最終更新日：2024/9/11

(株)國場組

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 設備工事
  • 建築設計

基本情報

本社
沖縄県
資本金
15億9,767万1,267円
売上高
356億円（令和6年6月期）
従業員
325名（男280名／女45名）
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

～沖縄の夢を私たちと一緒に叶えませんか～ 　施工管理職の秋採用始めました！研究や留学でこれから就活を始める方も大歓迎！

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採用担当者からの伝言板 （2024/08/30更新）

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マイナビだけでエントリー受付中！


こんにちは。國場組採用担当です。
今回は当社のページをご覧いただきまして誠にありがとうございます。

当社でのお仕事に興味がありましたら
是非、エントリーをお願い致します。

皆様からのご応募お待ちしております！！

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会社紹介記事

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新人研修での様子です

～創業93年～ 沖縄県トップのゼネコンで沖縄の未来を創造しませんか？

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『本社ビル』モノレールの駅や国際通りが近く、利便性の良い場所です！

沖縄の自然と歴史に育まれ、國場組は地域とともに歩み続けています。
1931年の創業以来、私たちは建設業を通じて、沖縄の未来を築いてきました。

インフラ整備や公共施設の建設をはじめ、地域の課題解決に取り組むことで、沖縄の暮らしを支えることを使命としています。

時代が変化する中であっても、私たちは日々挑戦を続け、新しい価値を生み出し続けています。

沖縄の発展と未来のために、私たちはこれからも進化し続け、安心で快適な暮らしを提供する企業として、地域とともに成長できるよう邁進する所存です。

地元沖縄や県民のみなさまへの感謝とともに、これからも沖縄から世界へ広がる新たな未来を描いていきます。

会社データ

プロフィール

國場組は、1931年の創業以来、沖縄の発展と地域社会の成長を支えて参りました。

創業当時からの社是である「誠心誠意」に基づき、建設業を基盤にしながらも、沖縄の経済とくらしに密着したさまざまな事業を展開。

文化施設の建設、インフラ整備を通じて、地域の人々の暮らしを豊かにするために尽力しています。

また、現代社会の情報化やグローバル化の進展に応じ、新しい課題解決に取り組むことで地域とともに成長し続けています。

例えば、地元企業との協力を通じ、持続可能なインフラの整備や地域資源の活用に取り組み、持続可能な成長を目指しております。

さらに、地域の子どもたちや次世代を支援する活動を行い、教育やチャンスを提供することで、未来の沖縄を担う人材を育成することも、國場組の重要な役割のひとつです。

國場組は、100年企業を目指し、次の世代へとつなぐ橋渡しとなることを使命に、地域とともに成長し続ける企業でありたいと考えています。

沖縄への愛と感謝を胸に、さらなる挑戦に向けて邁進していきます。
事業内容
総合建設業
設計施工監理業
本社郵便番号 900-8505
本社所在地 沖縄県那覇市久茂地三丁目21番1号(國場ビル７階)
本社電話番号 098-851-5195
創業 1931年
設立 1968年
資本金 15億9,767万1,267円
従業員 325名（男280名／女45名）
売上高 356億円（令和6年6月期）
代表者 代表取締役社長　内間 耕
基本理念 創立以来90余年にわたり、國場組の社是となっている「誠心誠意」。

創業者である國場幸太郎が常々口にしていた、

「人に迷惑をかけない事」 「自分に責任を持つ事」

を体現したこの社是を胸に、これからも県民の皆さまとともに、地域の発展に尽力して参ります。
支社・営業所 ・東京支社　　東京都千代田区霞が関
・中部営業所　沖縄県西原町小那覇
・グアム営業所　
子会社 （株）沖縄特電、國和設備工業（株）、國和建設（株）、沖縄セメント工業（株）、沖縄火薬販売（株）、沖縄アンホ（株）、富士フイルムBI沖縄（株）、（株）コービック、（株）沖縄コンクリート、（株）沖縄建材、（株）エヌ・ティ・ディ、ザ・テラスホテルズ（株）、（株）南西PC、下地島空港施設（株）、（株）沖縄マテリアル輸送、新中糖産業（株）ほか
平均年齢 44.5歳（正社員のみ）
平均勤続年数 18年
沿革
  • 1931.7
    • 土木建築請負業 國場組創業
  • 　
    • ～～中略～～
  • 1968.1
    • 株式会社 國場組を設立
  • 1999.9
    • 建築事業本部の品質保証国際規格ISO9002取得
  • 2002.6
    • 資本金を20億2,781万円に増資
  • 2002.7
    • 執行役員制度を導入
  • 2002.10
    • 新都心にシネマQ(複合型映画館)をオープン
  • 2003.12
    • 域外免税店事業(DFS)に関し、県内初の不動産流動化スキームを導入
  • 2005.12
    • 南風原町にサザンプレックス(複合型映画館)をオープン
  • 2007.4
    • 企業型確定拠出年金制度の導入。承認番号[82000007]
  • 2007.4
    • 流通サービス6事業をザ・テラスホテルズ(株)へ事業譲渡
      (シネマ・外食・燃料・火薬・保険・飲料)
  • 2007.6
    • 流通サービス砕石事業を(株)コービックへ事業譲渡
  • 2008.9
    • 中部営業所開設
  • 2011.1
    • グアム営業所開設
  • 2011.7
    • 環境マネジメントシステム国際規格ISO14001:2004取得
  • 2015.6
    • 汚染土壌浄化処理技術の特許取得
  • 2018.7
    • 下地島エアポートマネジメント株式会社へ出資

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 32.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 8.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 0名 7名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・KOKUBAアカデミー（社内学習コンテンツ）

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
琉球大学、九州大学、近畿大学、北九州市立大学
＜大学＞
琉球大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、日本文理大学、西日本工業大学、第一工科大学、久留米工業大学、九州産業大学、信州大学、ものつくり大学、愛知学院大学、愛知工業大学、近畿大学、福井工業大学、東海大学、崇城大学、九州大学、早稲田大学、専修大学、日本大学、横浜国立大学、沖縄大学、沖縄国際大学、名桜大学
＜短大・高専・専門学校＞
パシフィックテクノカレッジ学院、沖縄工業高等専門学校、沖縄職業能力開発大学校（専門課程）、サイ・テク・カレッジ那覇、専門学校日経ビジネス、沖縄キリスト教短期大学
採用実績（人数） 　　　　2022年　2023年　2024年（予定）
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
大学　　　2名　　　6名　　　4名
専門　　　ー　　 　 1名　　　ー
採用実績（学部・学科） 工学部工学科、工学部建築学科、デザイン学部建築学科、工学部土木工学科
工学部機械システム工学科、経済学部経済学科、人文社会学部国際法政学科、
観光産業科学部産業経営学科
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 5名 2名 7名
    2022年 1名 1名 2名
    2021年 6名 0名 6名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 7名
    2022年 2名
    2021年 6名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1名
    2022年 0名
    2021年 1名

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