東亜道路工業(株)【東証プライム市場上場】の新卒採用・会社概要

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

道路、公園、スポーツ施設。かっこよくて、面白い、そんな「まちづくり」。

6月より追加募集を開始いたします！（2024/06/03更新）

こんにちは！採用担当の堀内です。
6月より職種限定で追加募集をいたします。
就活を今からスタートする、リスタートする学生様、
大歓迎です。

東亜道路工業(株)／採用担当　堀内

90年にわたって道路を中心とした社会インフラ整備に携わり、化学と土木の両面から日本の発展に貢献してきた同社。近年はスポーツ施設の建設でも豊富な実績を誇っている。道路舗装会社でありながら、景観・スポーツ施設にも強い存在感を発揮。親会社を持たない独立系企業として、自由な発想で新しいチャレンジを続けているのが特徴だ。

: 90年にわたって道路を中心とした社会インフラ整備に携わり、化学と土木の両面から日本の発展に貢献してきた同社。近年はスポーツ施設の建設でも豊富な実績を誇っている。

: 道路舗装会社でありながら、景観・スポーツ施設にも強い存在感を発揮。親会社を持たない独立系企業として、自由な発想で新しいチャレンジを続けているのが特徴だ。

創立93年！社会インフラ整備に貢献！「土木×化学」の融合が生み出す高い技術力

社会インフラを支える事業を展開しているので影響が少ない当社。世の中の状況や景気に左右されず、安定した業績を誇っています。	1930年の設立以来、道路舗装工事のエキスパートとして、日本の社会インフラを支えてきた当社。道路の新設・補修工事のほか、空港の滑走路や新幹線の軌道敷設にも、私たちの技術力が生かされています。世界的なスポーツイベントで使われる陸上競技場のトラックをはじめ、野球場・サッカー場などのスポーツ施設建設実績も多数。長年培った技術力とノウハウを武器に、数々のビッグプロジェクトを手掛けてきました。当社の強みは、工事会社であると同時に、道路用資材の化学メーカーでもあることです。施工性や安全性が高く、環境への負担が少ない「アスファルト乳剤」を、日本でいち早く製造・販売。道路工事を担う同業他社が主要取引先という、ユニークかつ独自のポジションで、国内トップクラスの市場シェアを獲得しています。「土木×化学」の融合により、私たちは幅広く事業を展開しているのです。「まちを変える力」をキーワードに90年以上の歴史を刻んできた当社が目指すのは、「真のサスティナブル（持続可能な）企業」になること。そのためにも、お客さま満足度を高め、人材・技術・企業力を磨く努力を続けていきます。2020年9月には「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の会員に。今後は地方創生につながるSDGsの取り組みに力を注いでいきたいと考えています。親会社を持たない独立系の当社は、経営陣がプロパー社員。会社に対する思い入れが強く、強い絆で結ばれています。入社1年目から高速道路の舗装工事に関わったり、2年目から自ら設定したテーマで研究に取り組んだりと、若手に積極的にチャンスを与える社風も特徴。施工管理や研究のほかにも、営業や製造など多彩な活躍のフィールドがあります。希望や適性に応じてキャリアチェンジもOK。自分次第で、いくらでも可能性を広げていけるでしょう。当社では、知識ゼロからでも安心して成長していける、手厚い研修制度や資格取得支援制度を用意しています。ちなみに新入社員の半数は文系学部出身です。家賃補助制度など、福利厚生も充実。産休・育休を経て、子育てと両立しながら活躍している社員も少なくありません。「社会インフラ整備に関わりたい」「モノづくりに携わりたい」という方にとって、当社は最適な職場です。〈総務部人事担当／堀内豪人さん／2014年入社〉

社会インフラを支える事業を展開しているので影響が少ない当社。世の中の状況や景気に左右されず、安定した業績を誇っています。

1930年の設立以来、道路舗装工事のエキスパートとして、日本の社会インフラを支えてきた当社。道路の新設・補修工事のほか、空港の滑走路や新幹線の軌道敷設にも、私たちの技術力が生かされています。世界的なスポーツイベントで使われる陸上競技場のトラックをはじめ、野球場・サッカー場などのスポーツ施設建設実績も多数。長年培った技術力とノウハウを武器に、数々のビッグプロジェクトを手掛けてきました。

当社の強みは、工事会社であると同時に、道路用資材の化学メーカーでもあることです。施工性や安全性が高く、環境への負担が少ない「アスファルト乳剤」を、日本でいち早く製造・販売。道路工事を担う同業他社が主要取引先という、ユニークかつ独自のポジションで、国内トップクラスの市場シェアを獲得しています。「土木×化学」の融合により、私たちは幅広く事業を展開しているのです。

「まちを変える力」をキーワードに90年以上の歴史を刻んできた当社が目指すのは、「真のサスティナブル（持続可能な）企業」になること。そのためにも、お客さま満足度を高め、人材・技術・企業力を磨く努力を続けていきます。2020年9月には「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の会員に。今後は地方創生につながるSDGsの取り組みに力を注いでいきたいと考えています。

親会社を持たない独立系の当社は、経営陣がプロパー社員。会社に対する思い入れが強く、強い絆で結ばれています。入社1年目から高速道路の舗装工事に関わったり、2年目から自ら設定したテーマで研究に取り組んだりと、若手に積極的にチャンスを与える社風も特徴。施工管理や研究のほかにも、営業や製造など多彩な活躍のフィールドがあります。希望や適性に応じてキャリアチェンジもOK。自分次第で、いくらでも可能性を広げていけるでしょう。

当社では、知識ゼロからでも安心して成長していける、手厚い研修制度や資格取得支援制度を用意しています。ちなみに新入社員の半数は文系学部出身です。家賃補助制度など、福利厚生も充実。産休・育休を経て、子育てと両立しながら活躍している社員も少なくありません。

「社会インフラ整備に関わりたい」「モノづくりに携わりたい」という方にとって、当社は最適な職場です。

〈総務部人事担当／堀内豪人さん／2014年入社〉

会社データ

プロフィール	当社は化学部門を持つ独立系道路会社です。独立系ならではの自由な発想とケミカルテクノロジーから生み出される独自の技術、工法、製品を数多く有しております。また、景観・スポーツ事業や鉄道軌道工事、太陽発電舗装なども手がけており、そのフィールドは道路だけにとどまりません。
事業内容	(1)道路建設事業 (2)製品販売事業（アスファルト乳剤・合材、改質アスファルト） (3)景観・スポーツ事業（公園・野球場・サッカー場・陸上競技場など） (4)コンサルティング事業 (5)環境事業（環境配慮型舗装・太陽光発電舗装） (6)土木事業（鉄道軌道、空港、港湾）

本社郵便番号	106-0032
本社所在地	東京都港区六本木七丁目3番7号
本社電話番号	03-3405-1811
創立	1930（昭和5）年11月28日
資本金	75億8,418万円
従業員	1,667名（連結） 1,085名（単体） 2023年3月期
売上高	1,118億（連結） 2021年3月期 1,121億（連結） 2022年3月期 1,187億（連結） 2023年3月期
事業所	本社：東京都港区六本木7-3-7 支社：北海道、東北、関東、中部、関西、中四国、九州、7支社支店・営業所・工場＝全国に約113カ所技術研究所：茨城県つくば市機械センター：千葉県芝山町
業績	2021年3月期営業利益　71億円（連結）経常利益　72億円（連結） 2022年3月期営業利益　55億円（連結）経常利益　55億円（連結） 2023年3月期営業利益　47億円（連結）経営利益　49億円（連結）
関連会社	連結対象会社：25社 (株)東亜利根ボーリング、丸建道路(株)、富士建設(株)、(株)富士グリーンテック、(株)梅津組、姶建産業(株)
平均年齢	44歳
平均給与	784万円（年収）
沿革	1930年日本ビチュマルス(株)を設立し、本店を東京に開設 1940年外資を日本側に肩代わりし、100％日本資本化 1942年商号を東亜道路工業(株)に改称 1946年商号をビチュマルス道路工業(株)に改称 1947年東京営業所開設（1997年関東支社に改組） 1949年大阪出張所開設（1977年関西支社に改組） 1950年技術研究所を横浜に開設 1951年現商号の東亜道路工業(株)に改称 1952年福岡出張所開設（1993年九州支社に改組） 1955年高松営業所開設（1993年四国支社に改組）名古屋出張所開設（1993年中部支社に改組） 1959年仙台営業所開設（1993年東北支社に改組）広島出張所開設（1983年中国支社に改組）新潟出張所開設（1993年北陸支社に改組）株式を東京店頭市場に公開 1960年札幌営業所開設（1993年北海道支社に改組） 1961年東京証券取引所市場第二部に上場 1967年 1967年～1971年の間に全国24カ所に乳剤工場を建設 1970年東京証券取引所市場第1部に指定替 1991年東京証券取引所　貸借銘柄に選定 1992年資本金 75億8,400万円に増資 1998年 ISO9002認証取得（2002年10月全社でISO9001認証取得） 2001年技術研究所を筑波研究学園都市に移転 2003年 12月幾久建設(株)と合併 2004年 ISO14001認証取得（2008年12月全社でISO14001認証取得） 10月国土道路(株)と合併 2006年英文商号をTOA ROAD CORPORATION に改称 2010年創立80周年 2015年創立85周年・新本社ビル完成 2020年創立90周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.9日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	2名	3名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.9%
  （342名中3名）
- 2023年度
社外取締役１名を含む

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修　・各種階層別研修　・管理職研修　・専門的技能・能力研修　・資格取得支援勉強会・WEBセミナー
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、愛媛大学、大阪府立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、北見工業大学、熊本大学、信州大学、城西大学、上智大学、崇城大学、中央大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、東北工業大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、日本大学、北海道科学大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、宮城大学、宮崎大学、室蘭工業大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学、名古屋外国語大学、川村学園女子大学、北星学園大学、広島経済大学、金沢大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、中央工学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、東海工業専門学校金山校、仙台工科専門学校、ヤマザキ動物看護専門職短期大学
採用実績（人数）	2021年　42名（技術系35名、営業・事務7名） 2022年　55名（技術系47名、営業・事務8名） 2023年　56名（技術系42名、営業・事務14名） 2024年　50名（技術系37名、営業・事務13名）※予定
採用実績（学部・学科）	理工学部　工学部　生産工学部　法学部　文学部　経済学部　国際学部　教育学部　経営学部　など多数

採用実績（学校）

＜大学院＞
宇都宮大学、愛媛大学、大阪府立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、北見工業大学、熊本大学、信州大学、城西大学、上智大学、崇城大学、中央大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、東北工業大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、日本大学、北海道科学大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、宮城大学、宮崎大学、室蘭工業大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学、名古屋外国語大学、川村学園女子大学、北星学園大学、広島経済大学、金沢大学
＜短大・高専・専門学校＞
明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、中央工学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、東海工業専門学校金山校、仙台工科専門学校、ヤマザキ動物看護専門職短期大学

採用実績（人数）

2021年　42名（技術系35名、営業・事務7名）
2022年　55名（技術系47名、営業・事務8名）
2023年　56名（技術系42名、営業・事務14名）
2024年　50名（技術系37名、営業・事務13名）※予定

採用実績（学部・学科）

理工学部　工学部　生産工学部　法学部　文学部　経済学部　国際学部　教育学部　経営学部　など多数

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	42名	11名	53名
2023年	48名	8名	56名
2022年	47名	8名	55名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2024年	53名
2023年	56名
2022年	55名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2024年	0名
2023年	5名
2022年	10名

取材情報

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