最終更新日：2024/9/30

鉄建建設(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 設備工事
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
182億9,370万円
売上高
1,573億円(2023年3月末現在)
従業員
1,811名（男性1,616名/女性205名）(2023年3月末現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「鉄道工事のトップランナー」として80年。社是の「信用と技術」は、全国の土木・建築工事にとどまらず、海外やSDGs新事業展開にまで広がる。「挑め、進め、超えろ。」

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会社紹介記事

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当社の得意分野の鉄道系では「東京駅丸の内駅舎・八重洲開発」「渋谷駅」「新宿駅」「上野駅」「川崎駅」「仙台駅前開発」「北海道、北陸、九州新幹線」等々の施工実績！
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鉄道系以外においても、一般土木（トンネル、橋梁、ダム、下水道等公共施設）一般建築（ビル、商業施設、老人ホーム、ホテル、校舎）も数多く施工実績！

80年を迎える豊富な経験に裏打ちされた「信用」と「技術」

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得意とする交通インフラ工事をはじめ、様々な分野で工法を開発。社是「信用と技術」にもあるように、高い技術力とそれに裏打ちされた強固な信用が当社の強みです。

◆鉄道工事のトップランナー
当社は1944年の創立以来、鉄道工事を得意分野として、トンネルや橋梁工事などの鉄道土木事業、駅舎、国鉄宿舎などの鉄道建築事業を中心に実績を重ねてきました。確かな技術と安全の確保により、事業者さまはもちろん交通インフラを利用するお客さまや地域のみなさまにも大きく貢献しています。その70年を越える豊かな経験とすぐれた技術は業界トップを自負しており、それらを継承、発展させていくためにも人材の育成に力を入れています。「鉄道工事のトップランナー」として培った高い技術力をもとに総合建設会社としてのゆるぎない地位を確立しています。

◆鉄建の技術力
企業の成長を実現していく上で最も重要なものの一つに技術力が挙げられます。当社は、長年培ってきたこの「技術力」に更なる磨きをかけるべく千葉県成田市に「建設技術総合センター」を開設し、従来の技術研究開発部門に加え新たに個人技術力強化のための安全研修部門が設置されました。安全研修部門は、実体験型研修施設を有し、「安全の基本は技術にある」をモットーとして、社員一人ひとりの安全技術レベル向上を図ります。鉄建建設は、トータル的な技術力を基盤とした経営を推進し、これからもお客様の信頼にこたえ続けます。

◆「信用と技術」の鉄建
鉄建は「信用と技術」を社是として、お客様をはじめとした関係者との信頼関係を築いています。確かな技術が信用を生み出し、信用を通して仕事が生まれ、仕事から技術を磨く。「信用と技術」を通じてお客様へ満足を提供するとともに、社会の繁栄に貢献しています。また、「信用と技術」を生み出す社員は「財産」であり、社員が誇りを持って働けるよう、各自の成長・挑戦が可能な環境が整えられています。社員一人ひとりが努力を結集し、社員自らが考え行動することで発展していく、社員と会社が一体となった魅力的な企業です。

会社データ

プロフィール

鉄建建設は昭和19年(1944年)の創立から鉄道工事を得意分野とし、事業者さまはもちろん、交通インフラを利用するお客さまや地域のみなさまの快適な生活に大きく貢献してきました。80年を越える豊富な経験と優れた技術は業界トップを自負しており、それらを継承・発展させていくために人材の育成にも幅広く力を入れています。「鉄道工事のトップランナー」として培った高い技術力に裏付けされた総合建設会社としての確固たる地位を確立しています。また近年はサステナビリティ事業を始めとして様々な新事業を展開し、挑戦を欠かさない姿勢で事業を展開しています。
事業内容
[総合建設業]
土木・建築工事の施工・企画・設計・コンサルティング、都市開発、不動産事業など

当社の施工実績は↓こちらのURLより、ご覧ください。
https://www.tekken.co.jp/works/

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近年の大規模鉄道工事として、原宿駅の新駅舎を施工しました。老朽化した駅舎に狭い導線でしたが、新しい駅舎そして混雑を緩和した広い導線へと生まれ変わりました。
本社郵便番号 101-8366
本社所在地 東京都千代田区神田三崎町2丁目5番3号
本社電話番号 03-3221-2149
上場株式取引所 東京証券取引所（プライム市場）
設立 1944(昭和19)年2月
資本金 182億9,370万円
従業員 1,811名（男性1,616名/女性205名）(2023年3月末現在)
売上高 1,573億円(2023年3月末現在)
事業所 ■本社/東京都千代田区神田三崎町2丁目5番3号
■建設技術総合センター/千葉県成田市
■支店/札幌・東北(仙台)・関越(さいたま)・北陸(新潟)・東京・東京鉄道・東関東(千葉)・横浜・名古屋・大阪・広島・九州(福岡)
■営業所/盛岡・秋田・水戸・富山・四国・熊本・沖縄
■海外事務所/ハノイ(ベトナム)、ヤンゴン(ミャンマー)、プノンペン(カンボジア)、ダッカ(バングラデシュ)
取引銀行 みずほ銀行
三菱UFJ銀行
三井住友銀行
みずほ信託銀行
他
株主構成 東日本旅客鉄道　　　　　　　　17.72％
日本マスタートラスト信託銀行　11.00％
日本カストディ銀行　　　　　　 4.05％
鹿島建設　　　　　　　　　　　 3.02％
他
グループ会社 テッケン興産(株)
(株)ジェイテック
TKパートナーズ(株)
鉄建プロパティーズ(株)
(株)ファーム ティー・エス
他
平均年齢 41.5歳（2023年3月末現在）
平均勤続年数 15.7年（2023年3月末現在）
平均年間給与 8,188,742円（2023年3月末現在）
系列 JR東日本パートナー会社（持分法適用関連会社）
沿革
  • 1940年代
    • 第二次世界大戦中における陸運輸送力の確保と増強のための国策会社として、昭和19年2月1日に「鉄道建設興業(株)」が設立されました。
      当社は鉄道関連工事を主体とした社会基盤整備を行う会社として歩み始めました。
  • 1950年代前半
    • 日本経済が復興から成長期に入った頃、当社の鉄道工事の実績は奥羽本線、紀勢線、飯田線、土讃線など全国へ拡大しました。また各地の鉄道管理局庁舎、駅舎などを手掛け、全国の国鉄職員宿舎や鉄道病院・診療所などを特命工事として受注し繁忙を極めました。
  • 1950年代後半
    • 土木部門では、佐久間ダム建設に伴う飯田線付替工事という難関プロジェクトを早期完成させ十河国鉄総裁より感謝状を授与されました。都市では国鉄四ツ谷駅を横断する部分の営団地下鉄丸の内線の工事などにも参画しました。
  • 1960年代前半

    • 東京オリンピック開催に向けた国家的プロジェクトである東海道新幹線建設では、品川駅付近高架橋、浜名橋梁、京都駅高架橋、石橋山付近路盤、枇杷島地区路盤、御津地区路盤などを施工。会社創立から20周年となる1964年には、社名を現在の『鉄建建設(株)』に変更しました。
  • 1960年代後半
    • 「いざなぎ景気」のもとで、日本は着実に経済大国への道を歩み、国民生活が豊かになるにつれて社会基盤整備が行われ、当社は新幹線・高速道路・下水処理施設などの工事を行いました。
  • 1970～80年代
    • 建設冬の時代の中でも、当社が施工参画した国家的プロジェクトである青函トンネルや本州四国連絡橋などが相次いで開業となりました。NATM工法などの当時の最新技術を駆使することで、1981年には歴代経常利益最高額84億円を達成しました。
  • 1990年代
    • バブル経済からのその後の不況が続く時代の中で、当社はレインボーブリッジや営業線上空に建設した恵比寿駅など、ランドマークとなる大規模構造物建設に参画しました。
  • 2000年代
    • 急速なIT化の流れに対応しながら、鉄道や道路の立体交差工事をスムーズに施工可能にするHEP&JES工法や、線路上空での昼間作業を可能にするSWORD工法など、革新的な技術開発を行いました。
  • 2010年代
    • 東日本大震災など自然災害が相次ぎ、被災した鉄道や駅舎などの復旧工事や復興道路の整備、被災した学校の高台移転などに取り組みました。あと施工スリット工法のAWAT工法や、制震システムであるレンズダンパーなどの技術開発も行いました。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.7年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 27.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 11.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 32名 35名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 3名 21名 24名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層・職種に応じた研修
■新入社員研修
　・集合研修（4～6月、約3カ月）
　- 共通研修（経営理念・コンプライアンス・ビジネスマナー等の全職種合同で実施する研修）
　- 職種別研修（職種ごとに必要とされるスキルを習得するための研修）

　・新入社員フォロー研修（秋頃、約2週間）
　- 4月の研修の振り返りと実際の配属後に身につけたことを踏まえてフォローアップを実施。

※4年次までは毎年集合研修を実施し、
　それ以降も昇格等のタイミングで各階層に応じた
　集合研修・マネジメント研修を実施します。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度
■業務に必要な公的資格の取得を支援
　資格取得奨励金・資格手当
　- 試験合格時に、受検料・登録料等の経費を会社で負担。
　- 70種の対象資格は、合格者には最大30万円のお祝い金（奨励金）を支給。
　- 資格手当対象資格保有者には最大1万円（月額、2つまで併給）を支給。
メンター制度 制度あり
新入社員トレーナー制度
入社初年度は新入社員1名に対しトレーナー（若手先輩社員）が1名任命され、
公私にわたってフォローする制度。

採用実績

採用実績（学校）

全国の国公私立大学院・大学・短期大学・専門学校・高等専門学校
採用実績（人数） 　　　　　　　　　　　2021年　　　2022年　　　2023年
土木・機電職　　　　　　43名　　　　32名　　　　31名
建築・建築設備職　　　　39名　　　　31名　　　　32名
事務職　　　　　　　　　14名　　　　10名　　　　10名
----------------------------------------------------------------
　合　　計 　　　　 　　 96名　　　　73名　　　　73名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 67名 6名 73名
    2022年 62名 11名 73名
    2021年 80名 16名 96名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 73名
    2022年 73名
    2021年 96名

先輩情報

働き甲斐の有る会社
相澤　数
2016年入社
26歳
東北学院大学【卒業生18名在籍】
工学部　環境建設工学科
名古屋支店　土木部
施工管理
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QRコード

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