最終更新日:2024/3/1

パシフィックコンサルタンツ(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
8.2億円
売上高
548億円(2022年9月期)
社員数
2,221名(2022年10月1日時点)
募集人数
51~100名

【未来をプロデュースすること。】パシフィックコンサルタンツは社会サービスの変革をプロデュースし、未来を創造する企業です。

統合ソリューションサービスという新しい価値の提供へ。 (2024/02/13更新)

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パシフィックコンサルタンツは、Producing The Futureをスローガンに、社会インフラサービスを計画、調査、設計、管理等の側面からプロデュース。人々の暮らしを安全で快適に、豊かにすることを目的に事業を行っており、その歴史は70年に亘ります。建設コンサルタントとして最大規模のプロフェッショナル集団が、社会のニーズを常に感じとり、新たな価値を提供しています。

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会社紹介記事

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設立から70年以上を迎えた当社は建設コンサルタント業界の草分け的存在です。技術力の高さは定評があります。<写真:浮島ジャンクション/道路計画業務>
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社会基盤整備事業及びその周辺分野に関する企画提案・調査・計画・設計・施工・維持管理等、総合的なコンサルティングを行っています。<渋谷駅街区開発>

総合建設コンサルタントという領域を超えた、統合ソリューションカンパニー

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上席執行役員 人事部長 山本 幸弘

パシフィックコンサルタンツは、様々な社会資本(インフラ)を整備・充実させていくためのコンサルティングを行っています。分野は多岐に渡り、国土保全や交通、防災、まちづくり、環境など、それぞれの専門分野のプロフェッショナルが、国内・海外で活躍しています。

当社の強みは、複雑化した社会課題に対して各分野のプロフェッショナルが知識・技術・経験を統合し、トータルソリューションサービスを提供できることです。大規模な都市・交通インフラプロジェクトへの参画はもちろん、近年は常に変化する経済・生活・働き方等に対応するため、社会インフラサービスにおけるDXの推進が求められています。当社が得意とするインフラコンサルティングとデジタル技術を融合させることで、社会に新しい価値を提供しています。また、民間資本や民間のノウハウを活用して公共サービスの効率化や向上を目指すPFI・PPP分野においても、各分野と連携して提案できる強みにより、当社のアドバイザリーコンサルティング件数は、国内第一位の実績を誇っています。

コンサルティングは人と人をつなぐ仕事です。地域の方々をはじめ、行政機関や民間企業など様々な人と関わります。プロフェッショナルとして専門性や技術力を磨くことはもちろんですが、それを相手にわかりやすく伝えるコミュニケーション力が必要です。

事業を進める上で、様々な能力や発想を持った人が交わることによって化学反応が起こり、新たな価値が生まれ、それがイノベーションへと繋がる。当社はD&I(ダイバーシティ&インクルージョン)経営を推進しています。
-Producing The Future-

会社データ

プロフィール

統合ソリューションサービスという新しい価値の提供へ。
パシフィックコンサルタンツは、創立から70年間、時代とともに複雑に変化する社会の課題に対して、インフラエンジニアリングを核としたコンサルティングサービスを提供し、新たな未来のため、よりよい社会を次世代に引き継ぐための価値や変革をもたらしてきました。
そして今、さまざまなリスクへの不安と、テクノロジーへの期待が入り混じる困難な時代に入っています。私たちは、困難な時代だからこそ求められる存在となり、社会の持続可能な発展に貢献していきます。それが私たちの使命であり、顧客やパートナー、従業員にも長期的な価値を生み出すからです。私たちグループが強くなればなるほど、社会に力を与え、逆境を乗り越えていけると信じています。

事業内容
社会インフラに関わるコンサルタントとして、インフラをはじめ、都市・建築、モビリティ、レジリエンス、エネルギーなどの領域において、当社グループの事業の核であるエンジニアリングと、ビジネス・デジタルサービスを融合させることにより、複雑な社会課題を解決し、社会に新たな価値を創出する「社会インフラサービス事業」を展開しています。

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<首都圏外郭放水路>トンネル内径10m、延長約6.3kmの世界最大級の地下河川が建設され地下トンネル、立坑、流入施設の計画・設計・実験・モニタリング等を実施しました。

本社郵便番号 101-8462
本社所在地 東京都千代田区神田錦町三丁目22番地(テラススクエア)
本社電話番号 03-6777-3045
創業 1951(昭和26)年9月4日 アメリカにて登記
設立 1954(昭和29)年2月4日 日本法人に変更
資本金 8.2億円
社員数 2,221名(2022年10月1日時点)
売上高 548億円(2022年9月期)
事業所 本社(東京都千代田区)
<地域本社・支社>
北海道支社(札幌市)、東北支社(仙台市)、北陸支社(新潟市)、中部支社(名古屋市)、大阪本社(大阪市)、中国支社(広島市)、四国支社(高松市)、九州支社(福岡市)、沖縄支社(那覇市)
<事務所>
道東、青森、盛岡、三陸沿岸復興、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、横浜、山梨、長野、富山、金沢、岐阜、静岡、三重、福井、滋賀、京都、神戸、奈良、和歌山、山陰、岡山、山口、徳島、高知、愛媛、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、浦添
業績 <2021年9月期>売上高:529億3,000万円 経常利益:42億2,400万円
<2020年9月期>売上高:507億6,000万円 経常利益:31億7,000万円
<2019年9月期>売上高:480億6,000万円 経常利益:26億8,000万円
主な取引先 官公庁、地方自治体、民間企業等
社員の構成 男性:1,688名 女性:520名(2022年10月1日時点)
平均年齢 44.8歳(2022年10月1日時点)
サステナビリティ ◆Pacific Net Zero
当社グループは、世界的な環境経営(脱炭素経営)への動きの加速化、2020 年10月の政府によるカーボンニュートラル宣言等を踏まえ、当社グループの姿勢を示すとともに、事業を通じて温室効果ガスの排出量の削減に貢献するという強い意志を込めて、以下の2点を柱とする「Pacific Net Zero」を宣言しています。
・2030年までに当社グループの温室効果ガス排出量の実質ゼロを実現する
・2050年までに日本の温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることに貢献する

◆SDGsへの取り組み
持続的な開発目標(SDGs)の達成に向けて、これまで培ってきた社会インフラサービスを通じて得られた深い知見と信頼をもとに、様々なパートナーと技術開発を進めながら、次々と発生する世の中の課題に真摯に向き合い、社会の未来を創っています。
ワークライフバランス 社員一人ひとりがいきいきと働くために、人生がより豊かなものになるよう、当社ではワークライフバランスを推進しています。
「時間をかけてよいものをつくる」のではなく「限られた時間の中でパシフィックコンサルタンツならではの優れた技術を提供、コンサルティングすること」ができるよう、仕事と生活の調和がとれた、働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。

・女性の働きやすさはもちろんのこと、「男性育休100%宣言」プロジェクトに当初から参加し、男性育休100%に向けた取り組みを進めています。
・サテライトオフィスも含めたオフィスの在り方を検討し、柔軟で多様性に富んだ生産性の高い働き方を目指しています。
沿革
  • 1949年7月
    • 「火曜会相談所」と命名
       白石多士良・宗城兄弟、平山復二郎等が集い、国土復興について議論を行う
  • 1951年9月
    • Pacific Consultants Inc.をアメリカで登記(日米合弁会社)
  • 1954年2月
    • 日本法人としてパシフィックコンサルタンツ(株)を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 39.0時間
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 13名 28名 41名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 22名 35名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、専門分野別研修 他
自己啓発支援制度 制度あり
技術士、建築士等資格取得支援(補助、受験対策)、自己啓発プログラム(専門分野、国際言語等)
TOEIC社内受験、ビジネススクール受講支援制度 など
メンター制度 制度あり
部下の現状や悩みに寄り添い、部下の能力を引き出し成長を促進させる1on1ミーティングなど
キャリアコンサルティング制度 制度あり
中堅社員が、大卒5年目までについて1対1でキャリアデザインを支援する「コーチング制度」
ベテラン女性社員が、若手女性社員のキャリアデザインと就業継続を支援する「姉サポ制度」
社外カウンセラーによるキャリアカウンセリングなど
社内検定制度 制度あり
業務技術発表会・表彰制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、西南学院大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、成蹊大学、西南学院大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、日本女子体育大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
鹿児島工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校

サセックス大学、ロンドン大学、University of Agriculture in Krakow

採用実績(人数) 2021年 2022年 2023年 2024年(予)
---------------------
62名   74名   53名  100名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 49 25 74
    2021年 42 20 62
    2020年 43 20 63
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 74
    2021年 62
    2020年 63
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 7

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