最終更新日：2024/4/23

共英製鋼(株)【東証プライム上場】

正社員
上場企業

業種

鉄鋼
プラント・エンジニアリング
重電・産業用電気機器
金属製品
機械

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 185億1,600万円

売上高: 3,557億円　(連結：2023年3月期)

従業員: 793名　（連結：2023年3月末）　※グループ外への出向者は含まず

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

機械・電気の知識が活かせる「豪快かつ繊細」な鉄の世界。

会社説明会の予約受付中！（2024/03/01更新）

弊社ページをご覧いただきありがとうございます！
使われなくなった鉄を電気炉で溶かし、新たな鉄として甦らせるリサイクル型の鉄鋼事業を行う共英製鋼！
とりわけコンクリート補強用棒鋼の分野では業界トップクラスの実績を誇ります◎
※出所：（社）日本鉄鋼連盟

詳しくは会社説明会にてお話いたしますので、是非ご参加ください★

皆様にお会いできるのを楽しみにしております！

電気炉で溶かされる鉄スクラップ。爆音と共に火花が飛び散る様子は圧巻です。溶解した鉄がレードルと呼ばれる取鍋に移され、加工の行程へと移されます。日頃の細やかなメンテナンスが、24時間稼働する生産ラインを支えています！

: 電気炉で溶かされる鉄スクラップ。爆音と共に火花が飛び散る様子は圧巻です。

: 溶解した鉄がレードルと呼ばれる取鍋に移され、加工の行程へと移されます。日頃の細やかなメンテナンスが、24時間稼働する生産ラインを支えています！

鉄筋コンクリート用鋼トップメーカーであり、環境リサイクルのパイオニアでもある。

仕事を通じて専門外の分野に携わることも多く、社員同士連携しながら業務にあたっています！	現在、日本の年間粗鋼生産量約1億トンのうち、およそ3割が電気炉によりつくられています。資源の少ない日本において、貴重な資源である鉄スクラップにいち早く注目し、お客様の多様なニーズに合わせて様々な製品を手がけてきたのが共英製鋼です。鋼材は、ビルやマンションなどの建築物をはじめ、橋梁や道路、自動車など、身の回りのあらゆる場所で使われており、暮らしと産業基盤を支えるために欠かすことはできません。その反面、廃棄される鉄は膨大な量に上ります。日本国内に蓄積されている鉄の総量は13億トンにも達しており、高度循環型社会の実現のためには、この鉄の再利用が必要不可欠なのです。広大な面積を有する生産工場内で、大規模な設備が躍動する現場は豪快でありながら、鉄スクラップの状態に合わせて溶かし方や成分を調整するなど繊細な技術も求められます。生産ラインの「製鋼」「圧延」「工務」各工程において、電気、機械、土木、建築など専門分野を持つ多数の技術者が活躍しており、お客様の厳しい要望を満たす製品を送り続けています。また、共英製鋼は日本の電炉メーカーとして初めて海外に進出した実績を持ち、その高い技術力は世界各国で高い評価を得ています。電気炉の稼働時に発生するアーク熱を有効活用する、という発想から生まれたのが環境リサイクル事業です。医療機関から排出される医療廃棄物の中には人体に危害を及ぼす恐れのある注射針などが含まれていますが、それらを電気炉で完全無害化溶融処理を行う新たなリサイクルシステム「メスキュード」を開発し全国的に展開しています。鉄鋼業界には、理系の学生が活躍できるフィールドがたくさんあります。生産設備のメンテナンスや設計業務など、工場内における業務遂行に求められる知識やスキルは、想像していたよりも広く、深いです。そのため、電気、機械、土木、建築と、様々な専攻出身の先輩社員たちが協力しながら、日々生産現場で起こる課題と向き合っているのです。自分の専門分野だけでなく、新しい分野への挑戦に興味がある学生にとって、とても刺激的な環境だと思います。共英製鋼は、鉄資源の再生という枠を超え、未来を見据えた環境リサイクル事業を通じて社会に貢献するという使命を実現しています。

仕事を通じて専門外の分野に携わることも多く、社員同士連携しながら業務にあたっています！

現在、日本の年間粗鋼生産量約1億トンのうち、およそ3割が電気炉によりつくられています。
資源の少ない日本において、貴重な資源である鉄スクラップにいち早く注目し、お客様の多様なニーズに合わせて様々な製品を手がけてきたのが共英製鋼です。
鋼材は、ビルやマンションなどの建築物をはじめ、橋梁や道路、自動車など、身の回りのあらゆる場所で使われており、暮らしと産業基盤を支えるために欠かすことはできません。
その反面、廃棄される鉄は膨大な量に上ります。日本国内に蓄積されている鉄の総量は13億トンにも達しており、高度循環型社会の実現のためには、この鉄の再利用が必要不可欠なのです。

広大な面積を有する生産工場内で、大規模な設備が躍動する現場は豪快でありながら、鉄スクラップの状態に合わせて溶かし方や成分を調整するなど繊細な技術も求められます。生産ラインの「製鋼」「圧延」「工務」各工程において、電気、機械、土木、建築など専門分野を持つ多数の技術者が活躍しており、お客様の厳しい要望を満たす製品を送り続けています。
また、共英製鋼は日本の電炉メーカーとして初めて海外に進出した実績を持ち、その高い技術力は世界各国で高い評価を得ています。

電気炉の稼働時に発生するアーク熱を有効活用する、という発想から生まれたのが環境リサイクル事業です。医療機関から排出される医療廃棄物の中には人体に危害を及ぼす恐れのある注射針などが含まれていますが、それらを電気炉で完全無害化溶融処理を行う新たなリサイクルシステム「メスキュード」を開発し全国的に展開しています。

鉄鋼業界には、理系の学生が活躍できるフィールドがたくさんあります。生産設備のメンテナンスや設計業務など、工場内における業務遂行に求められる知識やスキルは、想像していたよりも広く、深いです。
そのため、電気、機械、土木、建築と、様々な専攻出身の先輩社員たちが協力しながら、日々生産現場で起こる課題と向き合っているのです。
自分の専門分野だけでなく、新しい分野への挑戦に興味がある学生にとって、とても刺激的な環境だと思います。

共英製鋼は、鉄資源の再生という枠を超え、未来を見据えた環境リサイクル事業を通じて社会に貢献するという使命を実現しています。

会社データ

プロフィール	【鉄筋コンクリート用棒鋼トップメーカー】【東証1部上場】【環境】使われなくなった鉄を電気炉で溶かし、新たな鉄として甦らせるリサイクル型の鉄鋼事業を行う共英製鋼。また廃棄物の完全無害化リサイクルにも力を入れており、例えば使われなくなった自販機や注射針などをリサイクルし社会に貢献しています。今後も私たちは鉄鋼業を中核とした「総合リサイクル企業集団」として、さらなる飛躍と発展を目指します。
事業内容	■鉄鋼製品の製造・加工・販売 ■自動車リサイクル事業および廃棄物再生資源化事業 ■鉄筋・ねじ節鉄筋加工と組立工事 ■鉄鋼製造プラントの設計および鉄鋼製造技術の販売建築物、自動車、電化製品など、様々な箇所で鉄（スチール）は暮らしと産業基盤を支えています。使われなくなった鉄を電気炉で溶かし、新たな鉄として甦らせるリサイクル型の鉄鋼事業を行う共英製鋼。とりわけコンクリート補強用棒鋼の分野では業界トップクラスの実績を誇ります。廃棄物の完全無害化リサイクルも当社の代名詞。今後も、鉄鋼業を中核とした「総合リサイクル企業集団」として、さらなる飛躍と発展を目指します。

プロフィール

【鉄筋コンクリート用棒鋼トップメーカー】【東証1部上場】【環境】
使われなくなった鉄を電気炉で溶かし、新たな鉄として甦らせるリサイクル型の鉄鋼事業を行う共英製鋼。
また廃棄物の完全無害化リサイクルにも力を入れており、例えば使われなくなった自販機や注射針などをリサイクルし社会に貢献しています。
今後も私たちは鉄鋼業を中核とした「総合リサイクル企業集団」として、さらなる飛躍と発展を目指します。

事業内容

■鉄鋼製品の製造・加工・販売
■自動車リサイクル事業および廃棄物再生資源化事業
■鉄筋・ねじ節鉄筋加工と組立工事
■鉄鋼製造プラントの設計および鉄鋼製造技術の販売

建築物、自動車、電化製品など、様々な箇所で鉄（スチール）は暮らしと産業基盤を支えています。使われなくなった鉄を電気炉で溶かし、新たな鉄として甦らせるリサイクル型の鉄鋼事業を行う共英製鋼。とりわけコンクリート補強用棒鋼の分野では業界トップクラスの実績を誇ります。廃棄物の完全無害化リサイクルも当社の代名詞。今後も、鉄鋼業を中核とした「総合リサイクル企業集団」として、さらなる飛躍と発展を目指します。

本社郵便番号	530-0004
本社所在地	大阪市北区堂島浜１-４-16　アクア堂島西館18階
本社電話番号	06-6346-5221
設立	1947(昭和22)年8月21日
資本金	185億1,600万円
従業員	793名　（連結：2023年3月末）　※グループ外への出向者は含まず
売上高	3,557億円　(連結：2023年3月期)
事業所	◇本社：大阪府大阪市北区 ◇事業所：枚方事業所／山口事業所／名古屋事業所 ◇関係会社：関東スチール株式会社(2024.4より弊社と統合し関東事業所に）
主な取引先	メタルワングループ／阪和興業(株)／三井物産グループ／神鋼商事(株)／日鉄物産(株)／豊田通商グループ／岡谷鋼機(株)　等
関連会社	共英産業(株)／(株)共英メソナ／共英加工販売(株)／共英リサイクル(株)／共英マテリアル(株)／(株)吉年／みどり精密工業(株)／坪内運輸(株)／ビナ・キョウエイ・スチール社／キョウエイ・スチール社／ベトナム・イタリー・スチール／ビナ・ジャパン・エンジニアリング社／チー・バイ・インターナショナルポート社／ビントン・スチール社／アルタ・スチール社
平均年齢	40.2歳（単体、2023年3月末）
平均勤続年数	16.2年（単体、2023年3月末）
年間平均給与	691万円（2023年度）
沿革	1947年 8月共栄製鉄(株)（資本金18万円）を創立（昭和22年12月に伸鉄業に転換） 1948年 9月共英製鋼(株)に社名変更（資本金300万円） 1962年 2月当社初の電炉工場として佃工場（現枚方事業所大阪工場）を新設、翌年、共英製鉄(株)として分離 1968年10月海外での製鋼・圧延技術指導を目的に海外事業部を発足 1971年10月阪府枚方市に枚方電炉工場を新設、翌年、圧延工場を新設し、製鋼圧延一貫体制確立（現枚方事業所枚方工場） 1972年11月山口県小野田市（現山陽小野田市）に山口共英工業(株)（現山口事業所）を設立 1973年 1月北米でのミニミル事業参入と海外事業拡充を目的として、米国ニューヨーク州にオーバンスチール社を設立 1979年 1月オーバンスチール社の経営権を譲渡 1982年 4月住友金属工業(株)と資本提携を結び、１億円に増資 1984年 2月中部地区での拠点拡充のため、第一製鋼(株)（現名古屋事業所）の経営権を取得 1990年 4月当社、共英製鉄(株)、山口共英工業(株)、第一製鋼(株)および和歌山共英製鋼(株)の共英グループ5社合併。共英製鉄(株)以下４社については、大阪事業所、山口事業所、名古屋事業所、和歌山事業所と改組。 1991年10月和歌山事業所の営業権をキョウエイ製鐵へ譲渡 1992年12月北米での事業拡大を目的として、米国フロリダ州にあるフロリダスチール社（後にアメリスチール社と改称）の経営権を取得 1994年 1月ベトナムでの棒鋼・線材の製造拠点として、ビナ・キョウエイ・スチール社を設立 1994年 3月関東スチール(株)を設立、茨城県新治郡新治村（現土浦市）にある相場製鋼(株)新治工場の製造設備を承継して事業開始 1999年 9月アメリスチール社の経営権を譲渡 2002年 3月中山鋼業(株)に出資して合同製鐵(株)と並列で筆頭株主となる 2004年 2月山口県小野田市（現山陽小野田市）に産業廃棄物処理事業の拡大を目的として共英リサイクル(株)を設立 2005年 3月山口事業所加工品事業を新設分割して共英加工販売(株)を設立 2006年12月資本金を170億48百万円に増資。東証一部・大証一部に上場 2012年 3月ベトナム第2の製造拠点としてキョウエイ・スチール・ベトナム社設立 2016年12月アメリカ事業を強化するため、ビントン・スチール社を買収、当社の子会社とする 2018年 2月 (株)吉年を事業譲受により当社の子会社とする 2018年 8月ベトナム北部事業強化のためベトナム・イタリー・スチール社を買収、当社の子会社とする 2020年 2月カナダ国アルバータ州にあるAltaSteel Inc.の全株式を取得し、連結子会社化（アルタ・スチール社）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.1時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.8日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	23名	26名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	1名	4名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.6%
  （116名中3名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり通信教育、集合研修、階層別研修、英会話教室、海外語学留学など＜新入社員研修＞ ■総合職集合研修（2ヶ月～6ヶ月程度）社会人としてまた当社の企業人としてふさわしい人材になってもらうために、同期と共に研修を受けていただきます。研修では、社会人としての基本（ビジネスマナーやビジネス文書の書き方等）や、当社の事業内容などを、部署の講義や工場見学、工場実習、様々な外部研修を通じ学んでいただきます。 ■配属後OJT研修（6ヶ月から1年程度）しっかりと仕事を覚えてもらうために、配属先の先輩によるOJT研修を行ないます。 ■フォロー研修（配属後1年後～5年後まで）業務や仕事の進め方の定着を図る、フォロー研修を行ないます。＜階層別研修＞ 10年後の社員向けの研修や、管理職向けの研修等、成長に応じた研修を受けていただきます。＜その他研修＞業務を行なうにあたり、必要な知識・スキルを習得するための研修を随時開催しています。例）全社員対象のコンプライアンス研修等
自己啓発支援制度	制度あり年間3万円まで通信教育費用補助を実施。資格取得後のお祝い金制度等あり。
メンター制度	制度あり業務上の上下関係や利害関係のない、別の部署の先輩社員がメンターに任命され、月2回程度面談を行い、仕事の進め方や仕事での悩みの相談ができる制度があります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に1回、人事総務部担当役員もしくは人事総務部長（または次長）とのキャリア面談があります。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、香川大学、鹿児島大学、関西大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉工業大学、東北大学、富山大学、長岡技術科学大学、広島大学、山口大学、龍谷大学＜大学＞秋田大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、摂南大学、中央大学、中京大学、同志社大学、徳島大学、長崎大学、南山大学、一橋大学、兵庫県立大学、福井工業大学、宮崎大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------ 　　　12名　　10名　　 14名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、香川大学、鹿児島大学、関西大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉工業大学、東北大学、富山大学、長岡技術科学大学、広島大学、山口大学、龍谷大学
＜大学＞
秋田大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、摂南大学、中央大学、中京大学、同志社大学、徳島大学、長崎大学、南山大学、一橋大学、兵庫県立大学、福井工業大学、宮崎大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　2021年　2022年　2023年
------------------------------------------
　　　12名　　10名　　 14名　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	10名	4名	14名
2022年	6名	4名	10名
2021年	8名	4名	12名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	14名
2022年	10名
2021年	12名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	0名
2021年	3名

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