支援しています。これらのスーパーを通じて、日本の食生活を支えているのが私たちの仕事です。

事業内容

1．地域に密着した全国中堅・中小スーパーマーケットの協業組織の本部。
　「商品開発・営業」「物流」「情報システム」「販売支援」機能を有する。
　　
2．国内、海外メーカーとのPB共同開発・大手NBメーカー商品の集中仕入
　及び加盟社への営業活動

3．全国最適物流の構築、運営

4．情報インフラの整備、加盟企業のシステム支援

5．社員教育メニューの提供、クレジットカード事業、ATM事業、
　電子マネー事業、販売促進支援、店舗運営などの支援業務

CGCは加盟企業の独自性を尊重し、各社の積極的な参画により共通の戦略課題に挑戦することで、個の利益と全体の反映を調和・発展させていきます。

本社郵便番号	169-8531
本社所在地	東京都新宿区大久保2-1-14
本社電話番号	03-3204-1031
設立	1973年10月27日
資本金	5億2,375万円
従業員	416名（2023年10月現在）
取扱高	1兆180億円（2023年2月期）
代表者	代表取締役　CGCグループ代表　堀内淳弘代表取締役社長　堀内要助
事業所	本社／東京（東京都新宿区）支社／千葉（千葉市）、神奈川（厚木市）、北関東（栃木県小山市）、　　　新潟（新潟市）海外事務所／アメリカ（シアトル）、中国（上海）、タイ（バンコク）、　　　　　　欧州（フランス／パリ）
物流センター	東日本生鮮広域センター（神奈川県川崎市）グロサリー広域センター（埼玉県川越市）青果広域センター（埼玉県川越市）東京チルド広域センター（埼玉県戸田市）神戸チルド広域センター（兵庫県神戸市）仙台チルド広域センター（宮城県岩沼市）九州チルド広域センター（福岡県八女郡広川町）冷食広域センター（東京都八王子市）神奈川ＪＤセンター（神奈川県厚木市）千葉ＪＤセンター（千葉県千葉市）北関東ＪＤセンター（栃木県下野市）新潟ＪＤセンター（新潟県新潟市）茨城TC（茨城県笠間市）山形TC（山形県酒田市）
関係会社	【地区本部】 (株)北海道シジシー (株)東北シジシー (株)東海シジシー (株)北陸シジシー (株)関西シジシー (株)中国シジシー (株)四国シジシー (株)九州シジシー【関係会社】エス・ビー・システムズ(株)、(株)シジシーショップ
平均年齢	42.1（男性44.0歳、女性38.8歳）
取扱高推移	決算期　　　　　　　取扱高 ─────────────── 2019年2月　　　　　　9,187 2020年2月　　　　　　9,266 2021年2月　　　　　　9,980 2022年2月　　　　　10,037 2023年2月　　　　　 10,180 　　　　　　　(単位：億円)
沿革	1973年 (株)シジシージャパンを資本金5,000万円で設立。海外商品の輸入を始める 1985年グループ年商総額2兆円突破 1989年情報ネットワーク確立のためVAN会社エス・ビー・システムズ(株)設立。日配共配物流開始 1991年長期ビジョン「チャレンジ21」発表 1996年資本金増資　5億2,375万円 2000年中期ビジョン「スタート・21」発表 2003年創立30周年記念キャンペーン実施クレジットカード事業開始 2004年お取引先の商品安全性向上のための「安心部会」を発足 2006年「安心・安全」に関する第三者認証「ISO9001」取得 2007年新ブランドマーク導入 2008年創立35周年 2009年グループ年商総額4兆円突破 2010年「環境」に関する第三者認証「ISO14001」取得 2013年創立40周年 2014年こだわり品質のプライベートブランド商品、CGCプライム発売開始 2015年 CGCグループ電子マネー「CoGCa」（コジカ）本稼働 2016年 6代目新社長に堀内要助が就任 2017年創立45周年 2020年お客様情報誌「ふれあい交差点」が創刊500号を迎える 2023年創立50周年 2023年5月、グループ年商総額5兆円突破

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.1年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.9時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.9日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	5名	8名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	2名	5名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時研修（4月～5月上旬）階層別研修（ビジネススキル研修、昇格時研修ほか）入社2年目・3年目研修選抜研修（英語、業界知識、海外視察セミナー）管理職研修コンプライアンス研修
自己啓発支援制度	制度あり各種受検料補助制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、神奈川大学、群馬大学、順天堂大学、千葉大学、筑波大学、東洋大学、長崎大学、弘前大学、北海道大学＜大学＞青山学院大学、秋田県立大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪経済大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、滋賀大学、島根大学、順天堂大学、城西大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農業大学、同志社大学、東洋大学、長崎大学、長崎県立大学、名寄市立大学、新潟大学、新潟産業大学、日本大学、日本女子大学、人間総合科学大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、文教大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大妻女子大学短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、共立女子短期大学、埼玉女子短期大学、淑徳大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、聖徳大学短期大学部、聖霊女子短期大学、高松短期大学、東京家政大学短期大学部、東京スイーツ＆カフェ専門学校、日本外国語専門学校、芳じゅ女学院情報国際専門学校、武蔵丘短期大学、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部
採用実績（人数）	2020年 2021年　2022年　2023年　2024年(予) ――――――――――――――――――――――――――――――――― 四大卒・院卒　　11名　　 17名　　12名　　　18名　　19名短大卒　　　　 8名　　　2名　　 2名　　　 3名　　 2名
採用実績（学部・学科）	応用生物科学部、家政学部、海洋学部、海洋生命科学部、外国語学部、観光学部、危機管理学部、教育学部、教育人間科学部、経営学部、経済学部、現代教養学部、現代社会学部、工学部、国際関係学部、国際言語文化学部、国際食料情報学部、社会科学部、社会学部、獣医学部、商学部、商経学部、情報学部、食産業学部、人間科学部、人間環境学部、人文学部、人文社会科学部、水産学部、政経学部、生活科学部、生物産業学部、生物資源科学部、総合情報学部、総合政策学部、体育学部、第一文学部、農学部、農業経済学部、農獣医学部、農林海洋科学部、文学部、法学部、理工学部

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、神奈川大学、群馬大学、順天堂大学、千葉大学、筑波大学、東洋大学、長崎大学、弘前大学、北海道大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田県立大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪経済大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、滋賀大学、島根大学、順天堂大学、城西大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農業大学、同志社大学、東洋大学、長崎大学、長崎県立大学、名寄市立大学、新潟大学、新潟産業大学、日本大学、日本女子大学、人間総合科学大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、文教大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大妻女子大学短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、共立女子短期大学、埼玉女子短期大学、淑徳大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、聖徳大学短期大学部、聖霊女子短期大学、高松短期大学、東京家政大学短期大学部、東京スイーツ＆カフェ専門学校、日本外国語専門学校、芳じゅ女学院情報国際専門学校、武蔵丘短期大学、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部

採用実績（人数）

　　　　　　　2020年 2021年　2022年　2023年　2024年(予)
―――――――――――――――――――――――――――――――――
四大卒・院卒　　11名　　 17名　　12名　　　18名　　19名
短大卒　　　　 8名　　　2名　　 2名　　　 3名　　 2名

採用実績（学部・学科）

応用生物科学部、家政学部、海洋学部、海洋生命科学部、外国語学部、観光学部、危機管理学部、教育学部、教育人間科学部、経営学部、経済学部、現代教養学部、現代社会学部、工学部、国際関係学部、国際言語文化学部、国際食料情報学部、社会科学部、社会学部、獣医学部、商学部、商経学部、情報学部、食産業学部、人間科学部、人間環境学部、人文学部、人文社会科学部、水産学部、政経学部、生活科学部、生物産業学部、生物資源科学部、総合情報学部、総合政策学部、体育学部、第一文学部、農学部、農業経済学部、農獣医学部、農林海洋科学部、文学部、法学部、理工学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	13名	8名	21名
2022年	10名	4名	14名
2021年	14名	5名	19名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	21名
2022年	14名
2021年	19名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	2名
2021年	3名

取材情報

大手に勝つ！中堅・中小スーパーマーケットを支えているのがCGCジャパン: 商品開発・物流・情報システム・営業支援が当社の強み

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(株)シジシージャパン【CGC】

業種

基本情報

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