最終更新日:2024/8/27

NCS&A(株)【東証スタンダード上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
37億7,510万円
売上高
175億5,500万円(2023年3月期)
従業員
936名(2023年3月現在)

独立系SIerとして創業から半世紀の歴史を歩んできたNCS&A。お客様と共に成長する。『真のIT戦略パートナー』

■LIVE■会社説明会受付中 (2024/02/13更新)

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こんにちは、NCS&A(株)の採用担当です。
2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

NCS&Aは、東証スタンダードに上場している創業半世紀超のシステム会社です。

ITエンジニアにご関心がある方は、ぜひ当社にエントリーしてください!

■NCS&Aはこんな会社です■---------------------

 ○創業半世紀超のシステム会社です。長年築き上げた信頼と実績で
  今後も安定した成長を目指します!(東証スタンダード上場)

 〇業界では老舗的な存在ですが、可視化ソリューションやクラウドサービスを
  活用したシステム等技術のイノベーションにより、安定的な業績を保ってい
  ます。

 ○教育制度も万全。「強い個人」をフォーカスメッセージとし、
  新人教育をはじめ、教育制度を整備しており、学生時代の
  学部問わず、社員のキャリア形成をバックアップします!
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会社紹介記事

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半世紀にわたる経験と実績を持つNCS&Aは、確かな技術力を備えたITのソリューションカンパニーだ。若手が活躍する現場は、明るく開放的な職場環境が広がっている。
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クラウドサービスやAndroid端末を利用した自社パッケージソフト、業種・業務ソリューション、可視化・プラットフォーム、アウトソーシングと幅広いソリューションを提供。

システム開発から自社パッケージ、可視化ソリューションまで、柔軟な発想力を活かそう

NCS&Aは創業から60年を超える歴史を持つソリューションプロバイダです。コンピュータの黎明期から幅広い業界に対し、数多くのシステム開発及び導入を行ってきました。当社は独立系でありながら「公共・社会インフラ」「金融業」「製造・装置業」「流通業」「サービス業」のほぼすべての業界に対応、しかも要件定義などの上流設計からプログラミング・運用・保守まで一連の工程も担える総合力を武器に、大阪・東京・名古屋に拠点を構え、全国にサービスを実施しています。

事業領域の柱は3つ。1つは国内大手ベンダーのパートナーとして官庁・自治体・病院・宇宙・防衛といった官需の大型案件を担っています。2つ目は民間企業に対する自社開発パッケージ商品をはじめとしたソリューションの提供。長年培った技術とノウハウをもとに基幹業務システムなど多くのパッケージ商品を開発し、企業のIT化を推進しています。3つ目は当社独自の技術を集結した可視化ソリューションとアウトソーシングの展開です。システムを構成しているデータやプログラムがどのような情報で構成され、どのような構造になっているか等を分析・解析し、体系立てて格納する「リポジトリ技術」を保有しています。この独自技術を可視化(見える化)ソリューションとして、金融業で基盤を構築し、さらに製造業や自治体などにも広げていこうと考えています。AIやIoT、ビッグデータ活用、クラウドサービスなど、市場ニーズは高まりを見せており、IT投資は拡大する見込みです。常に時代の一歩先へ、当社もプライムビジネスとストックビジネスを強化し、収益性の高い新サービスの創出・拡大に注力しています。

入社後は人事ローテーションにより、様々なプロジェクトへの配属を実施していますので、自分の適性と興味に応じた進路をじっくりと考えることが出来ます。どの仕事もSEに必要なのはお客様のニーズに寄り添いながら、しなやかな発想で応えること。その意味でも高い目標を持ち、達成に向けて自ら行動できる人、周囲と協働してより大きな力を生み出せる人、柔軟な発想をすることに関心がある人に期待しています。

会社データ

プロフィール

創業から半世紀を迎えたNCS&Aは、「コンピューターは社会に奉仕する」という社是の下、「信頼あるシステム作り」をソフトウェア開発とコンピューター機器販売の両面からアプローチしてきました。NCS&A独自の提案型営業とシステム開発技術は〈ハード+ソフト+サービス〉の統合システムを提供し、実践的ソリューションサービスプロバイダとして情報戦略的側面からお客様の企業価値向上・競争力強化に貢献しています。

社員の行動の根本となっている企業理念・行動指針をご紹介します。

【経営理念】
私たちは、確かな技術で
新たな価値を創造し、
社会に貢献します

【行動指針】 
私たちは宣言します
■夢と未来にむかって、あたらしさへ挑戦します
■お客様の心の声に、しなやかな発想で応えます
■的確な判断と責任のもと、すばやく行動します

当社は、お客様が必要とするITソリューションの提供を通して、お客様とともに成長してきた会社です。そして、あなたの価値を生み出す場を必ず提供できると強く信じ、またあなたの若い力を当社で発揮していただければと強く願っています。

事業内容
●システム開発
●ITサービスの提供
●パッケージソフトの販売
●システム機器等の販売

●手掛ける業種も様々
・公共系    (官庁、自治体、学校、病院、通信、メディアなど)
・金融業    (銀行、証券、保険、消費者金融など)
・製造、装置業 (電気、機械、化学、薬品、食品など)
・流通業    (スーパー、アパレル、専門店、卸売、通販など)
・サービス業  (ホテル、ブライダル、外食チェーン、運輸、介護関連など)
東京本社郵便番号 101-0021
東京本社所在地 東京都千代田区外神田二丁目2番3号(住友不動産御茶ノ水ビル)
東京本社電話番号 03-3526-7330
本社郵便番号 530-6112
本社所在地 大阪市北区中之島三丁目3番23号(中之島ダイビル)
本社電話番号 06-6443-1816
創業 1961年10月1日
設立 1966年9月21日
資本金 37億7,510万円
従業員 936名(2023年3月現在)
売上高 175億5,500万円(2023年3月期)
事業所 東京(御茶ノ水本社、汐留オフィス、大井町オフィス)
大阪(中之島本社、難波オフィス、新大阪オフィス、尼崎オフィス)
名古屋
関係会社 エブリ(株)
NCSサポート&サービス(株)
恩愛軟件(上海)有限公司
アイ・システム(株)
平均年齢 41.3歳(男性43.5歳・女性35.1歳:2023年3月現在)
加盟団体 ■社団法人 情報サービス産業協会(JISA)
■財団法人 関西情報・産業活性化センター(KIIS)
■大阪商工会議所
■保健医療福祉情報システム工業会(JAHIS)
■公益財団法人日本賃貸住宅管理協会
■IT・シェアリング推進事業者協議会
各種ITベンダー認定 ■マイクロソフト パートナーネットワーク<日本マイクロソフト(株)>
株式上場 東京証券取引所スタンダード市場
沿革
  • 1961年10月
    • 日本システム・マシン(株)の電子計算機部として発足
  • 1962年 3月
    • 日本電気(株)と販売特約の契約を結ぶ
  • 1966年 9月
    • 資本金500万円で日本コンピューター(株)として分離独立
  •    10月
    • 日本コンピューター・システム(株)に商号変更
  • 1983年 4月
    • オーエーエンジニアリング(株)を設立
  • 1988年12月 
    • 経済産業省よりシステムインテグレータ(SI)登録・認定を受ける
  • 1989年12月
    • 大阪証券取引市場第二部に株式を上場
  • 1993年 5月
    • エヌシーエステクノロジー(株)を設立
  • 1999年 3月
    • プライバシーマーク使用許諾事業者の認定を受ける
  • 2000年 1月
    • ISO9001認証取得
  • 2003年 4月
    • ISO14001認証取得
  • 2004年 3月 
    • 中国上海市にNCS上海を設立
  •  
    • 「情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度」認証取得
  • 2007年 3月
    • ISO27001認証取得
  • 2008年10月
    • 京都支店を本社に統合
  • 2012年 3月
    • 「NCSサポート&サービス」(株)を設立
  • 2012年 4月
    • 「オーエーエンジニアリング(株)」と「エヌシーエステクノロジー(株)」が合併し、「エブリ(株)」に商号を変更
  • 2013年 7月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2014年 8月
    • ソフトウエア開発・保守、パッケージ販売会社の「(株)アクセス」と合併
      「NCS&A(株)」に商号を変更
  • 2016年12月
    • ベルギー・Luciad社の地理空間情報ソフトウェア製品の販売を開始
  • 2017年 4月
    • 日本アイ・ビー・エム(株)とのパートナーシップにより「IBM Watson Explorer」の取扱いを開始
  • 2017年 4月
    • 株式会社サトーからIBMi事業を譲受
  • 2022年 4月
    • 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、東京証券取引所スタンダード市場に上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.8時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 16名 24名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 10名 18名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.6%
      (280名中13名)
    • 2022年度

    女性役員比率:0% 女性管理職比率:4.5%

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、職種別研修、キャリア開発研修 など

NCS&Aでは、幅広く多種多彩な実践的教育を行っています。入社時教育では、理論教育に加えて一定の期間内に新入社員だけで一連のシステム開発工程を実体験する実践的なカリキュラムを盛り込んでいます。また技術教育以外でも様々な教育を臨機に実施し、専門技能のみならず人間としてバランスのとれた人材を育成するための教育体制を整えています。社員一人ひとりの個性を活かし、能力と可能性を伸ばすことが明日のNCS&Aの“人財”を創ると考えるからです。

■入社前教育
10月頃に「入社前教育オリエンテーション」を開催し、入社までの教育スケジュールについて案内します。
そして、入社までの半年間にコンピュータシステムや社会人としての基礎知識に関する内容を中心としたe-Learningや書籍による教育を実施しています。新入社員には情報処理技術者試験の「ITパスポート」試験にチャレンジしていただきました。(ITパスポート取得済みの方に関しては、さらに上の資格にチャレンジしていただきます。) 
こうした教育の目的は、4月以降の実習を中心とした新入社員集合教育へスムーズに入ってもらうためです。

■入社時教育
入社時集合教育ではプロフェッショナルになるための基礎となる知識・技術を習得します。
[主な教育内容]
昨年はコンピュータ入門・ネットワーク入門・データベース入門・アルゴリズム・プログラミング基礎・疑似プロジェクトなどで、パソコン実習を中心に行います。
3ヵ月間にわたる研修は、単に技術を身につけるだけでなく、コミュニケーション能力・チームワーク・リーダシップ・問題解決能力・プロジェクトマネジメント力等を醸成する大切な機会ともなっています。
研修が終了する頃には、同期の固い絆が育まれています。

■OJT教育
入社時から3ヵ月間の集合教育を経て、各部署でのOJT教育が始まります。配属先の部署毎に特化した技術を先輩社員が直接教育していく機会となります。

その後も技術および意識教育、職種別教育や階層別教育など、1,000コース以上の盛りだくさんのカリキュラムが整備されています。もちろん、費用は会社でバックアップしますので、十分に活用してキャリアアップに励んでください。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得費用(受験料)補助、自己啓発研修・教材費用補助 など
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知教育大学、愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良教育大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
トライデントコンピュータ専門学校、HAL大阪、近畿コンピュータ電子専門学校、大阪バイオメディカル専門学校、北海道情報専門学校、東北電子専門学校

採用実績(人数) 2021年入社 20名
2022年入社 32名
2023年入社 34名
技術職の応募について 技術職(システムエンジニア=SE)の仕事について、
こんな考えを持っていませんか?

・技術職は、理系でないとなれない。
・情報系の勉強していないと、仕事についていけない。

結論から言うと、これらの考えはSEの仕事の一面のみを捉えた認識で、
本当のSEの仕事に対して、十分な認識ではありません。

本当のSEの仕事は、文・理系の区別とは違った能力が問われます。
違った能力とは、論理的思考能力、コミュニケーション力等だったりします。
これらの能力は、文・理系の区別では全て括れないと思います。

学部が理系でないから、情報系の学科でないから、といった理由で、
職種の幅を狭める必要は全くありません。

もちろん、当社の選考でも、文・理系でどちらが有利・不利ということは
ありませんので、ご安心下さい。

現状の保有する知識に左右されずに、手に職をつけることができる、
技術者を目指ことができるのが、SEの仕事の魅力だと思います。

SEの仕事に関心がある方は、ぜひ応募して下さい!

※補足
学部で情報系の学習をしている方が、入社時、未学習者よりも
技術的なアドバンテージを持っていることは変わりありません。
そのアドバンテージを活かし、早期に活躍できる可能性は大いにあると
思います。決して、学習したことが無駄になるわけではありません。
ただ、長期且つ継続的に学習していかないと、そのアドバンテージを
うまく仕事に活かすことはできません。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 23 11 34
    2022年 19 13 32
    2021年 6 14 20
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 34
    2022年 32
    2021年 20
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 1

取材情報

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