最終更新日:2024/5/11

(株)東日本銀行

  • 正社員

業種

  • 銀行(地銀)

基本情報

本社
東京都
資本金
383億円
預金等残高
1兆7,835億円(2023年3月末)
従業員
1,022名(単体)(2023年3月末)
募集人数
46~50名

わたしたちは、東京を核とした首都圏において、心のかよう「フェイス・トゥ・フェイス」の対応により、お客さまより信頼されるパートナーを目指します。

採用担当者からの伝言板 (2024/03/01更新)

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3月1日より、2025年度卒の新卒採用エントリーを開始しております!

https://job.axol.jp/hy/s/higashi-nipponbank_25/entry/agreement

会社紹介記事

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全行的な営業パワーを活性化するための企画・立案・調査指導を行い、併せて営業店の支援を担う部署で活躍するアドバイザー。お客さまの声に常に耳を傾ける。
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行内では、先輩が後輩をやさしく見守る姿が見受けられる。東日本銀行には温かく、やさしい行風がしっかりと根付いている。

当行は、「中小企業のトータルパートナー」として、地域社会への貢献を目指します。

こんにちは。
人財部 企画グループの人事担当です。

銀行員の醍醐味は、さまざまな職種の企業の方や、幅広い世代の人と出会い、地域に貢献し、夢を応援することができることです。また、銀行員は、お客さまや行員との出会いと交流を通じて、人間的にも成長できる仕事です!

東日本銀行は、お客さまとの「フェイス・トゥ・フェイス」による心の通ったお付き合いを大切にし、地域、そしてお客さまとともに歩み、来年創立100年を迎えます。

職場内においても、チームワークと積極的なコミュニケーションを大切にしており、風通しの良い風土です。

会社データ

プロフィール

東日本銀行は2024年に創立100周年を迎える伝統ある企業です。東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、栃木といった肥沃なマーケットである首都圏を強固な営業基盤とし、中小企業融資に強みを持ちます。当行は事業性評価を通じてお客さまのニーズや課題をよく理解するとともに、すべてのライフステージに応じた課題に対するソリューションメニューを充実させ、お客様の持続的な企業価値向上に貢献していきます。「中小企業のトータルパートナ」として、心のかよった「フェイス・トゥ・フェイス」の対応でお客さまから最も信頼される銀行をめざしています。

事業内容
【銀行業務全般】
預金業務、貸出業務、商品有価証券売買業務、有価証券投資業務、内国為替業務、外国為替業務、附帯業務、等
本店郵便番号 103-8238
本店所在地 東京都中央区日本橋3-11-2
本店電話番号 03‐3273‐6221(代)
設立 1924年4月
資本金 383億円
従業員 1,022名(単体)(2023年3月末)
預金等残高 1兆7,835億円(2023年3月末)
営業店舗 本支店84店舗、出張所6:東京57店舗、茨城12店舗、栃木1店舗、埼玉5店舗、千葉4店舗、神奈川9店舗/その他2(うちインターネット専用支店1)
(2023年3月末)
連結子会社 東日本ビジネスサービス(株)、東日本銀ジェーシービーカード(株)
代表取締役 代表取締役頭取 大石 慶之
預金・貸出金状況 決算期     預金残高   貸出金残高
──────────────────────
2023年3月   17,835   16,643
(単位:億円)
沿革
  • 1924年 4月
    • 茨城県水戸市に常盤無尽(株)として設立
  • 1951年 10月
    • 常盤相互銀行に商号変更
  • 1952年 6月
    • 本店を東京都千代田区飯田町に移転
  • 1953年 4月
    • 本店を東京都千代田区神田富山町に移転
  • 1973年 8月
    • 東京証券取引所市場第一部に上場
  • 1973年 10月
    • ときわ相互銀行に商号変更
  • 1975年 11月
    • 本店を現在地の東京都中央区日本橋に移転
  • 1989年 2月
    • 普通銀行に転換
      東日本銀行に商号変更
  • 2011年 4月
    • インターネット専用支店「お江戸日本橋支店」開設
  • 2013年2月
    • 「三田支店」開設
      以降、法人営業特化店舗の出店を増やす
  • 2014年 4月
    • 創立90周年
  • 2014年 4月
    • 第16次中期経営計画「Value Up東日本2」スタート
  • 2014年 11月
    • 横浜銀行との経営統合検討の基本合意を発表
  • 2016年4月
    • 横浜銀行と経営統合し、共同持株会社「(株)コンコルディア・フィナンシャルグループ」を設立
  • 2019年1月
    • 共同利用システム「MEJAR」利用開始
  • 2022年3月
    • 郵便局内への共同窓口設置開始
  • 2022年5月
    • 本店ビル建替工事に伴い本店営業部を仮店舗に移転

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
研修制度:新入行員研修、年次別フォローアップ研修、ソリューション営業力向上研修、階層別研修、各種事務・端末研修、マネジメント研修ほか
自己啓発支援制度:中小企業診断士養成スクール、FP技能士養成スクール、公的資格取得奨励制度、ジョブ公募制度 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励金制度、常設学校・休日セミナーの実施
メンター制度 制度あり
役員メンター制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

全国の国公私立大学

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年
─────────────────────  
大学卒   55名   23名  28名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 15 13 28
    2022年 11 12 23
    2021年 25 30 55

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