最終更新日：2024/8/21

東京産業(株)【東証プライム上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

商社（機械・プラント・環境）
商社（化学・石油・ガス・電気）
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 34億4,328万4,858円

売上高: 638億8,800万円（2023年3月実績）

従業員: 311名（2023年3月時点）

募集人数: 16～20名

エントリー	東京産業へのエントリーはこちらから

マイナビで説明会受付予定
エントリー
検討リスト登録

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

エネルギー事業・グローバルビジネスと新規事業の相乗効果で更なる成長を目指す『三菱系機械総合商社』です

説明会予約受付中（2024/03/27更新）

現在、東京産業では任意参加の説明会予約を受け付け中です。
また、エントリー頂いた方にはエントリーシート提出のご案内を行っておりますので、是非エントリーをお願いします。

電力発電設備や各種プラント設備、工作機械などを取り扱っています。既存の事業に留まらず、様々なビジネスネットワークを最大限に活用し、新たな事業・製品の開拓を行っています。

: 電力発電設備や各種プラント設備、工作機械などを取り扱っています。

: 既存の事業に留まらず、様々なビジネスネットワークを最大限に活用し、新たな事業・製品の開拓を行っています。

産業界の発展のみならず、人々の暮らしに不可欠なライフラインを支えています

顧客密着の提案営業により企業理念である『信頼』と『貢献』を実現してきました	「顧客に『信頼』され社業を通じて社会の発展に『貢献』する」という企業理念のもと事業を展開しています。現代の人々の豊かな暮らしは様々な機械によって支えられています。機械総合商社として機器や設備、社会が求めている新しい事業を見つけ出し実行していくことが「社会の発展に『貢献』する」ことだと考えています。 1947年の創立以来、顧客密着型の提案営業を通して顧客や取引先、社会との『信頼』関係を構築してきました。暮らしに欠かすことのできない電気を生み出す発電設備や、様々な製品をうみだすためのプラント設備や工作機械などを扱っております。近年では大規模メガソーラーによる太陽光発電事業にも注力しており、創立80周年を迎える2027年に「環境・エネルギーに強い機械総合商社」の地位確立を目指しています。

顧客密着の提案営業により企業理念である『信頼』と『貢献』を実現してきました

「顧客に『信頼』され社業を通じて社会の発展に『貢献』する」という企業理念のもと事業を展開しています。現代の人々の豊かな暮らしは様々な機械によって支えられています。機械総合商社として機器や設備、社会が求めている新しい事業を見つけ出し実行していくことが「社会の発展に『貢献』する」ことだと考えています。

1947年の創立以来、顧客密着型の提案営業を通して顧客や取引先、社会との『信頼』関係を構築してきました。

暮らしに欠かすことのできない電気を生み出す発電設備や、様々な製品をうみだすためのプラント設備や工作機械などを扱っております。
近年では大規模メガソーラーによる太陽光発電事業にも注力しており、創立80周年を迎える2027年に「環境・エネルギーに強い機械総合商社」の地位確立を目指しています。

会社データ

プロフィール	1947年の創業以来、三菱系機械総合商社としてあらゆる産業の発展に貢献すべく企業活動を行っています。産業界のみならず、機械設備を通して電気やガスの人々の生活に欠かすことができないライフラインを支えています。現代の私たちの生活には「機械」は無くてはならない存在です。東京産業という社名は直接皆さんの目に触れることはあまり多くありませんが、当たり前の毎日を当たり前に、より快適な暮らしの実現の為に、そして豊かな暮らしを次の世代に繋いでいく為に東京産業は『縁の下の力持ち』としてビジネスに取り組んでいます。
事業内容	電力設備や工作機械設備をはじめとしたさまざまな機械を取り扱っており、人々の生活や日本のものつくりを支える仕事をしています。機械の総合商社として社会の根幹を支えながら、グローバルな市場の開拓を目指し、最適なビジネスソリューションを提供できるよう日々邁進しております。

プロフィール

1947年の創業以来、三菱系機械総合商社としてあらゆる産業の発展に貢献すべく企業活動を行っています。産業界のみならず、機械設備を通して電気やガスの人々の生活に欠かすことができないライフラインを支えています。現代の私たちの生活には「機械」は無くてはならない存在です。東京産業という社名は直接皆さんの目に触れることはあまり多くありませんが、当たり前の毎日を当たり前に、より快適な暮らしの実現の為に、そして豊かな暮らしを次の世代に繋いでいく為に東京産業は『縁の下の力持ち』としてビジネスに取り組んでいます。

事業内容

電力設備や工作機械設備をはじめとしたさまざまな機械を取り扱っており、人々の生活や日本のものつくりを支える仕事をしています。機械の総合商社として社会の根幹を支えながら、グローバルな市場の開拓を目指し、最適なビジネスソリューションを提供できるよう日々邁進しております。

本社郵便番号	100-0004
本社所在地	東京都千代田区大手町2丁目2-1 　新大手町ビル8F
本社電話番号	03-5203-7690
創立	1947年10月
資本金	34億4,328万4,858円
従業員	311名（2023年3月時点）
売上高	638億8,800万円（2023年3月実績）
国内拠点	北海道札幌市、北海道泊村、青森県上北郡六ヶ所村、福島県郡山市・いわき市、宮城県仙台市、新潟県新潟市、茨城県神栖市、東京都千代田区、神奈川県横浜市、静岡県静岡市・富士市・浜松市、愛知県名古屋市、兵庫県神戸市、福岡県福岡市・北九州市、広島県広島市、長崎県長崎市
業績	決算時期：2023年3月期売上高　　638億8,800万円当期純利益 4億6,900万円
株式上場	プライム市場
主な取引先	（株）そら’p
関係会社	【国内】東京産業不動産(株)、社会環境イノベーション(株)、(株)アイ・エー・エッチ、ヤスダTSCインターナショナル(株)、光和興業(株)、(同)たてしなサンサンファーム、TRエナジー(株)、CO2削減(株) 【海外】TOKYO SANGYO SINGAPORE（PTE）LTD.、菱東貿易（上海）有限公司、TOKYO SANGYO（THAILAND）CO.,LTD.、PT.TOKYO SANGYO INDONESIA、TOKYO SANGYO INC.、Tokyo Sangyo Machinery,S.A.de C.V.、Tokyo Sangyo Europe GmbH、TOKYOSANGYO ASIA TRADING CO.,LTD.、TOKYO SANGYO VIETNAM CO.,LTD.、TOKYO SANGYO MALAYSIA Sdh.Bhd.、山東京聯科技発展有限公司
平均年齢	44.9歳（2023年3月時点）
平均勤続年数	14.8年(2023年3月時点)
平均年間給与	8,394,358円（2023年3月時点）
海外拠点	台北、シンガポール、上海、広州、平湖、バンコク、ジャカルタ、ハノイ、ホーチミン、ロサンゼルス、オハイオ、アグアスカリエンテス、ケレタロ、シラオ、フランクフルト、ポーランド、クアラルンプール、ブダペスト
沿革	1942年4月16日安江安吉氏が機械機具の製造販売を業とする大和機械(株)を設立。 1947年3月、商号を東京建材工業(株)に変更。一方、1947年7月、連合軍総司令部覚書により三菱商事(株)が解散を命ぜられ同社機械部の有志が東京建材工業(株)の経営権を譲り受け、商号を東京産業(株)に変更。 1947年10月三菱系各社支援の下、一般産業機械及び器具類の国内販売、輸出入を業とする機械専門商社として新発足し10月20日を創立記念日とした。 1948年5月本店を東京都中央区日本橋蠣殻町に移転 1951年7月本店を東京都千代田区丸の内二丁目8番地に移転 1956年6月台北出張所(現台北支店)開設 1959年8月東京証券取引所に店頭株として公開 1960年3月取扱品目の多角化を図るべく船舶・舶用機械類の輸出入取扱に特色をもつ日協産業(株)と対等合併、本店を東京都千代田区丸の内二丁目6番地に移転 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場 1963年7月本店を東京都千代田区丸の内三丁目2番地に移転 1977年4月 TOKYO SANGYO SINGAPORE PTE. LTD.設立 1987年2月東京産業不動産(株)設立 1996年9月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 2006年8月本店を東京都千代田区大手町二丁目2番1号に移転 2006年10月菱東貿易(上海)有限公司設立 2011年10月 TOKYO SANGYO (THAILAND) CO., LTD.設立 2012年12月 PT. TOKYO SANGYO INDONESIA設立 2013年4月 Tokyo Sangyo, Inc.設立 2014年5月 Tokyo Sangyo Machinery,S.A.de C.V.設立 2014年7月 Tokyo Sangyo Europe GmbH 設立 2016年4月社会環境イノベーション(株)設立 2018年4月 (株)アイ・エー・エッチ子会社化 2018年12月マダガスカル駐在員事務所開設 2019年 10月：TOKYO SANGYO MALAYSIA SDN.BHD. 設立　　　キクデンインターナショナル(株)子会社化 2020年 5月：TOKYO SANGYO EUROPE GmbH ハンガリー支店開設 9月：山東京聯科技発展有限公司設立 2021年 7月：TRエナジー株式会社設立 10月：キクデンインターナショナル(株)吸収合併 2022年4月：東京証券取引所プライム市場に移行　　　 7月：CO2削減株式会社設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.8時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	11名	15名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	2名	6名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.1%
  （9名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前Eラーニング研修、新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、教育担当者研修、語学研修、海外赴任前研修、貿易実務Eラーニング研修、中堅社員研修、課長職研修、部長職研修等
自己啓発支援制度	制度あり通信教育講座（会社指定の通信教育講座にて修了要件を満たした場合は補助を行います）
メンター制度	制度あり有
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、首都大学東京、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、平成国際大学、防衛大学校、法政大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学
採用実績（人数）	＜総合職＞　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　採用人数 2018.4：大卒（文系）14名、大卒（理系）2名 2019.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）- 2020.4：大卒（文系）6名、大卒（理系）1名 2021.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）2名 2022.4：大卒（文系）1名、大卒（理系）3名 2023.4：大卒（文系）7名、大卒（理系）1名 2024.4 : 大卒（文系）19名、大卒（理系）-

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、首都大学東京、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、平成国際大学、防衛大学校、法政大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学

採用実績（人数）

＜総合職＞　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
採用人数
2018.4：大卒（文系）14名、大卒（理系）2名
2019.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）-
2020.4：大卒（文系）6名、大卒（理系）1名
2021.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）2名
2022.4：大卒（文系）1名、大卒（理系）3名
2023.4：大卒（文系）7名、大卒（理系）1名
2024.4 : 大卒（文系）19名、大卒（理系）-

過去3年間の新卒採用者数（男女別）