最終更新日:2024/3/11

千代田化工建設(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 建設

基本情報

本社
神奈川県
資本金
150億1,400万円 (2023年12月現在)
完成工事高(売上高)
4,301億6,300万円(2023年3月期連結) 2,211億5,300万円(2023年3月期単体)
従業員
3,955名 (連結、含む持分法適用関連会社) 1,624名 (単体)(2023年3月31日現在)

脱炭素やライフサイエンスなどの社会のニーズに応え世界で活躍する総合エンジニアリング企業

◆3つの特徴でよくわかる千代田化工建設◆ (2024/02/13更新)

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1.専業特有の規模の大きさ、事業領域の広さ
2.世界のLNGプラントの4割以上に関与してきた実績
3.水素事業、AIソリューションなど、更なる付加価値追求に挑む

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会社紹介記事

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国内外でプラント建設を行っています。写真のLNGプラントを設計・建設できる企業は世界で数えるほどしかありません。CHIYODAの強みの一つは技術力です。
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人財を最大の資産と考えるCHIYODAでは、大きな目標に向かい、多種多様なバックグラウンドを持ったメンバーが一つのチームになり、仕事に取り組んでいます。

私達が創り出すのは世界を変える「仕組み」そのもの

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全く領域の異なる要素技術を統合し、設計に落とし込む構想力。それを多種多様なメンバーと連携しながら、現場でカタチ造るプロジェクトマネジメント力。それらを合わせた普遍的なエンジニアリング力を礎に、新エネルギーから医薬分野まで、その時代に求められる事業を手掛がけてきました。

そこでは設計から建設まで一気通貫で携わってきた我々にしか出来ない提案があります。一人一人が持つプロとしての深い見識を結集し、プロジェクト全体に工夫を凝らしながら、お客さんの想像を超える価値を現場に創造します。新技術の開発やAIソリューションを駆使した更なるプラント最適化など、我々はこれからも進化し続けます。

そんな歩みを支えるのは、組織の哲学です。創業時より「エネルギーと環境の調和」という理念にこだわってきました。この地球と共に、人が人らしく生きてゆける未来を次世代へ残したい。その強い想いを一つ一つカタチにしながら。あなたの人生をかけるにふさわしい仕事がここにある。

会社データ

プロフィール

===============================
 社会の”かなえたい”を実現可能な構想として描き、
情熱と共感によって、世界中から知恵と技術を結集し、
  人と地球の持続的で豊かな未来を創ります
===============================

当社グループは、1948年の創業時に「技術による社会への奉仕」を理念に掲げて以来、いつの時代でも、培った技術力と完遂する意志によって、社会を支えるインフラの構築に携わってきました。
社会の”かなえたい”は時代によって変わっていきます。当社グループは、常に技術を研鑽し、多様な文化・価値観・能力を持つ人と力を合わせ、世代を超えてあらゆる人が安心して豊かに暮らせるような、そして未来の子供たちに残したいと思える社会の実現に挑戦し続けます。

事業内容
■総合エンジニアリング事業
 世界中で社会の発展と環境が共存する未来を創るために、
 お客様のプロジェクトを共に形にしています。
 プラントの設計・調達・建設を中心に、
 社会インフラの事業計画立案から運転・保守まで
 一貫してプロジェクトを遂行します。
 現在、世界の4割のLNGプラントに当社が関与しています。

■技術開発関連事業
 お客様により効率良いプラントを提供するため、
 様々な分野でプロセス開発に取り組んでいます。
 また、お客様の研究開発技術を実用化していくための
 支援も積極的に行っています。
 LNG分野に留まらず、当社の技術を用いて
 幅広い領域で社会貢献していくことを目指しています。

■水素サプライチェーンの構築
 究極のクリーンエネルギーである水素を
 低リスクで大量貯蔵・輸送するために
 水素サプライチェーンを構築しています。
 「SPERA水素システム」です。
 輸送には既存の石油流通インフラが利用可能であり、
 現在も収益力強化に向けて邁進しています。

■デジタルソリューションの提供
 プラント分野にAI技術をいち早く取り入れた当社では、
 1980年代からプラント運転・保守の効率化を目指して
 お客様にデジタルソリューションを提供しています。
 長年のエンジニアリング事業で培ったノウハウとデジタル技術を融合し、
 お客様の生産性と安全性の更なる向上に寄与しています。

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みなとみらいを拠点に、新しいリーディングエンジニアリングカンパニーを目指します。

本社郵便番号 220-8765
本社所在地 横浜市西区みなとみらい四丁目6番2号
みなとみらいグランドセントラルタワー
本社電話番号 045-225-7738
設立 1948年1月20日
資本金 150億1,400万円 (2023年12月現在)
従業員 3,955名 (連結、含む持分法適用関連会社)
1,624名 (単体)(2023年3月31日現在)
完成工事高(売上高) 4,301億6,300万円(2023年3月期連結)
2,211億5,300万円(2023年3月期単体)
事業所・営業所・事務所 【グローバル本社】
  横浜市西区
【子安オフィス・リサーチパーク】
  横浜市神奈川区
【東京オフィス】
  千代田区
【大阪営業所】
  大阪市淀川区
【海外事務所】
  中国・カタール・アラブ首長国連邦・イタリア
プラント建設実績国 【アジア】
  日本、韓国、中国、シンガポール、タイ、台湾、マレーシア、
  インドネシア、インド、バングラディッシュ、ミャンマー、フィリピン、
  ベトナム、モンゴル、パキスタン、ウズベキスタン
【中近東】
  サウジアラビア、クウェート、イラク、オマーン、カタール、ヨルダン、
  アラブ首長国連邦、トルコ、イラン
【ヨーロッパ】
  ロシア、トルクメニスタン、オランダ、デンマーク、イタリア、
  ノルウェー、スペイン、イギリス、セルビア、アゼルバイジャン、チェコ、
  フランス、ドイツ、スロバキア、ポーランド
【アフリカ】
  南アフリカ、ナイジェリア、エジプト、アルジェリア、モザンビーク、
  リビア
【北アメリカ】
  アメリカ合衆国、カナダ
【南アメリカ】
  ブラジル、エクアドル、ベネズエラ、メキシコ、アルゼンチン、
  トリニダード・トバコ
【オセアニア】
  ニュージーランド、パプアニューギニア、オーストラリア
関連会社 【国内】
 千代田エクスワンエンジニアリング(株)
 TIS千代田システムズ(株)
 (株)PlantStream
 アロー・ビジネス・コンサルティング(株)
 千代田ユーテック(株)

【海外】
 Chiyoda Almana Engineering LLC(Doha, Qatar)
 Chiyoda Corporation Netherlands B.V.(The Hague,The Netherlands)
 Chiyoda Human Resources International (Pte.) Limited
 (Jurong East, Singapore )
 Chiyoda International Corporation(Houston, U.S.A)
 Chiyoda Malaysia Sdn.Bhd.(Kuala Lumpur,Malaysia)
 Chiyoda Oceania Pty Limited(Perth, Australia)
 Chiyoda Petrostar Ltd.(Jeddah , Saudi Arabia)
 Chiyoda Philippines Corporation(Manila, Philippines)
 Chiyoda & Public Works Co., Ltd.(Yangon, Myanmar)
 Chiyoda Sarawak Sdn. Bhd.(Sarawak, Malaysia)
 PT. Chiyoda International Indonesia(Jakarta , Indonesia)
平均年齢 41.4歳(2023年12月現在)
平均勤続年数 12.5(2023年12月現在)
平均給与 921万円(2023年12月現在/総合職)
沿革
  • 1948年
    • 会社設立
      初受注:食料油油脂抽出装置
  • 1949年
    • 石油精製(熱分解)初受注
  • 1960年
    • 水島向け製油所受注
  • 1961年
    • 東京証券取引所第1部上場
  • 1966年
    • サウジアラビア向け製油所受注
  • 1972年
    • 環境宣言書「21世紀への遺産」発行
  • 1973年
    • LGNプラント初受注(アブダビ)
  • 1984年
    • 米国にてCT-121排煙脱硫装置初受注
  • 1994年
    • インドに設計会社設立
  • 1995年
    • フィリピンに設計会社設立
  • 1999年
    • カタールLNGプロジェクトにてPMI「Inter-national Project Y ear」受賞
  • 2003年
    • サハリンIILNGプロジェクト受注
      国内プロジェクトで年間無事故・無災害を達成
  • 2004年
    • カタール向世界最大規模LNGプラント6系列を連続受注
  • 2008年
    • 創業60周年を迎える
      三菱商事と資本業務提携
  • 2011年
    • サイペム社と液化天然ガス及び上流分野で提携
      アルキメデ・ソーラー・エナジー社と次世代型太陽熱発電分野 で提携
      CTCI社(CTCI Corporation)とノンハイドロカーボン分野で提携
  • 2012年
    • オーストラリア イクシスLNGプロジェクト受注
      横浜市みなとみらい地区に本社機能を集約
  • 2013年
    • ベトナム製油所・石油化学コンプレックス新設プロジェクト受注
      中期経営計画「時代を捉え、時代を拓く」策定
      英国エクソダス社と資本提携、オフショアおよびアップストリ ーム分野へ進出
  • 2014年
    • 秋田県と水素社会実現に向けた取り組みに関する連携協定を締結
      サブシー(海中・海底設備)・エンジニアリングを主要事業とするエクソダス・サブシーリミテッド社を設立
  • 2015年
    • iPS細胞作製技術に代表される再生医療等に用いるGMPベクター製造施設のEPC業務受注
      シンガポール・Ezra社とサブシー関連のEPCI遂行会社設立に向けた基本合意
      ポルトガル共和国における浮体式洋上風力発電事業に参画
      バイオジェット・ディーゼル燃料製造実証プラントの建設
  • 2016年
    • サブシー関連のEPCI遂行会社"EMAS CHIYODA Subsea"設立
      AI技術の活用・開発に関してグリッド社と業務提携
  • 2017年
    • (株)ユーグレナ向けバイオジェット・ディーゼル燃料製造実証プラント受注
      次世代育成認定くるみん取得
      (株)ユーグレナと事業パートナー5社との資本提携
      国際間水素サプライチェーン実証事業に着手
      中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」策定
      「プラントスマートIoTサービス」の提供開始
  • 2018年
    • 特殊ペプチド医薬品原薬製造施設のEPC業務を受注
      ANDOC LNG向けデジタル技術の提供に関する覚書を締結
      国内最大級7.5万kWバイオマス専焼発電所のEPC業務を受注
      世界最大級の蓄電池システム建設工事のEPC業務を受注
      『GREEN OIL JAPAN』を宣言
  • 2019年
    • 「CO2フリー水素」を低コストで製造する世界初の技術検証に成功
      ドンギ・スノロLNG社向けAIプロダクト【LNG Plant AI OptimizerTM】の導入による増産実現
      ブルネイ・ダルサラーム国で水素化プラントオープニングセレモニー開催
  • 2020年
    • 世界初国際間水素サプライチェーンによる発電開始
      塩野義製薬(株)向け遺伝子組換えタンパク質ワクチン工場の
      EPC業務を受注
  • 2021年
    • カタール国North Field East(NFE)
      LNG輸出基地のEPC業務を受注
      インドネシア国新規銅精錬所のEPC業務を受注

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 40.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 14名 72名 86名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 54名 67名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.3%
      (1090名中90名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
全新卒入社者に対し2か月間の新入社員研修を実施。
入社後出来る限り早い段階で海外/国内現場研修を実施。
その他、スキル研修、評価者研修、組織マネジメント研修、各種講習会など階層やポジションに応じた研修あり。
自己啓発支援制度 制度あり
社費留学制度、社外講習会補助制度、資格取得補助制度等
メンター制度 制度あり
【エルダー制度】
新入社員がOJTを通じて仕事に自信を持ち早期に職場戦力の一員になるために、配属部署の先輩社員(エルダー)がサポートする制度。エルダーには、その役割を通じ、後輩育成の自覚と責任を持つことを期待します。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
業務を通してそれぞれに培われた価値観や問題意識がその先の未来で実を結ぶように、
計画的なキャリアパスを直属の上司 及び Human Resource Officer(職種別)と策定し、
自分だけのキャリアを歩みます。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、共立女子大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、日本大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、都城工業高等専門学校

<海外大学・大学院>
オクラホマ州立大学、ブリティッシュコロンビア大学、Claremont Graduate University、ゴンザカ大学、キングスカレッジロンドン

※過去10年の実績

採用実績(人数) 【2017年】
技術系40名  事務系14名  専任職3名

【2018年】
技術系32名  事務系13名  専任職3名

【2019年】
技術系38名  事務系9名  専任職4名

【2020年】
技術系24名  事務系8名  専任職4名

【2021年】
技術系29名  事務系5名  専任職2名

【2022年】
技術系30名  事務系11名 

【2023年】
技術系44名  事務系11名 

【2024年】(予)
技術系37名  事務系11名 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 32 16 48
    2023年 44 11 55
    2022年 31 10 41
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 48
    2023年 55
    2022年 41
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 1

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