最終更新日:2024/3/1

みずほリサーチ&テクノロジーズ(株)(みずほフィナンシャルグループ)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
16億2,750万円
売上高
1,405億円(2023年3月期)
従業員
4,137人(2023年3月31日現在)

リサーチ・コンサルティング・研究開発・ITにおける高い専門性をかけ合わせ、企業活動 ・企業経営の支援と社会課題の解決に取り組んでいます。

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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会社紹介記事

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〈みずほ〉は、お客様のニーズに徹底的に寄り添い、それぞれのお客様の課題解決のため最良・最適なソリューションをグループの総力をあげて提供しています。
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リサーチ・コンサルティング・研究開発・システムの構築や運用を行い、金融機関のみならず民間企業から官公庁まで、多様な業種・業態のお客様へサービスを提供しています。

社会の枠組み、企業の根幹を担う仕組みを創り出す仕事が待っている!

リサーチ・コンサルティング・研究開発・ITにおける高い専門性をかけ合わせ、お客さまと社会の課題を解決するシンクタンク企業です。

みずほフィナンシャルグループでは、リサーチ・コンサルティング等への取り組み、デジタル化、外部との協働など、従来の金融の枠を超えた取り組みを強化することで新たな価値を創造し、それを通じてお客さまとのパートナーシップをさらに強固なものとすることを目指しています。私たちは、みずほフィナンシャルグループにおけるリサーチ・コンサルティング、研究開発、ITを担う中核会社として、〈みずほ〉が目指す金融の枠を超えた「新たな価値創出」を牽引する存在です。

会社データ

プロフィール

みずほフィナンシャルグループでは、リサーチ・コンサルティング等への取り組み、デジタル化、外部との協働など、従来の金融の枠を超えた取り組みを強化することで新たな価値を創造し、それを通じてお客さまとのパートナーシップをさらに強固なものとすることを目指しています。
私たちは、みずほフィナンシャルグループにおけるリサーチ・コンサルティング、研究開発、ITを担う中核会社として、〈みずほ〉が目指す金融の枠を超えた「新たな価値創出」を牽引する存在です。

事業内容
リサーチ・コンサルティング、研究開発、ITにおける高い専門性、および各領域のかけ合わせ、〈みずほ〉の顧客基盤を強みに、広範な領域で政策立案・戦略策定・研究開発に携わり、企業活動 ・企業経営の支援と社会課題の解決に取り組んでいます。

【リサーチ】
世の中が求める情報を経済学的、時には政治的見地から調査・分析しています。
そしてその結果がみずほのお客さま企業の経営、官公庁への政策立案の基礎情報となり、お客さま、そして社会をより良い方向に導いていきます。
また、テレビやラジオ、雑誌、書籍等、各種メディアを通じた対外発信により、
社会全体に向け、タイムリーな情報提供を行っています。

【コンサルティング】
企業の経営戦略、ICT戦略策定、国家の情報通信政策立案はもちろんのこと、社会保障やサステナビリティなど幅広い分野のプロフェッショナルがその高い専門性を武器に、お客さまの課題を的確に分析し、コンサルティングを行っています。
これらの専門性に加えて、〈みずほ〉の顧客基盤を土台としたワンストップソリューションの提案を行い、新たなサービス・ビジネス創出、社会課題の解決に取り組んでいます。

【研究開発】
民間企業や官公庁、研究機関などの幅広いお客さまに対して、最新の科学技術を用いた課題解決やコンサルティング、AI・機械学習や画像・音声解析などの先端技術を用いた課題解決やサービス提供を行っています。

【システムインテグレーション】
お客さまの課題をIT・デジタル技術を駆使し、解決する仕事です。お客さまから課題をヒアリングし、顕在化していない潜在的な課題も含め抽出し、システム導入を提案し、設計・製造を実施します。
そしてシステム構築後も、保守・運用により、お客さまのビジネスを継続的にサポート。また、設計・製造だけでなく、システム開発プロジェクトのマネジメントも行い、円滑にプロジェクト推進を行う役割も担います。
本社郵便番号 101-8443
本社所在地 東京都千代田区神田錦町2-3 竹橋スクエアビル
本社電話番号 03-5281-7500(代表)
設立 2021年4月1日
資本金 16億2,750万円
従業員 4,137人(2023年3月31日現在)
売上高 1,405億円(2023年3月期)
代表者 代表取締役社長 吉原 昌利
事業所 竹橋本社、大手町事業所、丸の内事業所、品川シーサイド事業所、西葛西事業所、白山事業所、国領事業所ほか

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.8時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 53名 64名 117名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 53名 64名 117名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 19.7%
      (2469名中487名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社では「人材が最大の財産」という考えのもと、人材育成を経営戦略の主題と捉え制度設計を行っています。
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 階層別研修(新入社員研修、昇格者研修、管理職研修等)、
 技術基礎研修、社内グループ別専門研修、
 グループ共通研修(みずほユニバーシティ等)など
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まず当社に入社した新入社員は、
〈みずほ〉グループ全体で実施する「グループ共通研修」を通じて、
1.社会人基礎を確立し、
2.企業理念やみずほValueの実践について学び、
3.グループでの一体感を醸成していきます。
その後、当社のシステムエンジニアには、
「ITシステム研修」でのシステム開発の擬似体験を通じて基礎知識を修得していただきます。
配属後にも、先輩社員のサポートを受けながら実践的なスキルを習得する「OJT(業務)」や実務経験を通じて得られた知識を体系的に定着させる「研修」等により、将来ありたい姿と現実のギャップを埋めるために必要なスキルを身に着けていただくことができます。
自己啓発支援制度 制度あり
当社プレゼンス向上に資する、自己研鑽(学習者の自由意思で取り組むインフォーマルな学び)等について支援する制度を整備しています。
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 情報処理技術者試験支援、グループ共通研修(自己啓発支援)、
 資格取得・補助金・学校学費支援、
 自己啓発休暇、自分磨き休職など
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メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
「キャリアは画一的に作れるものではない」という考えから、社員自身が今どの場面がいるのかを確認し自己研鑽していく一方で、常に上司や会社との対話を行い、会社はその時々に必要な支援施策を提供しています。
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 キャリア支援研修制度(入社後節目に実施)、
 キャリア面接(毎年)、
 キャリア相談窓口(キャリアアドバイザー)など
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採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、京都大学、東京工業大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、お茶の水女子大学、横浜国立大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、明治大学、中央大学、同志社大学、立命館大学、東京理科大学、横浜市立大学、電気通信大学、東京都市大学、東京農工大学、東京学芸大学、埼玉大学、長岡技術科学大学
<大学>
東京大学、京都大学、一橋大学、名古屋大学、大阪大学、神戸大学、早稲田大学、慶應義塾大学、お茶の水女子大学、横浜国立大学、上智大学、千葉大学、東京外国語大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、東京理科大学、首都大学東京、横浜市立大学、成城大学、成蹊大学、岐阜大学、岡山大学、九州工業大学、群馬大学、工学院大学、聖心女子大学、静岡大学、専修大学、大阪教育大学、中京大学、津田塾大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、明治学院大学

Asia Pacific University of Technology and Innovation

採用実績(人数)            2021年入社   2022年入社   2023年入社
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システムエンジニア     55名       58名      61名
コンサルタント       28名       27名      34名
エコノミスト        - 名      - 名      1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 76 20 96
    2022年 63 22 85
    2021年 57 26 83
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 96
    2022年 85
    2021年 83
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 2
    2021年 14

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