最終更新日:2024/6/5

飯野海運(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 海運
  • 不動産
  • 不動産(管理)

基本情報

本社
東京都
資本金
130億9,177万円
売上高
1,413億円(2023年3月期)
従業員
183名(陸上128名、海上55名)※2023年3月末時点

今日と明日をつなぐために。資源とエネルギーを世界中に運ぶことが私たちの仕事です。

飯野海運(株) 【採用セミナー情報】 (2024/02/13更新)

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弊社採用ページをご覧いただきありがとうございます。

エントリーされた方には優先的に説明会日程等をお知らせいたします。

会社紹介記事

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原油、石炭、天然ガスなどエネルギーの海上輸送のスペシャリストとして大きな実績を誇る飯野海運。私たちの生活に欠かすことのできない資源の輸出入も支えています。
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若手のうちから責任とやりがいの大きな仕事を任され、海運業のプロに成長できます。若手社員であっても、巨額な価値の貨物を積んだ船舶の運航・管理を任されています。

エネルギー輸送のエキスパートとして、世界で活躍する独立系海運会社。

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海運業と並ぶ事業の柱が不動産業。都心部の高級オフィスビルに絞り事業を展開しています。若手が海運-不動産間で異動した例も複数あります。

■海運と不動産の二分野で事業を展開。
私たち飯野海運は、1899年の創業以来、原油をはじめとするエネルギー輸送のスペシャリストとして、日本の海運業界の歴史に名前を残し続けてきました。現在はオイルタンカー、ケミカルタンカー、大型・小型ガスタンカー、バルクキャリアなど船舶93隻を飯野海運グループで運航しています(2023年3月末時点)。自社による輸送ビジネスのほか、国内外の商社・エネルギー関連企業に対しての貸船ビジネスも営んでいます。
弊社が扱う貨物の輸送事業は、原油等の価格や為替相場の変動の影響を大きく受けるビジネスです。安定した企業基盤を維持するため、1960年から不動産業にも進出してきました。東京・霞ヶ関の飯野ビルディングをはじめ、首都圏中心部に6棟、イギリスに2棟、アメリカに2棟のオフィスビルを所有し、快適なオフィス空間を提供しています。

■若くして「海運のプロ」に成長できる。
日本の海運業界は、この100年ほどの間に多くの合併を経て集約されてきました。そうした中、飯野海運は不動産というもう一つの事業の柱を持つことで、独立系のポジションを守り続けてきたのです。このような背景や、これまでに築き上げてきた実績があるからこそ、全世界の荷主から大きな信頼を得ることができるのです。
また組織としての規模が大きくないだけに、社員一人ひとりの業務の守備範囲が広く、若くして責任の大きなポジションが与えられるのも飯野海運ならではの特徴です。事実、弊社では入社2~3年目の若手が何隻も運航担当を任されていることも珍しくありません。若くして「海運のプロ」と呼ばれるにふさわしい知識や経験を身につけたいなら、飯野海運は大きなチャンスのある企業だといえるでしょう。

会社データ

プロフィール

飯野海運は、創業以来一貫して資源およびエネルギーの海上輸送に従事してきた外航海運会社です。同時に、東京都心の一等地を中心にオフィスビル賃貸や開発を行う不動産会社でもあります。今後もこの独自の経営スタイルを貫き、より高品質な輸送サービス、より高機能なオフィスビルを提供できる会社を目指しています。

事業内容
“海運業”と“不動産業”の2つの事業を展開しております

■海運業(外航・内航)
原油、石油製品、石油化学製品、LNG(液化天然ガス)・LPG(液化石油ガス)、石炭、肥料などの海上輸送

■不動産事業
オフィスビルの賃貸・管理・開発、不動産関連事業(撮影スタジオ、倉庫)

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海運業は良くも悪くも景気の影響を受ける市況産業です。その中で安定的な不動産業との二軸経営により、堅実な経営を志向しています。

本社郵便番号 100-0011
本社所在地 東京都千代田区内幸町二丁目1番1号 飯野ビルディング
本社電話番号 03-6273-3085
創業 1899年
資本金 130億9,177万円
従業員 183名(陸上128名、海上55名)※2023年3月末時点
売上高 1,413億円(2023年3月期)
本社 〒100-0011 東京都千代田区内幸町二丁目1番1号 飯野ビルディング
事業所 国内:東京
グループ会社 連結対象子会社65社
持分法適用関連会社8社
連結対象外関係会社9社  (計82社、2023年3月末時点)
売上高 / 売上高構成比 外航海運  1179億円  83.5%
内航海運  105億円  7.4%
不動産   128億円  9.09%
(2023年3月期連結)
上場取引所 東京(東証プライム)
主要取引先 アストモスエネルギー(株)、出光興産(株)、出光タンカー(株)、伊藤忠商事(株)、王子ホールディングス(株)、ENEOS(株)、(株)カネカ、全国農業協同組合連合会、双日(株)、中越パルプ工業(株)、電源開発(株)、東京ガス(株)、東ソー物流(株)、東北電力(株)、日本ゼオン(株)、パンパシフィック・カッパー(株)、
北海道ガス(株)、三井物産(株)、三菱商事(株)、Chevron Phillips Chemical、
OCP S.A.、Saudi Basic Industries Corporation、SK Shipping Co., Ltd. 他
主要取引銀行 (株)みずほ銀行、(株)日本政策投資銀行、三井住友信託銀行(株)、(株)三井住友銀行 他
平均給与 1,143万円(2023年3月期)
沿革
  • 1899年
    • 飯野商会として発足
  • 1944年
    • 飯野海運(株)に商号を変更
  • 1953年
    • 飯野不動産(株)を設立
  • 1960年
    • 飯野ビル竣工、同ビルに本社移転
  • 1997年
    • 飯野不動産(株)と合併
  • 2002年
    • シンガポールに現地法人IINO SINGAPORE PTE LTD.を設立
  • 2003年
    • ドバイ駐在員事務所開設
  • 2004年
    • ロンドンに現地法人IINO UK LTD.を設立
  • 2014年
    • 米国ヒューストン事務所IINO LINES(U.S.A.)INC.を開設
  • 2019年
    • 上海駐在員事務所開設
  • 2021年
    • ドバイに現地法人IINO LINES GULF DMCCを設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 11名 14名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 9名 12名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.0%
      (80名中4名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、乗船実習、階層別研修、英会話研修、海外短期研修制度など。
自己啓発支援制度 制度あり
公的資格取得奨励金制度など。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、東京大学、東京工業大学、長崎大学、北海道大学、横浜国立大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、学習院大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、国際教養大学、埼玉大学、滋賀大学、上智大学、成城大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農工大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
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大卒     5名   5名   10名

院了     3名   1名   1名
-------------------------------------------
男女内訳
男性   4名    2名   5名

女性   4名    4名   6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 5 6 11
    2023年 2 4 6
    2022年 4 4 8
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 11
    2023年 6
    2022年 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 0

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