最終更新日:2024/5/7

(株)杉孝

  • 正社員

業種

  • リース・レンタル
  • サービス(その他)

基本情報

本社
神奈川県
資本金
1億円
売上高
317億円 (2022年12月)
従業員数
780名 ※2023年4月1日現在
募集人数
11~15名

軽仮設機材レンタルのパイオニア企業![足場×レンタル×安全]で街中の建物を支えています☆“1日0.4円のレンタル料で年商300億” このからくりを知りたい方?

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【SUGIKO会社説明会 開催中!!】 (2024/05/07更新)

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会社紹介記事

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SUGIKOの経営理念のひとつ「上質即利-質の良いものは利益に通ずる」。この考えのもと、業界内でいち早く足場の品質向上に取り組み、様々な部署を立ち上げています!
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SUGIKOは、物やお金ではなく”人”にこだわる会社です。社内イベントなどを通して、会社全体で互いに高め合い成長していく環境がSUGIKOにはあります。

日本経済の発展を担う建設現場。SUGIKOは仮設機材レンタルのNo.1企業を目指します。

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SUGIKOが求めるのは、お客様のために何ができるかを考え行動できる人。その姿勢は必ずお客様に評価され自分をステップアップさせます(代表取締会長 杉山信夫)。

SUGIKOは“1日0.4円で約300億の年商” が生み出せる会社です。

SUGIKOは「足場」をレンタルしている会社です。
「足場」は建物を建てる、あるいは直す際に必要不可欠です。

足場は正直、1日1個レンタルするだけでは0.4円程度です。
しかし、SUGIKOはその足場レンタルという事業を通して
2019年には、300億円達成することが出来ました。
2020年以降はコロナの影響を大きく受けることもなく、一定の売り上げを保つことができています。

なぜか?...と言いますと、

東京タワーやレインボーブリッジ、発電所など、街中で目にするなくてならない建物がSUGIKOの実績です。街づくりはもちろん、メンテナンス、解体などあらゆるケースにおいてニーズが存在しています。コロナショックに関係なく、SUGIKOはインフラ基盤の構築においてもなくてはなりません。つまり、SUGIKOはこの足場レンタル業界のリーディングカンパニーなのです。

当社では「上質即利-質の良いものは利益に通ずる」という理念を掲げています。お客様に上質なサービス提供を行う事で、最大の満足を与える。そのサイクルの継続により信頼関係が構築され、当社の業績・利益に結びついて行く、といった考え方です。

事業所は首都圏だけでなく、中部圏や関西圏においてもシェアを拡大しています。さらにアジア市場への進出の足掛かりとして、ベトナムに現地法人を設立しました。当社は「品質」「サービス」「シェア」において、国内に留まらず海外展開にも力を入れ、世界のSUGIKOを目指します。

会社データ

プロフィール

当社は足場丸太、足場板の販売業を営む「杉孝商店」として創業しました。
その後、お客様からのニーズに応えるべく、「仮設機材(足場)のレンタル」という事業形態となりました。今年でSUGIKOは創業70年を迎え、お客様のニーズの変化に対応しながら、足場材1本でやってきました。
足場と聞くと、建物(ビルやマンション)のみで使われているイメージですが、実はプラントや橋梁の業界でも多くご利用いただいています。
足場は、建物のみならず、様々な場面で需要があり、街づくりを支えているのです。

事業内容
【仮設機材レンタル事業】
ゼネコン、橋梁、プラントなど様々な建設工事に、SUGIKOが大量に所有している足場をお貸出しして、工事が終わったら回収します。マンションや学校などの身近な現場から、スカイツリー、レインボーブリッジ、高速道路、成田空港ターミナルビルといった誰でも知っているような大型現場まで。
また、野外コンサートのステージやテレビ番組のセット等の会場作りなど。
世の中のありとあらゆる場所でSUGIKOの足場が採用されています。

【安全コンサルティング活動】
建設業は他の業種に比べ、多くの死亡災害が発生しています。全産業のうち建設業の死亡災害の比率は約36%と高い数値です。また、墜落・転落による死亡災害は、毎年40%以上とかなりの割合を占めています。SUGIKOでは足場に起因する労働災害撲滅” を目指し、様々な安全活動を実施しています。実際にお客様の現場へ出向いて足場の安全な組立て方・使い方の講習・実演を行っています。
建設現場に携わる足場を扱う会社として、足場を使ってくださるお客様の「一人でも多くの命を守ること」をSUGIKOの社会的ミッションとし安全活動を実施しております。

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「足場レンタル?」興味ないなと思ったあなた!実は誰もが知っている建物はSUGIKOが携わっています。自分の知らない業界を知れるチャンスです!

本社郵便番号 221-0056
本社所在地 横浜市神奈川区金港町1-7 横浜ダイヤビルディング14F
本社電話番号 0120-211-491/045-620-3859
創業 1953年1月
設立 1955年2月
資本金 1億円
従業員数 780名 ※2023年4月1日現在
売上高 317億円 (2022年12月)
事業所 ◆営業所 ≪19カ所≫
神奈川県 (横浜市)
東京都 (港区・立川市)
千葉県 (市原市)
埼玉県 (さいたま市)
茨城県 (神栖市・水戸市)
静岡県 (富士市)
愛知県 (名古屋市)
大阪府 (大阪市)
宮城県 (仙台市)
福島県 (いわき市)
新潟県 (新潟市)

◆機材センター ≪20カ所≫
神奈川県 (横浜市・川崎市・厚木市)
千葉県 (千葉市・市原市・富津市・佐倉市)
埼玉県 (坂戸市)
茨城県 (神栖市・稲敷市・猿島郡五霞町)
群馬県(高崎市)
静岡県 (富士市)
愛知県 (半田市)
大阪府(堺市)
兵庫県 (尼崎市)
三重県 (三重郡川越町)
宮城県 (仙台市)
福島県 (いわき市・相馬郡)
新潟県 (新潟市)
平均年齢 35歳(2023年4月現在)
主な取引先 大林組、鹿島建設、清水建設、大成建設、前田建設工業、東急建設、馬淵建設、
JFEエンジニアリング、三井住友建設鉄構エンジニアリング ほか多数(敬称略・順不同)
男女比 男性:女性=6:4
関連会社 (株)杉孝グループホールディングス
(株)杉孝メトログリーン
杉孝ベトナム(有)
ナカキンリース(株)
文系理系比率 文系:理系=7:3
沿革
  • 1953年
    • 神奈川県川崎市川崎区渡田向町にて杉孝商店を創業
      竹材加工品、足場丸太・足場板の販売を開始
  • 1955年
    • 有限会社杉孝商店を設立
  • 1971年
    • 株式会社杉孝商店を改組
  • 1972年
    • 足場機材のレンタルを開始
      株式会社杉孝に社名変更
      プラントを主なレンタル先として事業を展開
      「川崎営業所」「鹿島営業所」「鹿島機材センター」を開設
  • 1989年
    • 神奈川県川崎市川崎区駅前本町に本社を移転
  • 1997年
    • 神奈川県川崎市川崎区東田町に本社を移転
  • 2001年
    • 施工安全管理部を立ち上げる
      専従スタッフを置き、足場に関する安全サービスの提供を開始。
  • 2002年
    • 従業員数200名、売上100億円を超える
  • 2004年
    • 足場安全講話を開始
      お客様主催の安全大会・会議にて、請負会社を対象に足場に関する法律や災害事例などの講話を開始
      関東を中心に機材センターを10か所に拡大
  • 2006年
    • 危険体感訓練を開始
      座学だけでなく参加型の危険体感訓練を足場安全教育として開始
  • 2007年
    • 神奈川県横浜市に本社を移転
  • 2008年
    • 足場安全コンサルティング部を立ち上げる
  • 2010年
    • 「富津機材センター」
      一般社団法人仮設工業会より「機材管理モデル工場」に認定される
  • 2011年
    • 「四日市機材センター」
      一般社団法人仮設工業会より「機材管理モデル工場」に認定される
  • 2012年
    • 足場安全教本「たかが足場だから足場」刊行
  • 2014年
    • 従業員数400名、売上200億円を越える
  • 2017年
    • 数量算出ツールとしてBIMを導入
  • 2018年
    • 売上が300億を超える
  • 2019年
    • SUGIKOの安全教習を含む安全教育に関わった方が11万人を超える
  • 2020年
    • 「ナカキンリース」の仮設機材レンタル事業を吸収分割により統合
  • 2022年

    • 関西、名古屋、関東、東北に機材センター20カ所展開

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 36名 9名 45名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.4%
      (97名中14名)
    • 2022年度

    現時点では女性役員はいませんが、子育てをしながら役職につく社員もおり、 役職者以外にも多くの女性が活躍しています。

社内制度

研修制度 制度あり
当社では、入社前・入社後も様々な研修を実施しております。
・内定者研修
・新入社員研修
・入社後3カ月研修
・1,2,3年次研修
・職種別研修
・役職者別研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
自己の資質・能力向上を図れるように、教育の機会や情報を提供し、
会社がその費用を援助することにより、社員の自己啓発を促進する制度です。

◆ビジネススキルを向上するための講座 (14コース)
(例) ロジカル思考力を身につける、文章力を磨く、
 話す力を磨く、聞く力を磨く、説得・交渉力を磨く、問題発見・解決力を伸ばす、等

◆語学力を身につけるための講座 (59コース)
(例)スタート英会話、トラベル英会話、
TOEICトレーニング、グローバルビジネス講座、等

◆資格取得をめざすための講座 (3コース)
(例) 日商簿記受験対策1~3級
メンター制度 制度あり
当社独自の「親ガモ・子ガモ制度」では、年齢の近い先輩社員が仕事を教えてくれるので、互いの成長し合うことが出来る環境です。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
広島大学、横浜市立大学
<大学>
青山学院大学、岩手大学、神奈川大学、関東学院大学、九州大学、共栄大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、首都大学東京、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京学芸大学、東京電機大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年
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大卒   12名   4名   6名
採用実績(学部・学科) 文理不問
様々な学部の方にご入社いただいております。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 5 1 6
    2022年 3 1 4
    2021年 5 7 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6
    2022年 4
    2021年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 1

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