前田道路(株)の新卒採用・会社概要

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採用実績

人々の暮らし、そして地球環境を守る。「豊かさ」の礎となるインフラ構築を目指して。

2025年卒の皆さんへ　※説明会実施中！（2024/10/01更新）

前田道路はこれまで90年以上にわたり、地域の健全なインフラ発展に貢献してきました。人々の当たり前を支える、それが前田道路の使命です。

前田道路は道路を通して安心して快適に暮らせる都市環境を創出すること、そして次世代へ豊かな自然を受け継いでいくことを実現させるためにこれからも挑戦してまいります。

常識や既成概念にとらわれず、私たちと共に挑戦していける方との出会いをお待ちしております。

【会社説明会情報】
日時：10月4日(金)　13：30～15：30　※応募受付中！

【選考の流れ】
エントリーシートを提出して頂いた方から、随時選考。

弊社が行った首都高速道路　横浜北線　新設工事。公共の建設に携われる、とてもやりがいのある仕事です。舗装材料となるアスファルト合材を自社で製造・販売している事も特徴の一つです。

: 弊社が行った首都高速道路　横浜北線　新設工事。公共の建設に携われる、とてもやりがいのある仕事です。

: 舗装材料となるアスファルト合材を自社で製造・販売している事も特徴の一つです。

自分が取り組みたい分野の仕事を、自分でつくることができる会社です。

「仕事ではお客さまや作業者とのコミュニケーションを大事にしています。それが工事の品質や次の仕事の受注につながっています」と語る山田さん。	■自分で考え、行動できる自立した社員を育成当社は空港、高速道路、主要国道、一般道路、被災道路の復旧などの道路工事から、公園、スポーツ・レジャー施設、駐車場建設までさまざまな工事を行っています。技術スタッフの育成には特に力を入れており、自社研修所も設けています。人材育成の目標は「自分で考え、行動できる自立した社員を育成すること」。そのために先輩社員や各種社内制度を通じて十分なサポート体制を構築しています。配属先では入社5～10年目の社員が教育担当として支援。新入社員は実務を通して施工管理業務を学んでいきます。集合研修や実務研修を通して、自分の成長を日々実感できるでしょう。また、奨学金返還支援制度を設けるなど、若手社員が安心して仕事に取り組める環境づくりを行っています。（管理本部人事部人事課） ■自分で仕事を作り出し、幅広い経験ができることが魅力土木全般を学んでいた私は、これまでさまざまな工事現場の管理を経験してきました。配属当初は先輩社員に工事の段取りはしてもらえたため、あまり大変だとは感じませんでしたが、一人で担当した最初の仕事で現場の大変さを経験しました。実際の現場では要領がつかめず、作業スタッフや発注元の担当者に質問することの連続で、管理するよりも教えてもらう時間のほうが多かったくらいです。それでも言われたことに迅速、正確に対応することを繰り返し、少しずつ仕事のコツや信頼関係を築き、現場の仕事が楽しくなっていきました。当社で仕事をする魅力は、工事の種類が非常に多いこと、そして仕事を自ら作り出せることです。工事を通じて築き上げたお客さまとの信頼関係を生かし、お客さまに仕事を提案することで、自分がやってみたい仕事が作り出せます。通常の施工管理業務に加えて、提案書や見積作成など業務は増えますが、自分が提案した内容が、発注され、それを完成させることで、幅広い技術の習得や経験をすることができます。プライベートでは昨年子供が生まれ、プライベートも充実した日々です。早く帰宅できる日もあり、娘をお風呂に入れたりと、育児にも積極的に参加しています。プライベートも充実させ、自分の技術や経験を生かしてキャリアアップできる環境があることが、当社が最大の魅力ではないでしょうか。（山田　晃平　東京支店／2014年入社）

「仕事ではお客さまや作業者とのコミュニケーションを大事にしています。それが工事の品質や次の仕事の受注につながっています」と語る山田さん。

■自分で考え、行動できる自立した社員を育成

当社は空港、高速道路、主要国道、一般道路、被災道路の復旧などの道路工事から、公園、スポーツ・レジャー施設、駐車場建設までさまざまな工事を行っています。技術スタッフの育成には特に力を入れており、自社研修所も設けています。人材育成の目標は「自分で考え、行動できる自立した社員を育成すること」。そのために先輩社員や各種社内制度を通じて十分なサポート体制を構築しています。配属先では入社5～10年目の社員が教育担当として支援。新入社員は実務を通して施工管理業務を学んでいきます。集合研修や実務研修を通して、自分の成長を日々実感できるでしょう。また、奨学金返還支援制度を設けるなど、若手社員が安心して仕事に取り組める環境づくりを行っています。
（管理本部人事部人事課）

■自分で仕事を作り出し、幅広い経験ができることが魅力

土木全般を学んでいた私は、これまでさまざまな工事現場の管理を経験してきました。配属当初は先輩社員に工事の段取りはしてもらえたため、あまり大変だとは感じませんでしたが、一人で担当した最初の仕事で現場の大変さを経験しました。実際の現場では要領がつかめず、作業スタッフや発注元の担当者に質問することの連続で、管理するよりも教えてもらう時間のほうが多かったくらいです。それでも言われたことに迅速、正確に対応することを繰り返し、少しずつ仕事のコツや信頼関係を築き、現場の仕事が楽しくなっていきました。当社で仕事をする魅力は、工事の種類が非常に多いこと、そして仕事を自ら作り出せることです。工事を通じて築き上げたお客さまとの信頼関係を生かし、お客さまに仕事を提案することで、自分がやってみたい仕事が作り出せます。通常の施工管理業務に加えて、提案書や見積作成など業務は増えますが、自分が提案した内容が、発注され、それを完成させることで、幅広い技術の習得や経験をすることができます。プライベートでは昨年子供が生まれ、プライベートも充実した日々です。早く帰宅できる日もあり、娘をお風呂に入れたりと、育児にも積極的に参加しています。プライベートも充実させ、自分の技術や経験を生かしてキャリアアップできる環境があることが、当社が最大の魅力ではないでしょうか。
（山田　晃平　東京支店／2014年入社）

会社データ

プロフィール	前田道路は、1930年（昭和5年）に創業し2030年に創業100年を迎えます。 2021年10月にはグループ全体として永続的成長を遂げることを目的に、共同持株会社インフロニア・ホールディングス株式会社を設立し、経営統合いたしました。現在の日本国内のみならず世界の情勢も刻一刻と変化していく中で、当社の経営環境も大きな変革期を迎えています。このような状況下において、社会や市場の変化をいち早く捉え、迅速かつ適切に対応するためには、現状を打破する挑戦が必要であると考えます。初年度となる中期経営計画においても『体質改善』『生産性改革』『新たな収益基盤の確立』を重点施策として掲げ、新たな取り組みにチャレンジしています。当社は、道路工事の拠点となる営業所を約110カ所、アスファルト合材の製造・販売をする合材工場を約100カ所、全国各地に拠点を構えています。「道路建設や生活に直結した身近な工事」と「アスファルト合材の供給」をより一層強化するとともに、インフロニア・ホールディングスグループが目指す「総合インフラサービス企業」の一翼を担う企業として、地域道路をはじめとした様々なインフラの維持管理分野への事業領域拡大を目指してまいります。また、「人」こそが会社の財産であるという考えに基づき、働き方改革を進めると同時にITツールの活用やDX化などの情報化を積極的に推進していくと共に、技術・開発のスピードを早める環境を整備し、持続可能な社会の実現に向けた研究開発を進め、次の柱となる事業を構築してまいります。これからも前田道路は、次なる100年も皆さまから愛され信頼される企業であり続けるため、コンプライアンス・安全を最優先に、そして社員・協力企業の一人一人が生き生きと働く力を原動力に、豊かな地域社会の発展に貢献すべく、グループ一丸となって社会が抱える課題の解決に挑戦し続けてまいります。
事業内容	■道路整備事業　　　　道路土木・道路舗装・道路改良・道路修繕および付帯工事 ■一般土木建設事業　　宅地・工場敷地造成工事／軟弱地盤改良工事／上・下水工事 ■施設整備事業　　　　空港滑走路／エプロン／誘導路／コンテナヤード ■景観事業　　　　　　商店街／広場／町づくり ■体育施設事業　　　　陸上競技場／運動場／テニスコート／サッカー場／ゴルフ場／　　　　　　　　　　　自転車道／各種競技場 ■緑化事業　　　　　　道路緑化／工場緑化／都市公園／屋上緑化／庭園づくり ■製造販売事業　　　　各種アスファルト合材／アスファルト乳剤／常温合材／砂利／　　　　　　　　　　　土石／砂その他材料の製造販売／建設機械設計・製作・　　　　　　　　　　　修理・販売 ■リサイクル事業　　　建設副産物の収集・運搬・処理および再生製品の販売 ■コンサル事業　　　　企画／調査／試験／測量／設計／施工管理／技術指導／　　　　　　　　　　　道路路面測定解析／滑走路・コンテナヤード路面測定解析本社社屋

プロフィール

前田道路は、1930年（昭和5年）に創業し2030年に創業100年を迎えます。

2021年10月にはグループ全体として永続的成長を遂げることを目的に、共同持株会社インフロニア・ホールディングス株式会社を設立し、経営統合いたしました。
現在の日本国内のみならず世界の情勢も刻一刻と変化していく中で、当社の経営環境も大きな変革期を迎えています。このような状況下において、社会や市場の変化をいち早く捉え、迅速かつ適切に対応するためには、現状を打破する挑戦が必要であると考えます。
初年度となる中期経営計画においても『体質改善』『生産性改革』『新たな収益基盤の確立』を重点施策として掲げ、新たな取り組みにチャレンジしています。

当社は、道路工事の拠点となる営業所を約110カ所、アスファルト合材の製造・販売をする合材工場を約100カ所、全国各地に拠点を構えています。
「道路建設や生活に直結した身近な工事」と「アスファルト合材の供給」をより一層強化するとともに、インフロニア・ホールディングスグループが目指す「総合インフラサービス企業」の一翼を担う企業として、地域道路をはじめとした様々なインフラの維持管理分野への事業領域拡大を目指してまいります。

また、「人」こそが会社の財産であるという考えに基づき、働き方改革を進めると同時にITツールの活用やDX化などの情報化を積極的に推進していくと共に、技術・開発のスピードを早める環境を整備し、持続可能な社会の実現に向けた研究開発を進め、次の柱となる事業を構築してまいります。

これからも前田道路は、次なる100年も皆さまから愛され信頼される企業であり続けるため、コンプライアンス・安全を最優先に、そして社員・協力企業の一人一人が生き生きと働く力を原動力に、豊かな地域社会の発展に貢献すべく、グループ一丸となって社会が抱える課題の解決に挑戦し続けてまいります。

事業内容

■道路整備事業　　　　道路土木・道路舗装・道路改良・道路修繕および付帯工事
■一般土木建設事業　　宅地・工場敷地造成工事／軟弱地盤改良工事／上・下水工事
■施設整備事業　　　　空港滑走路／エプロン／誘導路／コンテナヤード
■景観事業　　　　　　商店街／広場／町づくり
■体育施設事業　　　　陸上競技場／運動場／テニスコート／サッカー場／ゴルフ場／
　　　　　　　　　　　自転車道／各種競技場
■緑化事業　　　　　　道路緑化／工場緑化／都市公園／屋上緑化／庭園づくり
■製造販売事業　　　　各種アスファルト合材／アスファルト乳剤／常温合材／砂利／
　　　　　　　　　　　土石／砂その他材料の製造販売／建設機械設計・製作・
　　　　　　　　　　　修理・販売
■リサイクル事業　　　建設副産物の収集・運搬・処理および再生製品の販売
■コンサル事業　　　　企画／調査／試験／測量／設計／施工管理／技術指導／
　　　　　　　　　　　道路路面測定解析／滑走路・コンテナヤード路面測定解析

本社社屋

本社郵便番号	141-8665
本社所在地	東京都品川区大崎1-11-3
本社電話番号	03-5487-0011（代表）
創立	1930（昭和5）年7月19日
資本金	193億5,000万円
売上高	2,487億円／2023（令和5）年3月
従業員	2,389名（男性：1,921名女性：468名）／2023（令和5）年3月
平均年齢	40.8歳／2023（令和5）年3月
業績（単独決算）	決算期　　　　連結売上高　単独売上高　経常利益　利益率　自己資本比率 ────────────────────────────────────── 2007(平成19)年3月　1,694億円　1,648億円　　81億円　4.9％　67.6％ 2008(平成20)年3月　1,805億円　1,761億円　　72億円　4.0％　71.4％ 2009(平成21)年3月　1,820億円　1,751億円　　89億円　5.0％　72.3％ 2010(平成22)年3月　1,839億円　1,760億円　 130億円　7.4％　70.8％ 2011(平成23)年3月　1,818億円　1,731億円　　92億円　5.3％　74.2％ 2012(平成24)年3月　2,049億円　1,975億円　 150億円　7.6％　69.3％ 2013(平成25)年3月　2,132億円　2,046億円　 172億円　8.4％　71.8％ 2014(平成26)年3月　2,301億円　2,214億円　 206億円　9.3％　72.8％ 2015(平成27)年3月　2,330億円　2,246億円　 243億円 10.8％　74.6％ 2016(平成28)年3月　2,327億円　2,211億円　 279億円 12.7%　75.0% 2017(平成29)年3月　2,331億円　2,210億円　 264億円 11.9%　76.7% 2018(平成30)年3月　2,343億円　2,221億円　 230億円 10.2%　70.3% 2019(平成31)年3月　2,337億円　2,113億円　 167億円 7.9%　72.7% 2020(令和 2 )年3月　2,378億円　2,197億円　 172億円 7.8%　77.7% 2021(令和３)年3月　2,346億円　2,157億円　 201億円　9.3%　72.7% 2022(令和４)年3月　2,487億円
事業所	本　店・技術研究所・機械センター北海道支店・東北支店・北関東支店・東京支店・西関東支店・中部支店・関西支店・中国支店・九州支店・北陸支店・四国支店（11支店）全国営業所等　約110カ所合材工場等　　約100カ所／2023（令和5）年3月時点
子会社・関連会社	グループ会社　インフロニア・ホールディングス(株) 子会社　(株)ニチユウ　マエダ・パシフィック・コーポレーション　アールテックコンサルタント(株) 　(株)冨士土木　宮田建設(株) 　(株)リアスコン　青野建設(株) 　東海アスコン(株) 　双和産業(株) 　(株)アオイ産業　(株)舩田土木　　砂町アスコン(株) 　持分適用関連会社　青葉建設(株)
平均給与	977万円（総合職平均、賞与・基準外賃金含む）
沿革	1930年 7月 (株)高野組を設立、アスファルト舗装工事の草分けとして創業 1948年 3月高野建設(株)と社名変更し、一般土木分野進出 1964年 6月前田建設工業(株)との業務提携により関係緊密化 1965年 8月ブロック制度の導入により全国に事業所の定置化を展開全国各地でアスファルト合材製品の販売 1968年 2月前田道路(株)と社名変更 1972年 5月東京証券取引所第一部上場 1975年 1月マレーシア・ペナン国際空港建設工事受注を契機に海外での営業活動開始 1976年12月グアムにマエダ・パシフィック・コーポレーション設立 1983年12月総売上高1,016億円を達成し、業界でもトップクラスの売り上げとなる 1998年 9月本社社屋を東京都品川区大崎1丁目11番3号に建設、移転 2003年 9月つくばテクノセンターを土浦市大畑に建設、同地に機械センター・研修センターを移転 2006年12月つくばテクノセンターに技術研究所を移転 2020年3月株式公開買い付けにより前田建設工業(株)の連結子会社 2021年10月前田建設、前田製作所と共に共同持株会社「インフロニアホールディングス」を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.3年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.2時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.3日
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり【研修制度】・新入社員研修：技術職は半年間の長期研修、事務職は2か月弱の研修・2年生フォローアップ研修：研修センターで2泊3日の研修・職種別3～5年研修：職種毎に研修センターで2泊3日の研修・eラーニングを用いた教育も実施役職や年数に応じて随時研修を実施
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度…会社が指定する資格に合格すると、報奨金や資格手当で社員を支援。受験費用やテキスト代も会社負担で資格を取ることができる。
メンター制度	制度あり【メンター制度】・チューター制度（5～7年生が入社3年間教育指導）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞香川大学、北見工業大学、九州工業大学、成蹊大学、中央大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、鳥取大学、日本大学、八戸工業大学、福岡大学、龍谷大学、早稲田大学、岡山大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中国職業能力開発大学校（応用課程）、中部大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、函館大学、八戸学院大学、八戸工業大学、弘前大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、平成国際大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海道科学大学、前橋工科大学、松山大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学、白鴎大学＜短大・高専・専門学校＞青山製図専門学校、明石工業高等専門学校、秋田県立秋田技術専門校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、木更津工業高等専門学校、九州電気専門学校、近畿大学工業高等専門学校、近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校（専門課程）、岐阜工業高等専門学校、熊本高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本工業専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、郡山職業能力開発短期大学校（専門課程）、札幌工科専門学校、サレジオ工業高等専門学校、産業技術短期大学、仙台工科専門学校、仙台高等専門学校、中央工学校、中国職業能力開発大学校附属島根職業能力開発短期大学校（専門課程）、筑波研究学園専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野県工科短期大学校、長野工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、福井工業高等専門学校、福岡建設専門学校、福島工業高等専門学校、北海道職業能力開発大学校（専門課程）、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、山形県立産業技術短期大学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校
採用実績（人数）	2019年　　2020年　　2021年　　2022年　2023年 ------------------------------------------------------------------------------ 大学院了　　 4名　　　　2名　　　　3名　　　　3名　　 4名大学卒　　　 38名　　　 43名　　　 55名　　　 54名　　65名短大卒　　　 ―　　　　　―　　　　 1名　　　　―　高専卒　　　 3名　　　　2名　　　　1名　　　　1名　　 2名専門卒　　　 3名　　　　1名　　　　1名　　　　1名　　 2名高校卒　　　 16名　　　 22名　　　 26名　　　 24名　　10名

採用実績（学校）

＜大学院＞
香川大学、北見工業大学、九州工業大学、成蹊大学、中央大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、鳥取大学、日本大学、八戸工業大学、福岡大学、龍谷大学、早稲田大学、岡山大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中国職業能力開発大学校（応用課程）、中部大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、函館大学、八戸学院大学、八戸工業大学、弘前大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、平成国際大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海道科学大学、前橋工科大学、松山大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学、白鴎大学
＜短大・高専・専門学校＞
青山製図専門学校、明石工業高等専門学校、秋田県立秋田技術専門校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、木更津工業高等専門学校、九州電気専門学校、近畿大学工業高等専門学校、近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校（専門課程）、岐阜工業高等専門学校、熊本高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本工業専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、郡山職業能力開発短期大学校（専門課程）、札幌工科専門学校、サレジオ工業高等専門学校、産業技術短期大学、仙台工科専門学校、仙台高等専門学校、中央工学校、中国職業能力開発大学校附属島根職業能力開発短期大学校（専門課程）、筑波研究学園専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野県工科短期大学校、長野工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、福井工業高等専門学校、福岡建設専門学校、福島工業高等専門学校、北海道職業能力開発大学校（専門課程）、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、山形県立産業技術短期大学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年　2023年
------------------------------------------------------------------------------
大学院了　　 4名　　　　2名　　　　3名　　　　3名　　 4名
大学卒　　　 38名　　　 43名　　　 55名　　　 54名　　65名
短大卒　　　 ―　　　　　―　　　　 1名　　　　―　
高専卒　　　 3名　　　　2名　　　　1名　　　　1名　　 2名
専門卒　　　 3名　　　　1名　　　　1名　　　　1名　　 2名
高校卒　　　 16名　　　 22名　　　 26名　　　 24名　　10名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）