最終更新日:2024/6/17

(株)アイネット【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 印刷・印刷関連
  • インターネット関連

基本情報

本社
神奈川県
資本金
32億399万円
売上高
349億8,883万円(2023年3月期連結) 252億2,403万円(2023年3月期単独)
従業員
連結 1,774名 単独 1,021名(2023年4月1日現在)

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会社紹介記事

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新人研修を通じて同期同士の絆も深まります(横浜みなとみらいで入社式後の1枚)
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毎年新人の4割以上が女性で、くるみんやえるぼしも取得しています。全ての社員が働きやすい環境づくりに努めています(新人研修中の1枚)

安心して、冒険しよう。 ~ 挑みやすさ、ケタちがい ~

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(人事担当)

アイネットは創業50周年を迎え、これから益々飛躍を遂げるIT企業です。
横浜みなとみらいに本社を構え、東京事業所、データセンター、全国支店など幅広い拠点を軸に成長を続けてきました。今では4,300社以上のお客様に支えられています。

アイネットには若手の挑戦を受け入れられる経営の安定性や、1年目からアイディア・工夫を求められる機会があります。
これまでの50年を築いた先輩と共に、次の50年を担って下さる皆様をお待ちしています。

◆アイネットの特徴
・採用予定60名/全学部対象
・東証プライム上場、横浜みなとみらい本社、50年の歴史を持つ独立系IT企業
・【入社後1年間のサポート】新人研修、OJT、マスター制度
・【文理不問】2024年新人55名
・【ダイバーシティ推進】くるみん、えるぼし取得、パートナーシップ制度あり
・【幅広いビジネス分野】DX/クラウド/FinTech/IoT/宇宙/データサイエンス等

会社データ

プロフィール

1971年、当社はガソリンスタンドの受託計算や情報処理を行う会社として設立しました。対応する業種は拡大していき、お客さまのデータを保管・運用するサービスは、事業として確立し、成長を続けてきました。
1991年にはシステム開発サービスを開始し、独立系の強みを生かし、金融、小売り・流通、石油、製造、宇宙、医療など、多種多様な業界のお客さまに向けた業務ソリューションをグループ会社含め1,200人の技術者が開発・提供しています。
また、当社は独立系トップ級のデータセンタープロバイダーとして国内有数の規模を誇っています。1998年の自社データセンター建設を皮切りに、4棟のデータセンターを自社資産として保有しています。その他、全国各地にも提携データセンターを展開しています。
現在は、更なる成長の取り組みとして、IoT、AI、ドローンを活用したビジネスを開始させています。

長い歴史を持つ当社では、働きやすい環境を整えることで、幅広い年代の社員が活躍しています。全学部・全学科を対象に採用し、手厚い新人研修などで成長できる機会を多く提供しています。ビジネスマナーなどの社会人基礎はもちろん、IT経験の有無に関わらず、ベースとなる技術力を身に付けた状態でスタートを切ることができます。

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
様々な業界のお客様に、ITシステムの設計、開発、運用、保守を通じて貢献します。

クラウドデータセンターを軸とし、IT上流~下流までサービスを展開(金融、小売・流通、石油、製造、医療など)。 DX/クラウド/FinTech/IoT/宇宙/データサイエンス等幅広く手掛けています。

《関連URL》
会社HP :inet.co.jp

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当社のデータセンターです。お客様の大事なサーバやデータをお預かりしています。

本社郵便番号 220-0012
本社所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい5丁目1-2
横浜シンフォステージ ウエストタワー13階
本社電話番号 045-682-0843(人事部)
設立 1971年4月22日
資本金 32億399万円
従業員 連結 1,774名 単独 1,021名(2023年4月1日現在)
売上高 349億8,883万円(2023年3月期連結)
252億2,403万円(2023年3月期単独)
代表者 創業者最高顧問 池田 典義
代表取締役兼社長執行役員 佐伯 友道
事業所 本社(みなとみらい)/東京事業所/データセンター/
全国支店(札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡)
(※支店勤務は一部営業のみ)
主要取引先 アストロスケール、アルファコンピュータ、イオングループ、いすゞ自動車グループ、宇宙航空研究開発機構、SBIグループ、エバラ食品工業グループ、NTTグループ、オリックスグループ、オリンパス、コナカ、コンコルディア・フィナンシャルグループ、シャープグループ、住友林業グループ、テルモ、電算、東建コーポレーション、東芝グループ、東武グループ、トッパンフォームズグループ、ナカバヤシ、ニコングループ、日本電気グループ、富士通グループ、三菱スペース・ソフトウェア、三菱UFJフィナンシャルグループ、武蔵野、有人宇宙システム、ユニリタ、横浜市、楽天グループ、リコーグループ、他
(石油元売)キグナス石油、JXTGグループ、出光昭和シェル、太陽石油
(石油商社)伊藤忠エネクス、三愛石油、丸紅エネルギー、三菱商事エネルギー 
上記、石油元売・商社傘下の小売石油販売業者約7,000SS
関連会社 (株)ISTソフトウェア/(株)ソフトウェアコントロール/(株)アイネットデータサービス
加盟団体 ・一般社団法人日本経済団体連合会
・一般社団法人情報サービス産業協会
・一般社団法人神奈川県情報サービス産業協会
・ITA(Information Technology Alliance)
・特定非営利活動法人日本データセンター協会
・一般社団法人日本クレジット協会
・富士通センター協議会(FCA)
・NECソフトウェアパートナーズ交流会
・LANSAコンソーシアム
・一般社団法人日本航空宇宙工業会
認証マーク ・健康経営優良法人(ホワイト500)
・横浜健康経営認証
・えるぼし認定
・プラチナくるみん認定
・神奈川子育て応援団
・Y-SDGs認証
・かながわSDGsパートナー
・PRIDE指標最高位ゴールド認証
・ハタラクエール最高位表彰(優良福利厚生法人として全国で5社のみ)
ダイバーシティの方針 アイネットは「従業員の多様性、人格、個性を尊重し、自己の能力・活力を発揮できる職場の環境づくりを行う」という企業行動憲章を掲げています。

私たちはこの考えに基づき、性別・年齢・国籍・障がい・性的指向・性自認・価値観・結婚や子供の有無、働き方に関わらず多様な人材の能力や個性を戦略的に活かすことで、当社が50年以上かけて培ってきたデータセンター事業などの情報処理サービスやシステム開発サービスなどの多種多様なビジネスを更に発展させることを目指します。

お客さまをはじめすべての人のEnjoy Lifeを応援するため、これからも ダイバーシティ&インクルージョンを推進いたします。
アイネットを知りたい方へ ■ホームページTOP
https://www.inet.co.jp/

・inetのキーワード
https://www.inet.co.jp/recruit/number.html

・先輩社員インタビュー
https://www.inet.co.jp/recruit/introduce/

■ドローン事業
横浜市の観光プロモーション用素材映像制作業務
https://www.inet.co.jp/news/docs/20191003.pdf
沿革
  • 1971年4月
    • アイネットの前身である(株)フジコンサルトを設立
  • 1991年4月
    • (株)アイネットに商号変更
  • 1995年4月
    • 日本証券業協会に店頭登録
  • 1997年9月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1998年10月
    • 第1データセンター第I期棟 稼働
  • 2002年5月
    • 第1データセンター第II期棟 稼働
  • 2003年7月
    • 石油元売10社中6社(新日石、エクソンモービル、昭和シェル、キグナス、三井、九石)の勘定系計算センターの指定となる
  • 2006年3月
    • 東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2009年4月
    • 障害者雇用促進を目的に(株)アイネット・データサービス設立
  • 2009年6月
    • 第2データセンター第I期棟 稼動
  • 2012年9月
    • 北海道地区でデータセンター「inet north(R)」のサービスを開始
  • 2013年4月
    • 新クラウドサービス「Dream Cloud(R)」のサービス開始
  • 2014年2月
    • 第2データセンター第II期棟 稼働
  • 2015年1月
    • 中部地区で展開するデータセンター「inet east(R)」の稼働を開始
  • 2015年6月
    • 次世代型クラウド基盤「Next Generation EASY Cloud(R)」基盤開発を開始
  • 2015年11月
    • 「かながわ女性の活躍応援団」の団員に任命
  • 2016年9月
    • ドローンIoTプラットフォーム事業に参入
  • 2017年6月
    • ドローン飛行場「Dream Drone Flying Field」を千葉県君津市に開設
  • 2017年6月
    • 保育施設検索ウェブサイト「働くママ応援し隊」を開設、運営を開始
  • 2017年7月
    • 関西地区で展開するデータセンター「inet west(R)」の稼働を開始
  • 2018年10月
    • (株)ソフトウェアコントロールを子会社化
  • 2019年3月
    • 創業者最高顧問の池田が(一財)NPO法人等支援池田財団を設立
  • 2020年1月
    • 財団が公益認定を取得し(公財)アイネット地域振興財団に改称
  • 2021年4月
    • 創立50周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.6日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新人研修、OJT、マスター制度
→新人研修の過去の実績としては、IT技術研修(プログラミング、ネットワーク研修)、新規ビジネス提案、マナー研修、営業研修などを実施し、マスター制度を通して約1年間しっかりとサポートを行います。

・2年目~3年目社員研修(年1回)
→自己のキャリアを振り返り、今後の課題や目標を見つけてもらう研修を実施しています。

・階層別研修(主任・係長・課長etc…)
→部下を持つ立場として、自己の役割の確認や部下のマネジメントについて学んでもらう研修を実施しています。

・キャリアデザイン研修
→人生を自分らしく生きる・働くために多様な働き方について考える研修を実施しています。

その他選抜研修等を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得奨励金制度
→会社が指定した資格を取得すると、奨励金がもらえる制度です。

・社内勉強会(不定期)
→最新のIT技術について学ぶ場を設けています。

・eラーニング(ベネフィット・ステーション)
→福利厚生サービスのeラーニングが200講座以上あり、無償で受講できます。

・外部研修の補助
→業務知識向上のため、外部研修の補助を行っています。

・指定資格のeラーニング補助
→指定資格合格のためのeラーニングサポート制度です。
メンター制度 制度あり
・マスター制度
→配属から数カ月先輩社員がマスターとして教育や相談にのり、即戦力として活躍できる人材を育成します。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、愛媛大学、神奈川大学、学習院大学、埼玉大学、実践女子大学、成蹊大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京農業大学、日本大学、北海道大学、北海道教育大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学、横浜市立大学
<大学>
愛知大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、桜美林大学、大妻女子大学、小樽商科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、九州国際大学、九州産業大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、信州大学、実践女子大学、上武大学、女子美術大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、防衛大学校、前橋工科大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
アーツカレッジヨコハマ、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、鎌倉女子大学短期大学部、相模女子大学短期大学部、情報科学専門学校、成田国際航空専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校

採用実績(人数) ・2024年
院了 4名, 大卒 48名, 短大・専門卒 3名, 高卒 -
計55名(文系 64%)

・2023年
院了 1名, 大卒 39名, 短大・専門卒 5名, 高卒 -
計45名(文系 48%)

・2022年
院了 2名, 大卒 46名, 短大・専門卒 -, 高卒 -
計48名(文系 54%)

・2021年
院了 3名, 大卒 62名, 短大・専門卒 -, 高卒 1名
計66名(文系 58%)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 35 10 45
    2022年 24 24 48
    2021年 33 33 66
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 45
    2022年 48
    2021年 66
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 3

先輩情報

毎日成長したいです!
N.Y
2022年
明治学院大学
経済学部経営学科
DX本部 エンタープライズソリューション事業部
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取材情報

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