最終更新日：2024/10/4

トピー実業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社（鉄鋼・金属）
  • 商社（機械・プラント・環境）
  • 商社（自動車関連・輸送用機器）
  • 商社（建材）
  • 自動車・自動車部品

基本情報

本社
東京都
資本金
4億8,000万円
売上高
351億2,496万円（2024年3月） ※新会計基準に準拠 　旧会計基準：1,652億1,900万円（2024年3月）
従業員
288名(単体)　※2024年3月末時点
募集人数
11～15名

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会社紹介記事

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取引先と商談・意見交換を重ねることで信頼関係を構築していくとともに、良質な商品と最適なサービスを提供していく。
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刻一刻と変化していく情報を的確に捉え、最適な判断を下していく。判断力と責任感が求められる職場では、明るい中にも常に真剣勝負！

夢や目標を持ち、そのための自己開発も忘れない。そんな意欲あふれる人に期待します

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優しい人柄の人事部長：長谷川さん。求める人材について、分かりやすく解説していただいた。「ともに夢へ向かって努力できる人に期待します」


〈トピー実業が求める人物〉
1.自ら考え行動する「主体性」を持った人
2.周囲と連携して「コミュニケーション」を取れる人
3.前例に囚われず新たな可能性を「創造」する人

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1.主体性
当社は創業以来、少数精鋭主義を貫いてきたため、若手でも比較的裁量の大きな仕事を与えられる機会が多いのが特徴です。
一方で、大きな仕事を完遂するためには主体的に行動する姿勢や自立心が強く求められます。
若手であっても、自分がするべきこと、自分が成し得たいことを明確に意識して行動に移す姿勢が欠かせません。

2.コミュニケーション
私たちは商社として、多くの人々を繋ぐ役割を担っています。仕入先・販売先のそれぞれのニーズをくみ取り、ビジネス上の最適解を導き出すためには、社内外との十分なコミュニケーションが必要です。
普段のちょっとした会話から、自らの考えを正しくし発信し、相手の真意をきちんと受け止めるところまで汎用的なコミュニケーション力が求められます。

3.創造力
トレーディングを通じて世の中に新たなビジネスを創り出すのが、商社の本来の役割です。そのため、私たちは既存の枠組みに囚われることなく常に新たな可能性を創り出すことを求められます。
与えられる仕事をこなすだけではなく、自ら仕事を開拓し、獲得していくことこそ商社パーソンに求められる姿勢です。

会社データ

プロフィール

■トピー工業グループの中核を担う鉄鋼専門商社

私たちは、鉄鋼原料や建築・土木資材、生産設備・産業機械、建設機械や自動車の主要パーツなど、鉄鋼産業を支える商材を扱う「専門商社」です。

「変化し続ける社会の中で、お客様にトピーならではの価値を提供し続ける」ことをモットーに、幅広いビジネスを展開しています。

「社員一人ひとりの個の力」と「チーム一丸となって生み出す結束力」を活かし、縁の下の力持ちとして国内の経済と産業の発展に貢献しています。
事業内容
1947年創業。高度な専門性を備えたプロフェッショナル集団として社会に貢献。

当社は6つの営業部門とバックオフィスを支える管理部門で構成されており、自社拠点は北海道から九州まで国内約20ヶ所に広がっています。

製鋼原料、鋼材、建材、トンネル資材、産業機械、建機部品、車両用ホイール、オフィス機器、屋外広告...と、幅広い商材・サービスを取り扱っており、生産・製造の現場から社会インフラ、オフィス空間にいたるまで、豊かなくらしを支える様々な産業に携わっています。

商社としてのノウハウや専門知識をフルに活用し、多様な業界のお客様に対して調達・流通・販売・貿易などの様々な場面で価値を提供しています。

さらに、商社の枠組みに囚われない自由な発想で、パートナーと共に製品開発や自社ブランドの立ち上げといったプロジェクトにも積極的に取り組んできました。

今後も、日々変化する社会や多様化する顧客ニーズに応えるため、さらなる飛躍を目指して挑戦を続ける会社です。

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自社で企画開発からプロモーションまでを手掛ける乗用車用アルミホイール。ここにも、商社の枠組みを超えて挑戦するトピー実業の姿勢が表れている。
本社郵便番号 141-8667
本社所在地 東京都品川区大崎1-2-2　アートヴィレッジ大崎セントラルタワー6F
本社電話番号 03-3495-6063（直）
設立 1947年3月31日
資本金 4億8,000万円
従業員 288名(単体)　※2024年3月末時点
売上高 351億2,496万円（2024年3月）

※新会計基準に準拠
　旧会計基準：1,652億1,900万円（2024年3月）
事業所 《国内21拠点の幅広いネットワーク》
■本社（1）：東京都（品川区）
■支店（4）：宮城県（仙台市）、愛知県（豊橋市、名古屋市）、大阪府（大阪市）
■営業所（13）： 北海道（札幌市）、埼玉県（さいたま市）、東京都（中央区）、神奈川県（綾瀬市）、新潟県（新潟市、長岡市）、長野県（松本市）、石川県（白山市）、愛知県（豊川市、安城市）、広島県（広島市）、福岡県（福岡市、京都郡）
■加工センター（1）：愛知県（豊橋市）
■スタジオ（1）：東京都（江戸川区）
■出張所（1）：香川県（高松市）
□海外拠点（1）：台湾支店
業績 決算期　　1）売上高　 2）経常利益　3）当期純利益
────────────────────―――――
2022.3　　 23,785　　　1,494　　　　　1,049
2023.3　　 27,890　　　2,141　　　　　1,560
2024.3　　 35,124　　　1,964　　　　　1,475
（単位：百万円）

※2022年度より、新会計基準が適用。
グループ会社 トピー工業(株)、(株)オートピア、(株)トージツ、三和工業(株)、トピー実業(大連保税区)有限公司、トピーファスナー工業(株)、トピーファスナー（タイランド）リミテッド、トピープレシジョン マニファクチャリング、トピーファスナー・ベトナム・カンパニー・リミテッド、トピーファスナーメキシコ、トピー海運（株）、明海リサイクルセンター(株)、明海ガス（株）、九州ホイール工業(株)、トピーアメリカ，INC.、福建トピー汽車零件有限公司、トピー パリンダ マニファクチャリング インドネシア、トピー・エムダブリュ・マニファクチャリング・メキシコ S.A. DE C.V、(株)三和部品、トピー履帯（中国）有限公司、トピー履帯インドネシア、明海発電(株)、(株)トピーレック、(株)トピーエージェンシー、北越メタル(株)、(株)メタルトランスポート
平均年齢 全体：44.6歳　
月平均所定外労働時間 11.18時間（2023年度）
※当該残業時間は、残業時間の上限を保証するものではありません
有休取得率 75.13％（2023年度）

※平均有給休暇取得日数：13.9日
沿革
  • 1947年 3月
    • 東都製鋼(株)（現トピー工業(株)）の鋼材指定問屋として、萩原商事(株)を設立。（資本金18万円）
  • 1950年12月
    • 東和綱機(株)に商号変更。
  • 1955年12月
    • 東都実業(株)に商号変更。
  • 1956年 4月
    • 東豊実業(株)を吸収合併し資本金を1,000万円に増資。
  • 1964年 7月
    • 日本車輪販売(株)の営業権を譲り受ける形で統合し、
      商号をトピー実業(株)に変更。
  • 1984年11月
    • 台北に台湾支店を開設。
  • 1991年 1月
    • 明海リサイクルセンター(株)（鉄屑加工処理業）を
      設立。
  • 2004年 3月
    • 中国大連に東碧貿易（大連保税区）有限公司を設立。
  • 2007年 5月
    • 本社を東京都品川区大崎に移転。
  • 2007年10月
    • 韓国大邱市に合弁会社テックサンを設立。
      （2015年10月現在合弁契約解消）
  • 2010年 4月
    • 遮音壁支柱、支保工の供給体制確保のため、
      豊橋加工センターを設立。
  • 2012年7月
    • 支保工事加工拠点の確保を目的に、
      三和工業(株)を買収。
  • 2013年9月
    • インドネシアに、トピー工業(株)との共同出資にて
      トピー履帯インドネシアを設立。
  • 2015年10月
    • トピー工業(株)より「屋外メディア事業」及び「耐熱シート事業」を譲受。
  • 2017年3月
    • 設立70周年を迎える。
  • 2021年3月
    • 加工センター第２工場を開設。
  • 2022年5月
    • 設立75周年を迎える。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.9年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 11.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 13日
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
　◆新入社員導入研修
　◇新入社員フォローアップ研修
　◆中堅社員研修（ビジネスコミュニケーション、問題発見・課題解決）
　◇初級管理職研修
　◆管理職マネジメント研修
　◇OJTトレーナー研修
　◆国際化対応教育
　◇コンプライアンス研修
　◆公的資格取得支援制度
　◇社外教育参加援助
　◆通信教育制度
　◇投資教育
　◆部門別研修ほか
自己啓発支援制度 制度あり
□公的資格取得支援制度
社員の能力向上を支援するため、会社が奨励する各種資格の合格取得に際し、祝い金や手当を支給する制度です。
また、業務関連性の強い一部資格取得に向けては、公衆受講料の援助も行っています。

□通信教育
ビジネススキル・マネジメントスキル・PCスキル等の多様な分野で、120種類以上の講座プログラムを用意しています。修了者の受講料の一部を会社が補助する制度もあり、個人の能力開発を支援しています。
また、一部の受講コースは人事制度(昇格要件)とリンクしているのも特徴です。
メンター制度 制度あり
□OJT制度
新入社員(トレーニー)1人につき、OJT専門の研修を受講した1人の先輩社員が、OJTトレーナーとして業務の指導に
あたる制度です。
当社では、トレーニー個々人に合わせたOJT計画書を基に、上司とトレーナー、トレーニーが定期的に面談を行い、
現状を共有しながら成長度合いに応じた指導を行っています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、岩手大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、近畿大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、駒澤大学、静岡大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、日本大学、福島大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

その他全国国公立、私大
採用実績（人数） 　入社年度　大卒/院卒（男性）　大卒/院卒（女性）
---------------------------------------------------
　2023年　　　　　　2名　　　　　　1名
　2022年　　　　　　5名　　　　　　0名
　2021年　　　　　　4名　　　　　　1名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2名 1名 3名
    2022年 5名 0名 5名
    2021年 4名 1名 5名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3名
    2022年 5名
    2021年 5名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 1名
    2021年 0名

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