最終更新日：2024/6/12

東海ソフト(株)【東証スタンダード市場・名証プレミア市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 8億2,658万円

売上高: 77億1,800万円（2023年5月期）

従業員: 552名（2023年5月期）

募集人数: 36～40名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日常の"あたりまえ"の裏に東海ソフトがいる。

会社説明会対面＆WEB　開催中！！（2024/03/14更新）

２０２４年３月から開催しています。
IT業界の説明からどこよりも分かりやすく説明いたします。
少しでも興味がある方はぜひご参加ください。

下記URLからマイページ登録後、エントリーできます。
https://job.axol.jp/hy/s/tokai-soft_25/entry/

【実施内容】

１）　業界、東海ソフトについて
２）　事業内容について
３）　先輩社員インタビュー
４）　質疑応答
※ 服装はスーツ（夏季の場合はクールビズで可）

名古屋駅から徒歩１０分ほどの自社ビルです。日々この中で様々な技術を用いて開発が行なわれています。上下関係がフラットでアットホームな雰囲気です。お客さまだけでなく、社員も大切にしながら技術力を高めています。

: 名古屋駅から徒歩１０分ほどの自社ビルです。日々この中で様々な技術を用いて開発が行なわれています。

: 上下関係がフラットでアットホームな雰囲気です。お客さまだけでなく、社員も大切にしながら技術力を高めています。

国内でしか完結できない仕事で、オンリーワンの立ち位置をめざす。

「最初から高いITスキルを望んではいません。私も文系出身で、1から勉強したんですよ」と語る伊藤会長。大切なのはコミュニケーション能力だと言う。	東海ソフトは、自動車の車載ソフトウェアから産業システム、ビジネス現場でのモバイルソリューション、企業や官公庁のITインフラなど、幅広い開発を手がけているソフト会社です。これだけ多岐に渡る分野を守備範囲にしているのは、独立系の企業としては珍しいと思います。特に、1970年代後半にヒットしたファクトリーオートメーション機器とコンピュータを結ぶ中継装置の開発により、FA分野で力を発揮。生産設備全般に関わるシステム開発で蓄積された技術・ノウハウを活かし自社開発したさまざまなパッケージで、コスト軽減・納期短縮・品質向上を実現するなど、多くの企業に貢献し評価を得ています。顧客、そして社員に信頼される誠実な企業であること。技術・商品を磨き続ける企業であること。これが、当社がつねに目指すあるべき姿です。多岐に渡る分野に事業を広げてこられたのも、お客様との深い信頼関係があってこそです。それぞれのお客様と10年スパンでじっくりお付き合いする中で、その都度、新分野での技術力を磨いてきました。また、充実した社内教育制度のもと、社員一人ひとりがスキルアップのために日々研鑽していく風土が根づいているのも大きな特色のひとつ。そうした地道な努力が実を結び、取引先からの評価につながっているのだと思います。現在、東南アジアにソフト開発の仕事の多くが流れ、数年後にはそうした海外のソフト会社が競合になる可能性も考えられるのです。しかし当社は、自動車の先行開発や国の防衛に関わる業務など、海外には流れない仕事を多く取り込んでいます。日本でしか完結できない仕事で高いスキルを発揮し、これからも独自のポジションを維持していきたいと考えています。公共系のスケールの大きなプロジェクトから、提案・開発・納品までワンストップで手がける仕事まで、さまざまな活躍の場が当社にはあります。（伊藤秀和／代表取締役会長）

「最初から高いITスキルを望んではいません。私も文系出身で、1から勉強したんですよ」と語る伊藤会長。大切なのはコミュニケーション能力だと言う。

東海ソフトは、自動車の車載ソフトウェアから産業システム、ビジネス現場でのモバイルソリューション、企業や官公庁のITインフラなど、幅広い開発を手がけているソフト会社です。これだけ多岐に渡る分野を守備範囲にしているのは、独立系の企業としては珍しいと思います。特に、1970年代後半にヒットしたファクトリーオートメーション機器とコンピュータを結ぶ中継装置の開発により、FA分野で力を発揮。生産設備全般に関わるシステム開発で蓄積された技術・ノウハウを活かし自社開発したさまざまなパッケージで、コスト軽減・納期短縮・品質向上を実現するなど、多くの企業に貢献し評価を得ています。

顧客、そして社員に信頼される誠実な企業であること。技術・商品を磨き続ける企業であること。これが、当社がつねに目指すあるべき姿です。多岐に渡る分野に事業を広げてこられたのも、お客様との深い信頼関係があってこそです。それぞれのお客様と10年スパンでじっくりお付き合いする中で、その都度、新分野での技術力を磨いてきました。また、充実した社内教育制度のもと、社員一人ひとりがスキルアップのために日々研鑽していく風土が根づいているのも大きな特色のひとつ。そうした地道な努力が実を結び、取引先からの評価につながっているのだと思います。

現在、東南アジアにソフト開発の仕事の多くが流れ、数年後にはそうした海外のソフト会社が競合になる可能性も考えられるのです。しかし当社は、自動車の先行開発や国の防衛に関わる業務など、海外には流れない仕事を多く取り込んでいます。日本でしか完結できない仕事で高いスキルを発揮し、これからも独自のポジションを維持していきたいと考えています。

公共系のスケールの大きなプロジェクトから、提案・開発・納品までワンストップで手がける仕事まで、さまざまな活躍の場が当社にはあります。
（伊藤秀和／代表取締役会長）

会社データ

プロフィール	創業５０年以上の独立系IT企業です。多分野に業務を展開しており、全工程を自社メインで実施しています。みなさんも知らず知らずのうちに東海ソフトの技術に触れているはずですよ。・老舗IT企業、勤務地希望可、原則転勤なし・上場企業、住宅手当、資格手当、産休育休時短制度など福利厚生も充実・多分野に業務を展開、コンサル（お客さまとの打合せ）～納品後の運用/保守まで全工程を自社で実施
事業内容受託開発技術派遣	モビリティソリューション開発（車関係）製造・物流ソリューション開発（工場関係）エンタープライズソリューション開発（基幹システム関係）社会インフラソリューション開発（公共系）システムインテグレーション独立系で全工程を自社メインで開発しています。多分野に事業を展開しており、会社自体に技術力が蓄積しています。

プロフィール

創業５０年以上の独立系IT企業です。
多分野に業務を展開しており、全工程を自社メインで実施しています。
みなさんも知らず知らずのうちに東海ソフトの技術に触れているはずですよ。

・老舗IT企業、勤務地希望可、原則転勤なし
・上場企業、住宅手当、資格手当、産休育休時短制度など福利厚生も充実
・多分野に業務を展開、コンサル（お客さまとの打合せ）～納品後の運用/保守まで全工程を自社で実施

事業内容

受託開発
技術派遣

モビリティソリューション開発（車関係）
製造・物流ソリューション開発（工場関係）
エンタープライズソリューション開発（基幹システム関係）
社会インフラソリューション開発（公共系）
システムインテグレーション

独立系で全工程を自社メインで開発しています。多分野に事業を展開しており、会社自体に技術力が蓄積しています。

本社郵便番号	453-0014
本社所在地	愛知県名古屋市中村区則武2-16-1
本社電話番号（人事部）	052-307-7939
設立	1970（昭和45）年
資本金	8億2,658万円
従業員	552名（2023年5月期）
売上高	77億1,800万円（2023年5月期）
事業所	本社（愛知県名古屋市）、東京支店（東京都港区）、大阪支店（大阪市中央区）三重支店（三重県四日市市）、静岡事業所（静岡県三島市）
平均年齢	男性：37.1歳女性：30.0歳全社平均：36.0歳
沿革	1970年05月ソフトウェア開発を目的として名古屋市に東海ソフト(株)を設立 1978年05月東京支店開設 1980年12月特注インターフェースの自社製作を開始 1987年12月システムインテグレーション事業を強化 1989年07月静岡事業所開設 1996年06月コンピュータ・ネットワーク事業を強化 1997年06月大阪支店開設 1998年12月 ASP事業のサービス開始 2001年05月本社を現在地に移転 2001年10月三重支店開設 2005年08月地域新生コンソーシアム研究開発事業へ参加 2007年05月東京支店にてISO27001認証取得 2009年05月本社にてISO27001認証取得 2011年03月東京支店にてISO9001認証取得 2013年05月大阪支店を現在地に移転 2014年11月東京支店を現在地に移転 2016年08月車載ソフトウェア標準化団体AUTOSARへ加盟 2018年01月プライバシーマーク認証取得 2019年02月東証二部、名証二部上場 2020年02月東証一部、名証一部指定 2021年04月本社ビルを現住所に新築移転 2022年04月東証スタンダード市場・名証プレミア市場へ市場移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.5時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	15名	19名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	4名	8名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.3%
  （78名中1名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、新任役職者研修（主任・技師/係長・課長）
自己啓発支援制度	制度あり情報処理試験の受験料補助（資格取得費用の補助）
メンター制度	制度あり新入社員教育期間中は制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、岩手大学、宮崎大学、埼玉大学、静岡大学、中京大学、電気通信大学、東京工科大学、奈良先端科学技術大学院大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、高知工科大学、名古屋大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、朝日大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、京都産業大学、京都精華大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜経済大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、高知大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、高崎経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京農業大学、東京理科大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、南山大学、日本工業大学、日本福祉大学、阪南大学、福井大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、名城大学、明星大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学＜短大・高専・専門学校＞ＨＡＬ名古屋、ＨＡＬ大阪、トライデントコンピュータ専門学校、愛知工業大学情報電子専門学校、宮崎ユニバーサル・カレッジ、宮城県立白石高等技術専門校、京都コンピュータ学院京都駅前校、沼津情報・ビジネス専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、神戸電子専門学校、大阪電子専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、名古屋情報専門学校、山本学園情報文化専門学校
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 大院了　　 1名　　　2名　　　2名　　　－大卒　　　42名　　　29名　　35名　　33名専門　　　　3名　　　1名　　　－　　　 2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、岩手大学、宮崎大学、埼玉大学、静岡大学、中京大学、電気通信大学、東京工科大学、奈良先端科学技術大学院大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、高知工科大学、名古屋大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、朝日大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、京都産業大学、京都精華大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜経済大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、高知大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、高崎経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京農業大学、東京理科大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、南山大学、日本工業大学、日本福祉大学、阪南大学、福井大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、名城大学、明星大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＨＡＬ名古屋、ＨＡＬ大阪、トライデントコンピュータ専門学校、愛知工業大学情報電子専門学校、宮崎ユニバーサル・カレッジ、宮城県立白石高等技術専門校、京都コンピュータ学院京都駅前校、沼津情報・ビジネス専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、神戸電子専門学校、大阪電子専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、名古屋情報専門学校、山本学園情報文化専門学校

採用実績（人数）

　　　　2020年　2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------
大院了　　 1名　　　2名　　　2名　　　－
大卒　　　42名　　　29名　　35名　　33名
専門　　　　3名　　　1名　　　－　　　 2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）