最終更新日:2024/4/8

セントラルスポーツ(株) 【東証プライム市場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • フィットネスクラブ
  • サービス(その他)
  • レジャーサービス
  • 旅行・観光

基本情報

本社
東京都
資本金
22億6,117万円 (2023年3月末)
売上高
436億円(2023年3月期 連結)
従業員
1,018名(2023年3月末)
募集人数
51~100名

『0歳から一生涯の健康づくりに貢献する』 この理念をもとに私たちはスポーツビジネスというフィールドで挑戦し続ける企業です。We are Business Athlete.

★エントリー受付中!!★ (2024/02/13更新)

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エントリーをしていただくと、当社専用の学生マイページのご案内をいたします。
今後は、マイページを通して選考案内を行っていきます。

当社の選考にお進みいただく上で、以下の項目すべての実施が必要となります。

<本エントリー必須事項>
◎企業セミナーオンデマンドへの参加
◎指定履歴書の作成
◎WEB適性試験の受験


◆企業セミナーについて
オンデマンド配信を予定しておりますので、ご予約いただいた方にご案内させていただいております。


たくさんの方にお会いできることを楽しみにしております!!

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━  
   ウェルネスを明日に、未来に。
   私たちといっしょに社会を元気にしましょう!        
            
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ セントラルスポーツ ━━                  


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会社紹介記事

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キッズスクールでは「スイミング」「体育」「ダンス」「運動能力開発」の4種目を展開
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高度な専門知識をもったインストラクターの養成や、科学的・医学的に研究されたプログラムの開発にも注力している。

ウェルネスを明日に、未来に。

セントラルスポーツの原点は、1964年の世界最速・最強を競うスポーツの祭典で『負けた』ことにあります。当時、水泳日本代表選手として出場したものの惨敗を喫してしまった後藤忠治(現・代表取締役会長)がその後、「世界に通用するアスリートを育てたい」という夢を叶えるために設立したものです。創業時のメンバーは後藤と同じ大会に参加した小野喬さん、小野清子さん、遠藤幸雄さんたち。最初は水泳と体操の選手育成を主眼とした教室「セントラルスポーツクラブ」が産声を上げ、1970年5月にセントラルスポーツ(株)が誕生しました。
そして1970年代以降の健康意識の高まり、子どもたちの体力作りの場としてスイミングが注目されると、セントラルスポーツは日本で初めて“スイミングスクール事業”のビジネスモデルを確立。さらに1980年代にはエアロビクスやジャズダンスの人気と共に、成人を対象にした“フィットネスクラブ”を全国で展開しました
1982年に設立したセントラルスポーツ研究所では、科学的分析により運動効果について検証を行い、各種プログラムに生かしております。
セントラルスポーツは50年にわたり『0歳から一生涯の健康づくりに貢献する』を経営理念として、ベビーからシニアの方たちも含めたすべてのお客様に満足いただける質の高いサービスを提供し、地域の健康情報発信基地となれるよう努めております。
当社の強みは、創業以来長年の技術や指導ノウハウを、広く多くの会員に還元できること。そしてスポーツを心から愛し、夢のあるビジネスへと育てる情熱を全社員が共有していることです。

会社データ

プロフィール

当社は「0歳から一生涯の健康づくりに貢献する」を経営理念に幅広い年齢層を対象としたフィットネスクラブを運営する企業です。その他マリンスポーツや旅行、企業内の厚生施設の運営など「健康」をキーワードに人々のライフスタイルをサポートする事業を多角的に展開。さらに民間では初めて研究所を持ち、サービス業では取得が困難とされているISO9001品質保証規格を取得。また業界でいち早く中高年向けプログラムを開発し、今後もオリジナルプログラムの開発、新しい店舗展開に力を注いでいきます。

事業内容
1.スポーツクラブ(フィットネス・水泳・体操・テニス等のスポーツ施設)の運営・指導
2.スポーツ施設の設計アドバイス及び管理・運営
3.企業フィットネスの推進
4.マリーンレジャー企画・運営
5.介護予防事業
6.旅行業(観光庁長官登録旅行業第1184号)
7.野外活動(サマースクール・スキースクール等)の運営・指導
8.社会体育指導員の養成・資格認定及び派遣
9.エステティック事業
10.スポーツ機器・用品仕入
11.施設の営繕工事
12.バス運行管理業務
13.警備業(東京都公安委員会第30003793号)

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自宅がフィットネススタジオに!!オンラインレッスンを通じて会員の皆様のライフスタイルに、笑顔と健康をお届けしております。

本社郵便番号 104-8255
本社所在地 東京都中央区新川1-21-2 茅場町タワー2F
本社電話番号 現在、本社固定電話は使用しておりません。
創業 1969年12月
設立 1970年5月13日
資本金 22億6,117万円 (2023年3月末)
従業員 1,018名(2023年3月末)
売上高 436億円(2023年3月期 連結)
代表者 代表取締役会長 後藤 忠治
代表取締役社長 執行役員 後藤 聖治
本社 東京都中央区
平均年齢 40.5歳(2023年3月末現在)
店舗数 全国243店舗(直営183店、受託60店 2023年3月末現在)

<店舗一覧>
北海道
東北/青森県、宮城県、秋田県、山形県、岩手県、福島県
関東/東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県
中部/愛知県、岐阜県、新潟県、石川県、長野県、福井県
近畿/京都府、大阪府、兵庫県、奈良県 、和歌山県
中国・九州/広島県、福岡県 、熊本県
関連会社 (株)明治スポーツプラザ
ケージーセントラルスポーツ(株)
CENTRAL SPORTS U.S.A., INC.
MERIDIAN CENTRAL, INC.
WELLBRIDGE CENTRAL, INC.
セントラルスポーツ健康保険
取引先金融機関名 (株)りそな銀行 (株)あおぞら銀行 (株)みずほ銀行
(株)三菱UFJ銀行 (株)三井住友銀行 (株)横浜銀行 その他
会員数 約34万人
ここが当社の自慢! 当社は、世界大会に出場した水泳・体操の選手が集まり、世界に通用する選手の育成を目的に設立されました。これまでに競泳では鈴木大地選手が、体操では冨田洋之選手、鹿島丈博選手が金メダルを獲得。数多くの世界大会に代表選手を送りこんできた実績があります。選手育成の為に培ったノウハウをアスリートのみならず当社会員の方々へ活かしている事が当社の強みであり、今後更に健康を求める沢山の人々に活かしていくことで日本社会に貢献したいと思っております。
沿革
  • 1969年12月
    • セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。
  • 1970年5月
    • 東京都新宿区百人町に(株)セントラルスポーツクラブを設立。東京都杉並区にスイミングスクールを開校し、スクール部門及び指導受託業務部門を開設。
  • 1977年10月
    • 東京都知事登録国内旅行業を取得し、旅行業を開始。
  • 1979年5月
    • セントラルスポーツ(株)に商号を変更。
  • 1982年4月
    • セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市に開設。
  • 1983年11月
    • スポーツクラブの名称に日本で初めて”フィットネスクラブ”と名付けたセントラルフィットネスクラブ新橋を開設
  • 1986年12月
    • セントラルスポーツダイビング協会(DACS)を設立。
  • 1988年9月
    • ソウルでの国際的なスポーツ大会で鈴木大地選手が100m背泳ぎで金メダルを獲得。
  • 1993年4月
    • 本社を東京都中央区新川に移転。
  • 1999年4月
    • 心身の健康を考えた21世紀の新しいクラブ、セントラルウェルネスクラブを開設。
  • 2002年3月
    • 東京証券取引所市場第二部上場。
  • 2004年3月
    • 東京証券取引所市場第一部上場。
  • 2004年8月
    • アテネでの国際的なスポーツ大会で冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、稲田法子の4選手が出場。金銀銅、合計6個のメダルを獲得。
  • 2006年11月
    • 本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。
  • 2008年8月
    • 北京での国際的なスポーツ大会に冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、伊藤華英、物延靖記の5選手が出場し、男子体操団体で銀メダルを2個獲得。
  • 2013年8月
    • (株)明治スポーツプラザの全株式を取得し、連結子会社とする。
  • 2014年4月
    • 後藤聖治が代表取締役社長に就任。後藤忠治は代表取締役会長に就任。
  • 2015年7月
    • 学校法人順天堂との包括連携協定を締結。
  • 2016年8月
    • リオデジャネイロでの国際的なスポーツ大会に寺村美穂選手が出場。
  • 2021年8月
    • 日本で行われた国際的なスポーツ大会に7選手が出場し、銀メダル2個、銅メダル1個を獲得。
  • 2022年4月
    • 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 21名 24名 45名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 21名 8名 29名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.6%
      (417名中36名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、キャリア教育研修(2年目・3年目集合研修、主任研修、管理監督研修)、専門種目研修、海外研修、企業内大学 他

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪教育大学、鹿屋体育大学、九州大学、順天堂大学、仙台大学、筑波大学、東海大学、東京大学、富山大学、新潟大学、山形大学、早稲田大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、愛知教育大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大阪体育大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、京都先端科学大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、滋賀大学、島根大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、尚美学園大学、信州大学、成城大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京学芸大学、東京女子体育大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、常葉大学、獨協大学、富山大学、富山国際大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、福島大学、福山平成大学、平成国際大学、法政大学、北海道教育大学、宮城教育大学、武庫川女子大学、武蔵大学、名桜大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、了徳寺大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
育英短期大学、大阪リゾート&スポーツ専門学校、札幌スポーツ&メディカル専門学校、仙台リゾート&スポーツ専門学校、東京女子体育短期大学、東京スポーツ・レクリエーション専門学校、東京リゾート&スポーツ専門学校、東京YMCA社会体育・保育専門学校、名古屋リゾート&スポーツ専門学校、日本ウェルネススポーツ専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ21、聖和学園短期大学、大原ビジネス公務員保育専門学校姫路校、履正社国際医療スポーツ専門学校、武蔵丘短期大学、横浜リゾート&スポーツ専門学校、横浜YMCAスポーツ専門学校、至学館大学短期大学部

採用実績(人数) 2019年度採用実績 82名
2020年度採用実績 91名
2021年度採用実績 17名
2022年度採用実績 14名
2023年度採用実績 50名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 24 26 50
    2022年 8 6 14
    2021年 10 7 17
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 50
    2022年 14
    2021年 17
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 2
    2022年 1
    2021年 0

先輩情報

子どもから大人まで沢山の人たちの「楽しい!」を引き出せる仕事
C.A
2005年入社
39歳
東京女子体育短期大学
保健体育科
南青山店
店長
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