最終更新日：2024/3/1

東京エレクトロングループ[グループ募集]

  • 正社員
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械
  • 商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社
東京都
資本金
549億6,119万円
売上高
2兆0,038億円（2022年3月期連結）
従業員
15,883人（連結） （2022年4月1日時点）

世界トップクラスの半導体製造装置メーカー

プレエントリー受付開始 （2024/02/13更新）

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2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

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会社紹介記事

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最先端技術で世界を相手に挑戦しつづけるものづくりカンパニー
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東京エレクトロンの売上高の8割以上が海外。世界をフィールドに、ダイナミックなビジネスに携わることができます。

グローバルな発展を図る半導体製造装置のリーディング・カンパニー。

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最先端のエレクトロニクス産業で、革新的な技術開発と製品の創出に日々挑戦しています。

パソコンや携帯電話、デジタルカメラ、家電製品など、現代社会においてエレクトロニクス製品は生活するために必要不可欠な存在です。そうしたエレクトロニクス製品の心臓部というべき存在が、半導体です。東京エレクトロングループは、半導体の製造装置のリーディング・カンパニーとして、半導体の機能向上、品質維持や効率的生産による安定供給といった分野で重要な役割を担ってきました。技術革新の激しいエレクトロニクス産業の中でビジネスを展開し、半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ（FPD）製造装置という、世界産業を支える最先端装置分野において国内1位、世界トップクラスの売上を誇っています。

会社データ

プロフィール

東京エレクトロン（TEL）グループは、「半導体をつくるための装置」をつくる装置メーカーです。電子機器に搭載される半導体は、人間で例えると「頭脳」の役割。身のまわりのものから宇宙のものまで、さまざまな電子機器に共通して使われています。AI、ビッグデータ、自動運転、そしてあらゆるモノがインターネットにつながるIoT時代の到来により、これまで以上に高性能かつ膨大な数の半導体が必要になります。それを実現するためには装置メーカーの技術革新が必要不可欠です。TELは、世界のエレクトロニクス産業を支える日本一の半導体製造装置メーカーとして、最先端技術と開発に日々挑戦しています。
事業内容
半導体製造装置、フラットパネルディスプレイ（FPD）製造装置の研究・開発・設計・製造・販売・テクニカルサポート
本社郵便番号 107-6325
本社所在地 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
本社電話番号 0120-33-8128
設立 1963年11月11日
資本金 549億6,119万円
従業員 15,883人（連結）
（2022年4月1日時点）
売上高 2兆0,038億円（2022年3月期連結）
代表者 ■東京エレクトロン(株)：代表取締役社長　河合 利樹
■東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ(株)：
　代表取締役社長　佐々木 貞夫
■東京エレクトロン九州(株)：代表取締役社長　林　伸一
■東京エレクトロン宮城(株)：代表取締役社長　児島 雅之
■東京エレクトロンFE(株) ：代表取締役社長　赤池 昌二
事業所 本社および国内各拠点
■国内：東京（赤坂・府中）、岩手、宮城、山梨、熊本、その他支社・営業所
財務指標 営業利益／5,992億円
営業利益率／29.9%
（いずれも2022年3月期連結）
関連会社 ＜国内＞
■東京エレクトロン(株)
■東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ(株)
■東京エレクトロン九州(株)
■東京エレクトロン宮城(株)
■東京エレクトロンFE(株)
■東京エレクトロンBP(株)
■東京エレクトロンエージェンシー(株)

＜海外＞
■Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.
■Tokyo Electron America, Inc.
■TEL Technology Center, America, LLC
■TEL Venture Capital, Inc.
■TEL Epion Inc.
■TEL FSI, Inc.
■Tokyo Electron Europe Ltd.
■TEL Solar Services AG
■TEL Magnetic Solutions Ltd.
■Tokyo Electron Israel Ltd.
■Tokyo Electron Korea Ltd.
■Tokyo Electron Taiwan Ltd.
■Tokyo Electron（Shanghai）Ltd.
■Tokyo Electron（Shanghai）Logistic Center Ltd.
■Tokyo Electron（Kunshan）Ltd.
■Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.
■Tokyo Electron（Malaysia）Sdn. Bhd.
■Tokyo Electron India Private Ltd.
募集会社 <募集会社>
■東京エレクトロン(株)
<配属先>　
■東京エレクトロン(株)
■東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ(株)
■東京エレクトロン九州(株)
■東京エレクトロン宮城(株)
■東京エレクトロンFE(株)

※「東京エレクトロン(株)」で採用し、各社に配属（在籍出向）となります
募集会社1 東京エレクトロン(株)
本社所在地／〒107-6325　東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
設立／1963年11月11日
資本金／549億6,119万円円
従業員／15,883人（連結）（2022年4月1日時点）
売上高／2兆0,038億円（2022年3月期連結）
※会社規定により連結のみ公開しております
事業内容／半導体製造装置事業、フラットパネルディスプレイ製造装置事業
出向先1 東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ(株)
本社所在地／〒407-8511　山梨県韮崎市藤井町北下条2381-1
設立／1983年7月1日
資本金／40億円
従業員／15,883人（連結）（2022年4月1日時点）
売上高／2兆0,038億円（2022年3月期連結）
※会社規定により連結のみ公開しております
事業内容／熱処理成膜装置、枚葉成膜装置、ガスケミカルエッチング装置、テストシステム、FPDエッチング／アッシング装置の開発・製造
出向先2 東京エレクトロン九州(株)
本社所在地／〒861-1116　熊本県合志市福原1-1
設立／1991年4月1日
資本金／20億円
従業員／15,883人（連結）（2022年4月1日時点）
売上高／2兆0,038億円（2022年3月期連結）
※会社規定により連結のみ公開しております
事業内容／コータ／デベロッパ、サーフェス プレパレーション装置、FPDコータ／デベロッパの開発・製造
出向先3 東京エレクトロン宮城(株)
本社所在地／〒981-3629 宮城県黒川郡大和町テクノヒルズ1番　
設立／2010年7月1日
資本金／1億円
従業員／15,883人（連結）（2022年4月1日時点）
売上高／2兆0,038億円（2022年3月期連結）
※会社規定により連結のみ公開しております
事業内容／プラズマエッチング装置の開発・製造
出向先4 東京エレクトロンFE(株)
本社所在地／〒183-8705　東京都府中市住吉町2-30-7
設立／1973年5月
資本金／1億円
従業員／15,883人（連結）（2022年4月1日時点）
売上高／2兆0,038億円（2022年3月期連結）
※会社規定により連結のみ公開しております
事業内容／装置の立ち上げ、調整および改造、部品の販売
沿革
  • 1963年11月
    • (株)東京放送（TBS）の出資により、(株)東京エレクトロン研究所として設立
  • 1972年 4月
    • TEL America, inc.（現・Tokyo Electron America, Incほか）を設立
  • 1978年10月
    • (株)東京エレクトロン研究所から東京エレクトロン(株)[略称：TEL]に社名変更
  • 1980年 6月
    • 東京証券取引所市場第2部に上場
  • 1984年 3月
    • 東京証券取引所市場第1部に昇格
  • 1994年 4月
    • Tokyo Electron Europe Limitedを設立
  • 1996年 1月
    • Tokyo Electron Taiwan Limitedを設立
  • 1999年 1月
    • 東京証券取引所より「第4回ディスクロージャー優良企業」に選定
  • 2002年 4月
    • Tokyo Electron（Shanghai）Limitedを設立
  • 2004年 7月
    • 米国持株会社Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.を設立
  • 2005年 1月
    • 東京証券取引所より「第10回ディスクロージャー表彰」を受賞
  • 2006年 2月
    • Tokyo Electron Korea Solution Ltd.を設立
  • 2007年 3月
    • 米国インテル社より「サプライヤー・コンティニュアス・クオリティ・インプルーブメント（SCQI）賞」を7年連続受賞
  • 2007年 6月
    • 東京エレクトロン技術研究所(株)を設立
  • 2008年 6月
    • Tokyo Electron India Private Ltd.を設立
  • 2010年 7月
    • 東京エレクトロン宮城を設立
  • 2011年 1月
    • Tokyo Electron（Kunshan）Limited.を設立
  • 2011年 4月
    • 東京エレクトロンAT(株)を東京エレクトロン山梨(株)に社名変更
      東京エレクトロンFE(株)と東京エレクトロンPS(株)が合併し、東京エレクトロンFE(株)となる
  • 2012年4月
    • Tokyo Electron Singapore PTE Limitedを設立
      Tokyo Electron Korea LimitedとTokyo Electron Korea Solution Limitedが合併し、Tokyo Elecron Korea Limitedとなる
  • 2012年5月
    • TEL NEXX, Inc.を設立（米国NEXX Systems社を買収、2018年10月に株式譲渡完了）
  • 2013年 4月
    • 東京エレクトロン技術研究所(株)を吸収合併
      東京エレクトロンソフトウェア・テクノロジーズ(株)を吸収合併
  • 2014年4月
    • 東京エレクトロン デバイス(株)株式の一部を売却し、連結子会社から持分法適用関連会社へ異動
  • 2016年2月
    • 東京エレクトロン山梨(株)と東京エレクトロンTS(株)が合併し、東京エレクトロン山梨(株)となる
  • 2017年 7月
    • 東京エレクトロン山梨(株)と東京エレクトロン東北(株)が合併し、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ(株)となる

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 35.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 14.0日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
研修制度あり：社員一人ひとりが価値創出の源泉であると考え、社員の学ぶ姿勢や精神を支援しています。

新人研修：グループ集合研修、※技術研修（製造研修）、※共通基本作業講習／装置トレーニング、トレーナー制度　※は一部対象者のみ
その他：共通ベースライン教育、クラス別基礎教育、新任管理者研修、次世代経営者研修、英語自己学習支援プログラムなど他多数

※グループ全社共通です。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、鹿児島大学、金沢大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、広島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
茨城大学、横浜市立大学、岩手大学、九州工業大学、慶應義塾大学、埼玉大学、山梨大学、芝浦工業大学、青山学院大学、静岡大学、専修大学、成蹊大学、早稲田大学、中央大学、東京電機大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、日本大学、法政大学、北海道大学、北見工業大学、明治大学、電気通信大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本工業専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校
採用実績（人数） 　　　　　　　　2016年　2017年　2018年
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大卒・院卒　　　72名　　163名　 198名

※博士、高専生含む 　　
在籍出向のため東京エレクトロン(株)のデータになります
採用実績（学部・学科） 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2019年 234名 47名 281名
    2020年 207名 46名 253名
    2021年 177名 31名 208名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2019年 281名
    2020年 253名
    2021年 209名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2019年 11名
    2020年 2名
    2021年 1名

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