最終更新日:2024/3/28

チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド(チューリッヒ保険会社)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 損害保険

基本情報

本社
東京都
持込資本金
59億3,300万円(2022年度)
日本支店収入保険料
1,144億円(2022年度)
日本支店従業員
約1,270名(スタッフ社員含む2023年3月末現在)

世界有数の保険グループが、お客さまから信頼され、選ばれる商品・サービスをご提供。

エントリー受付中! (2024/02/13更新)

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会社紹介記事

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フラットな組織や働きやすい職場環境といった外資系らしさがある一方で、アットホームな社風も併せ持つ。スキルを伸ばせる環境が整っており、社員の定着率は高い。
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自然災害時には、お客さまに変わらぬサービスをご提供し、社員の安全と健康を守るため、お客さま応対部門であっても在宅勤務へ切り替える体制ができています。

世界有数の保険グループが、お客さまから信頼され、選ばれる商品・サービスをご提供。

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チューリッヒ・インシュアランス・グループは世界有数の保険グループであり真にグローバルな基盤を持つ国際企業。日本支店はアジアにおける重要拠点です。

チューリッヒ保険会社は、世界200以上の国と地域で保険商品・サービスを展開している、チューリッヒ・インシュアランス・グループのアジアの重要拠点として1986年に設立されました。

電話やインターネット、モバイルを通じて個人のお客さまに直接、自動車保険、バイク保険、傷害保険などの商品を提供するダイレクト保険ビジネスです。このビジネスでは中間コストを軽減することができ、またテクノロジーの活用による業務の効率化を推進することで、リーズナブルな保険料でお客さまに保険を提供しています。
ホールセール事業では、主にクレジットカード会社、銀行、ポイントカード会社、航空会社、旅行代理店などの提携企業の会員の皆さまへ、ダイレクトメールやテレマーケティング、デジタルマーケティングの手法で、傷害保険や医療保険などをご案内するユニークなビジネスモデルを展開しています。

2022年度も引き続き成長を遂げ、収入保険料1,144億円を計上しました。
当社を取り巻く環境は日々変化しています。お客さまのニーズの多様化、テクノロジーの急速な進化など、かつてない大きな変革期を迎えています。お客さまから信頼され、選ばれる商品・サービスを提供するため、当社はお互いの個性と可能性を尊重し、エネルギーに満ちた柔軟な発想ができる職場環境とチーム作りを目指しています。

会社データ

プロフィール

チューリッヒ保険会社(チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド)は、チューリッヒ・インシュアランス・グループのアジアにおける重要拠点として、1986年、日本に設立されました。当社は、ダイレクトビジネス、提携ビジネスなど、複数のチャネルを通じて個人のお客さまに幅広い保険サービスを提供しています。

チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド
保険財務力格付
Standard & Poor’s AA /stable
A.M. Best A+ /stable
Moody’s Aa3 /positive

HDI-Japan 問い合わせ窓口(電話対応)格付け
HDI-Japan Webサポート(ウェブサイト)格付け
HDI-Japan クオリティ格付け(センター評価)
最高評価の三つ星を獲得(2022年)

事業内容
損害保険業
郵便番号 164-0003
日本本社所在地 東京都中野区東中野3-14-20
本社電話番号 03-6832-2111(大代表)
日本支店設立 1986年(昭和61年)7月(事業免許取得)
持込資本金 59億3,300万円(2022年度)
日本支店従業員 約1,270名(スタッフ社員含む2023年3月末現在)
日本支店収入保険料 1,144億円(2022年度)
事業所 ■東京本社オフィス
■大阪オフィス
■長崎オフィス
■札幌オフィス
■富山オフィス
■調布オフィス
関連会社 チューリッヒ少額短期保険株式会社, チューリッヒ生命保険株式会社
沿革
  • 1986年
    • 日本支店開設(損害保険事業免許取得)
  • 1987年
    • 日本支店営業開始
  • 1990年
    • 大阪オフィス開設
  • 1996年
    • チューリッヒ生命保険株式会社(日本におけるグループ会社)設立
  • 1997年
    • 調布オフィス開設
  • 1998年
    • 「自動車保険」販売開始
  • 2000年
    • オールステート社の保険契約包括移転完了
      大阪カスタマーケアセンター開設
  • 2001年
    • ウィンタートウル・スイス保険会社の保険契約包括移転完了
  • 2005年
    • 「バイク保険」販売開始
  • 2015年
    • 長崎オフィス開設
      医療保険を販売開始
  • 2017年
    • 富山オフィス開設
  • 2018年
    • チューリッヒ少額短期保険株式会社(日本におけるグループ会社)事業開始
  • 2022年
    • 「ネット火災保険」販売開始
      「カーボンニュートラル自動車保険」提供開始

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.9時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 18名 5名 23名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 18名 4名 22名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 23.6%
      (237名中56名)
    • 2023年度

    社員の男女比(2023年12月末時点) 男445名:女504名 平均年齢(2023年12月末時点) 41.5歳

社内制度

研修制度 制度あり
研修有
入社1年目研修(対象者:新卒入社1年目社員)
入社2年目研修(対象者:新卒入社2年目社員)

ビジネスパーソンに必要とされるマナーやマインド、基礎知識の習得を目的とした入社時集合研修、各部署配属後には職務別基礎スキル研修、その後の定期のフォローアップ集合研修など、新入社員の皆さんが安心して仕事に取り組めるようにさまざまなプログラムをご用意しています。
また、その後も充実したキャリアを積み上げていただくことを目的として、階層別研修や職務別専門スキル研修、ノミネート(選抜)プログラム、自己啓発プログラムをご用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
Re-Creation休暇(自身のキャリア形成・自己啓発のための活動を行うとき、年3日取得可能)
英語研修
Web研修
損保講座
専門講座受講制度
メンター制度 制度あり
トレーナーも兼ねたメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社員が長く充実したキャリアを積み、潜在能力を最大限に発揮できる環境の構築を目的として、社員とマネージャーが対話をする機会を定期に設けています。

また、社員が自らのキャリアを考え、当事者意識を持ちキャリアパスを進んでいくための方策として、社内公募制度を積極的に展開しています。
社内検定制度 制度あり
損保代理店資格(社外)
生保代理店資格(社外)
リーン方式による業務効率化研修

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、甲南大学、滋賀大学、首都大学東京、上智大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京都市大学、東京農業大学、東北大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、同志社女子大学、日本大学、広島大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、お茶の水女子大学、神戸女学院大学、東京経済大学

採用実績(人数)     2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
─────────────────────────
大卒   13名   19名    21名  26名  15名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 9 6 15
    2022年 13 13 26
    2021年 10 11 21

取材情報

主体的に行動し、ケアとイノベーションのサービスを推進!
大きな裁量を任され、着実に成長をつづける若手社員を紹介
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