最終更新日：2024/4/8

日本防蝕工業(株)

正社員
既卒可

業種

非鉄金属
設備工事
金属製品
プラント・エンジニアリング
建設

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億4,420万円

売上高: 102億664万（2023年9月期）

従業員: 261名（2024年02月現在）

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【サビ】を阻むため確固たる技術力で挑み続ける。ー悠久の時を経ても尚、錆びることのない生活を、社会を、そして安全を。（文理不問！）

採用担当者からの伝言板（2024/02/22更新）

数ある会社の中から当社ページを選択いただき誠にありがとうございます。

当社が仕事としている「防食」はあまり知られていませんが、社会インフラ設備や施設をサビから守る、重要な役割を担っています。

2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

皆様からのご応募お待ちしております。

鉄筋コンクリートも長い年月の間に少しずつ劣化します。そのまま放置すれば建造物全体が危険な状態に。電気防食工法で皆さんの生活を守る、それが私たちの使命です。沖縄で本格的なサンゴ礁の増殖実験にエム・エムブリッジ(株)[旧三菱重工鉄鋼エンジニアリング(株)]、東京大学、(株)シービーファームと共同で参画しています。

: 鉄筋コンクリートも長い年月の間に少しずつ劣化します。そのまま放置すれば建造物全体が危険な状態に。電気防食工法で皆さんの生活を守る、それが私たちの使命です。

: 沖縄で本格的なサンゴ礁の増殖実験にエム・エムブリッジ(株)[旧三菱重工鉄鋼エンジニアリング(株)]、東京大学、(株)シービーファームと共同で参画しています。

地下へ、地上へ、海へ。あらゆるフィールドで「錆」との永き戦いに終止符を打つ！

皆さんの生活の中でも度々目にするであろう「錆」。それが例えば港湾設備だったら…？錆が大きな危険になることもあります。防食は重要な技術なのです。	「優れた防食技術を活かし、社会と生活の安全に貢献する」これが日本防蝕工業の経営理念です。私たちの生活に金属は欠かすことの出来ない物質ですがその金属は”サビ”から逃れられない宿命を背負っています。当社は、早くから産業社会の発展に伴って生じた防食のニーズに応えるためにこの事業に着目し、研究に研究を重ね、1951年に我が国初の総合防食エンジニアリング会社として発足いたしました。各種施設の防食・防汚に関する綿密な調査から得られたデータをもとに、最新の電気防食法を中心にして、それに最適な設計、施工、管理など、防食にかかわるすべての事業を幅広く展開しています。また、一流の技術士、防錆管理士や各種の専門技術者が、長年の研究・開発から蓄積された数々の技術とノウハウで各種の専門業務に従事しています。また、近年は培ってきた電気防食の技術を活かし、【サンゴの再生事業】を行なうなど、幅広いフィールドで事業を展開しています。近年、豊かな社会を築いていくには、限られた資源をいかに継続的に維持していくかが、社会のテーマになっています。この永遠なる社会のテーマに応えるべく、防食の最新・最適の技術で広く海外まで「防食事業を通じて社会に貢献する」努力を続けていきます。

皆さんの生活の中でも度々目にするであろう「錆」。それが例えば港湾設備だったら…？錆が大きな危険になることもあります。防食は重要な技術なのです。

「優れた防食技術を活かし、社会と生活の安全に貢献する」

これが日本防蝕工業の経営理念です。私たちの生活に金属は欠かすことの出来ない物質ですがその金属は”サビ”から逃れられない宿命を背負っています。

当社は、早くから産業社会の発展に伴って生じた防食のニーズに応えるためにこの事業に着目し、研究に研究を重ね、1951年に我が国初の総合防食エンジニアリング会社として発足いたしました。各種施設の防食・防汚に関する綿密な調査から得られたデータをもとに、最新の電気防食法を中心にして、それに最適な設計、施工、管理など、防食にかかわるすべての事業を幅広く展開しています。また、一流の技術士、防錆管理士や各種の専門技術者が、長年の研究・開発から蓄積された数々の技術とノウハウで各種の専門業務に従事しています。

また、近年は培ってきた電気防食の技術を活かし、【サンゴの再生事業】を行なうなど、幅広いフィールドで事業を展開しています。

近年、豊かな社会を築いていくには、限られた資源をいかに継続的に維持していくかが、社会のテーマになっています。この永遠なる社会のテーマに応えるべく、防食の最新・最適の技術で広く海外まで「防食事業を通じて社会に貢献する」努力を続けていきます。

会社データ

プロフィール	私たちの生活に金属は欠かすことのできない物質で、その金属は腐食することで次第に消耗していきます。これが鋼構造物などで発生してしまうと重大事故につながる危険があります。現在日本における腐食による経済損失は数兆円におよぶといわれ、腐食は確実に防ぐ（防食する）必要があります。　日本防蝕工業(株)は創業以来約70年にわたり電気防食の先駆者として常に最先端の技術力を発揮し、港湾施設・海洋構造物・船舶・埋設配管・各種工場の諸設備等に対する防食工事・保守点検・腐食診断等に携ってきました。　この間、急速な技術革新や絶えず変化する社会のニーズに合わせて、新しい防食・防汚や腐食診断等の技術開発に取り組むとともに、日常の設計・施工・管理及び生産などのあらゆる企業活動において常に細心の注意を払い、お客様が満足する技術、製品を提供しております。
事業内容	海洋・港湾施設・コンクリート施設等、様々な建物において最適な防食を可能にしております。 ■電気防食、防食塗装ならびに防汚に関わる調査、基本設計、機械設計、施工、施工管理 ■金属ならびに合成樹脂などの表面処理品の加工、売買および輸出入 ■前各号に付帯関連する一切の業務

プロフィール

私たちの生活に金属は欠かすことのできない物質で、その金属は腐食することで次第に消耗していきます。これが鋼構造物などで発生してしまうと重大事故につながる危険があります。現在日本における腐食による経済損失は数兆円におよぶといわれ、腐食は確実に防ぐ（防食する）必要があります。

　日本防蝕工業(株)は創業以来約70年にわたり電気防食の先駆者として常に最先端の技術力を発揮し、港湾施設・海洋構造物・船舶・埋設配管・各種工場の諸設備等に対する防食工事・保守点検・腐食診断等に携ってきました。
　この間、急速な技術革新や絶えず変化する社会のニーズに合わせて、新しい防食・防汚や腐食診断等の技術開発に取り組むとともに、日常の設計・施工・管理及び生産などのあらゆる企業活動において常に細心の注意を払い、お客様が満足する技術、製品を提供しております。
　

事業内容

海洋・港湾施設・コンクリート施設等、様々な建物において最適な防食を可能にしております。

■電気防食、防食塗装ならびに防汚に関わる調査、基本設計、機械設計、施工、施工管理
■金属ならびに合成樹脂などの表面処理品の加工、売買および輸出入
■前各号に付帯関連する一切の業務

本社郵便番号	144-8555
本社所在地	東京都大田区南蒲田1-21-12　昭和ビル7F
本社電話番号	03-3737-8400
日本防蝕工業　HP	https://www.nitibo.co.jp/
創業	1951年4月
設立	1947年9月
資本金	2億4,420万円
従業員	261名（2024年02月現在）
売上高	102億664万（2023年9月期）
純利益	6億7183万円（2023年9月期）
自己資本比率	67.75％（2023年9月期）
事業所	支店、営業所：東京都、大阪府、北海道、宮城県、愛知県、広島県、福岡県、千葉県、新潟県、岡山県、兵庫県、三重県、沖縄県工場・研究所：神奈川県、長崎県
株主構成	日本防蝕工業役員持株会、日本防蝕工業従業員持株会　他
主な取引先	官公庁、ガス・石油・電力・プラント会社など大手企業
平均年齢	39.7歳（2023年9月期）
平均勤続年数	15.4年（2023年9月期）
当社の特徴	1.日本で最初の“総合防食エンジニアリング会社”です。 2.多種多様の金属構造物を事業対象として、バラエティーに富んだ現場で仕事ができます。　○港湾設備・船舶・化学プラント・発電所等の鉄鋼構造物　○石油やガスの備蓄タンク　○海底・地中埋設パイプライン（ガス・石油・水道・電力等）　○鉄筋コンクリート構造物　　等 3.世界最先端の電気防食技術で、国内はもとより広く海外までこの事業を通じて社会に貢献しています。
ここが当社の魅力	1.日本で数社しかない“総合防食エンジニアリング会社”です。 2.財務内容は無借金の堅実経営で、しっかりとした事業基盤を保持しておりま　す。 3.充実した研修をご用意していますので、未経験の方でも安心してご入社いただけます。 4.社会貢献という使命を果たす責任感と気概が求められますが、とてもやりがい　のある仕事です。 5.社員全員のスキルアップ・レベルを目的とし、業務を行う上で有効な　資格を取得できる制度や、取得者に対する諸手当を設けています。 6.現代の日本は構造物を「つくる時代」から「維持管理する時代」に変化しつつあり、今後も防食のニーズはあり続けます。
沿革	沿革詳細弊社ホームページにてご確認下さい。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.5日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	5名	6名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	1名	2名
	2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修　 1．導入教育　　当社組織並びに各部の業務概要、就業上の諸規定、会社勤務の一般的心得等の習得。 2．技術基礎教育　　(1)電気防食の基礎知識の習得。　　(2)生産、品質管理の基本の習得。　　(3)企業内での研究開発の進め方等、研究についての基本的考え方の習得。　　(4)安全衛生の基本心得を習得。　　階層別教育基礎編（入社5年程度の社員を対象）、管理職編（管理職昇格者を対象）にわけ教育を実施。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度業務を行う上で有効な資格（技術士、1級土木/電気工事　施工管理技士、コンクリート診断士、海洋・港湾構造物維持管理士等）の取得を支援する制度講習・試験・交通費の費用等を会社で負担（一部制限あり）上記資格を取得された方には、毎月資格手当が支給される。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、岐阜大学、埼玉大学、中部大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京理科大学、日本大学、八戸工業大学、弘前大学、室蘭工業大学、明治大学、横浜国立大学＜大学＞追手門学院大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪体育大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、北見工業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、埼玉工業大学、札幌大学、産業能率大学、淑徳大学、湘南工科大学、白百合女子大学、専修大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京科学大学（東京）、桐蔭横浜大学、東海大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本文理大学、八戸工業大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、松山大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞宇部工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校神田外語学院、産業技術短期大学
採用実績（人数）	大学院了　　大学卒　短大・専門卒　高校卒 ------------------------------------------------------------- 2021年　　　 1名　　　　9名　　　　ー　　　　ー 2022年　　　　ー　　　　6名　　　　ー　　　　ー 2023年　　　　ー　　　　7名　　　　ー　　　　1名 2024年（予定）ー　　　　5名　　　　ー　　　　ー

採用実績（学校）

＜大学院＞
神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、岐阜大学、埼玉大学、中部大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京理科大学、日本大学、八戸工業大学、弘前大学、室蘭工業大学、明治大学、横浜国立大学
＜大学＞
追手門学院大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪体育大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、北見工業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、埼玉工業大学、札幌大学、産業能率大学、淑徳大学、湘南工科大学、白百合女子大学、専修大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京科学大学（東京）、桐蔭横浜大学、東海大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本文理大学、八戸工業大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、松山大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
宇部工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校神田外語学院、産業技術短期大学

採用実績（人数）

　　　　　　大学院了　　大学卒　短大・専門卒　高校卒
-------------------------------------------------------------
2021年　　　 1名　　　　9名　　　　ー　　　　ー
2022年　　　　ー　　　　6名　　　　ー　　　　ー
2023年　　　　ー　　　　7名　　　　ー　　　　1名
2024年（予定）ー　　　　5名　　　　ー　　　　ー

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	4名	1名	5名
2023年	5名	3名	8名
2022年	5名	1名	6名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2024年	5名
2023年	8名
2022年	6名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2024年	0名
2023年	0名
2022年	0名

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