最終更新日：2024/12/2

東京コンピュータサービス(株)

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

情報処理
ソフトウエア
専門コンサルティング
通信・インフラ
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億円

売上高: 総売上高／107億3,890万円（2023年5月期）

従業員: 525名（男性479名、女性46名）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

#基礎から学べるITエンジニア職平均勤続年数26.4年。少数の新入社員を１年で大切に育成。 #公共 #文教 #医療など社会貢献度の高いお客様多数。 #内々定まで最短２週間

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【2025の募集を終了しました】お申込みありがとうございました。（2024/12/02更新）

「信頼と信頼」を社是とするICTの総合サービス企業です。
創業以来一貫して黒字経営という堅実性、
開発・販売・保守の全部門で富士通パートナーとして認められる技術力を持って、
この先のICT業界の50年を一緒に創っていってくださる方を募集しています。

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初期配属確約での選考となります（複数職種・勤務地の併願可能）。
ご希望の初任勤務地と職種を選んで選考にお進みください。

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　◆募集職種・初期配属◆
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2025の募集は終了しました。
お申込みありがとうございました。

「人の良さ」が自慢。多くの社員がそう評する同社。「仕事も一番、遊びもいちばん」。何事にも真剣に、真面目に取り組む姿勢をモットーとしている。創業50年を誇るICTの老舗的存在である同社。技術の高さに加え、社員一人ひとりが現場レベルでお客様との信頼を積み重ねてきたことで半世紀近い歴史を紡いできた。

: 「人の良さ」が自慢。多くの社員がそう評する同社。「仕事も一番、遊びもいちばん」。何事にも真剣に、真面目に取り組む姿勢をモットーとしている。

: 創業50年を誇るICTの老舗的存在である同社。技術の高さに加え、社員一人ひとりが現場レベルでお客様との信頼を積み重ねてきたことで半世紀近い歴史を紡いできた。

50年続く社是は「信頼と信頼」。人とのつながりが会社を支えています。

50年続く社是は「信頼と信頼」。人とのつながりが会社を支えています。	コンピュータという言葉がまだ一般的でなかった1969年。ハードウェアの保守サービスを行う会社として当社はスタートしました。その後、リペア、ソフトウエア開発と徐々に事業領域を拡大し、各事業ごとに会社を３つに分け、グループ経営を行って参りました。絶え間なく変化するICT市場の中で、より一層の経営基盤の強化と事業の効率化を図り、企業として更なる高みへと歩み進めるため、2013年にグループ会社を統合。これにより、各事業部門の連携がより密なものとな、高品質なサービスをワンストップで素早く提供できるようになりました。富士通(株)のパートナー企業は数多ありますが、その中で実績・技術がある一定の水準を超える企業はわずか１割程度。当社は長年その一角を占めており、保有する技術やノウハウの蓄積があります。教育面においても自社研修だけでなく、富士通(株)によるパートナー向けの充実した教育・研修が用意され、出身学部を問わず高度な基礎を習得することが可能です。富士通(株)と連携して最先端のプロジェクトに参加する機会も多く、エンジニアが成長しやすい環境が整っています。当社の魅力の一つは、お客様と身近に接しながら仕事ができること。それゆえ、お客様との付き合いも深く長きにわたるものとなります。自分が手掛けたいシステムを使ってくださるお客様から直接評価をいただけることは、非常に大きなモチベーションになるのと同時に、エンジニアとしての成長にも大きな刺激を与えてくれます。これからも社員一人ひとりが技術力だけでなく人間力も磨き、お客様から信頼され、任せていただける関係を築き上げていきたいですね。グループ会社の統合にともない、これまでの主軸サービスに加え、新たなサービスビジネスへも積極的に取り組んでいきたいと考えています。そこで重要な役割を果たすのが、新たな世代ならではの柔軟かつ斬新な発想を持つみなさんの存在。言われたことだけを粛々とこなすだけでなく、能動的な姿勢で今ある状況を切り拓いてくれるものと信じています。 <代表取締役社長　横村　剛志>

コンピュータという言葉がまだ一般的でなかった1969年。ハードウェアの保守サービスを行う会社として当社はスタートしました。その後、リペア、ソフトウエア開発と徐々に事業領域を拡大し、各事業ごとに会社を３つに分け、グループ経営を行って参りました。絶え間なく変化するICT市場の中で、より一層の経営基盤の強化と事業の効率化を図り、企業として更なる高みへと歩み進めるため、2013年にグループ会社を統合。これにより、各事業部門の連携がより密なものとな、
高品質なサービスをワンストップで素早く提供できるようになりました。

富士通(株)のパートナー企業は数多ありますが、その中で実績・技術がある一定の水準を超える企業はわずか１割程度。当社は長年その一角を占めており、保有する技術やノウハウの蓄積があります。教育面においても自社研修だけでなく、富士通(株)によるパートナー向けの充実した教育・研修が用意され、出身学部を問わず高度な基礎を習得することが可能です。富士通(株)と連携して最先端のプロジェクトに参加する機会も多く、エンジニアが成長しやすい環境が整っています。

当社の魅力の一つは、お客様と身近に接しながら仕事ができること。それゆえ、お客様との付き合いも深く長きにわたるものとなります。自分が手掛けたいシステムを使ってくださるお客様から直接評価をいただけることは、非常に大きなモチベーションになるのと同時に、エンジニアとしての成長にも大きな刺激を与えてくれます。これからも社員一人ひとりが技術力だけでなく人間力も磨き、お客様から信頼され、任せていただける関係を築き上げていきたいですね。

グループ会社の統合にともない、これまでの主軸サービスに加え、新たなサービスビジネスへも積極的に取り組んでいきたいと考えています。そこで重要な役割を果たすのが、新たな世代ならではの柔軟かつ斬新な発想を持つみなさんの存在。言われたことだけを粛々とこなすだけでなく、能動的な姿勢で今ある状況を切り拓いてくれるものと信じています。
<代表取締役社長　横村　剛志>

会社データ

プロフィール	コンピュータという言葉がまだ一般的でなかった1969年、当社はハードウェアの保守サービスを行う会社として、東京都文京区で創業しました。その後もハードウェアの保守サービスを主としながら、ICT機器の販売、ソリューション提案、ソフトウェア開発、ネットワーク構築など幅広く事業を展開。「ICTの総合サービス企業」として、創業以来一貫して黒字の経営を続けております。
事業内容	法人様向けの多岐にわたるICTサービスのご提供。・情報処理機器、装置の総合サービス（販売、製作、運用、保守、修理等）・情報システムの提案、設計、構築、運用 #官公庁 #地方自治体 #独立行政法人 #教育機関 #大学図書館など、創業以来 #富士通様とともに歩んできた弊社では、#医療関係 #金融機関など民間のお客様の他、公共サービスのICTシステムも多くサポートしています。本社は東京ドームのすぐそば！

プロフィール

コンピュータという言葉がまだ一般的でなかった1969年、当社はハードウェアの保守サービスを行う会社として、東京都文京区で創業しました。
その後もハードウェアの保守サービスを主としながら、ICT機器の販売、ソリューション提案、ソフトウェア開発、ネットワーク構築など幅広く事業を展開。「ICTの総合サービス企業」として、創業以来一貫して黒字の経営を続けております。

事業内容

法人様向けの多岐にわたるICTサービスのご提供。
・情報処理機器、装置の総合サービス
（販売、製作、運用、保守、修理等）
・情報システムの提案、設計、構築、運用

#官公庁 #地方自治体 #独立行政法人 #教育機関 #大学図書館など、創業以来 #富士通様とともに歩んできた弊社では、#医療関係 #金融機関など民間のお客様の他、公共サービスのICTシステムも多くサポートしています。

本社は東京ドームのすぐそば！

本社郵便番号	113-0033
本社所在地	東京都文京区本郷1-18-6　トーコンビル
本社電話番号	03-3816-5011
設立	1969年8月4日（昭和44年）
資本金	3億円
従業員	525名（男性479名、女性46名）
売上高	総売上高／107億3,890万円（2023年5月期）
正社員	491名（男性456名、女性35名）
事業所	東京、川崎、群馬、所沢、千葉、水戸、仙台、山形、新潟、甲府、沼津、名古屋、長野、京都、大阪、明石、姫路、白河（工場）
主な取引先	富士通(株)および富士通関連企業、官公庁および民間企業
平均年齢	47.5歳
平均勤続年数	26.4年
沿革	1969年 8月東京コンピュータサービス(株)設立　　磁気テープクリーニング業務開始 1969年10月富士通(株)と磁気ディスク装置保守基本契約締結 1975年 4月富士通(株)と電算機および周辺機器の保守に関するCE特約店基本契約締結 1976年 4月ソフトウェア部門設置 1979年12月 (株)アクテック設立　　ソフトウェア部門を同社へ移管 1981年10月富士通(株)とOA機器販社契約締結　　販売業務開始 1986年 9月 (株)テーアールシー設立　　修理部門業務を同社へ移管 1986年10月本社トーコンビル新築落成 1990年 8月白河工場完成　ハードディスク修理開始 1990年 9月富士通(株)とオフコンディーラ契約締結 (株)トーコン設立　社員持株会社 2001年12月 (株)アクテックを(株)トーコン・システムサービスに社名変更　　システム事業を分割分社 (株)テーアールシーを(株)トーコン・テクノサービスに社名変更　　リペア事業を分割分社 2002年 4月 (株)トーコン・システムサービス　ISO9001：2000品質マネジメントシステム認証（審査登録） 2004年10月 (株)トーコン・フィールドサービス設立　　CE+SS事業を同社へ移管 2006年 6月 (株)トーコン・システムサービス　　プライバシーマーク取得 2007年12月東京コンピュータサービス(株) 　　プライバシーマーク取得 2013年12月グループ統合新生「東京コンピュータサービス(株)」の誕生 2019年8月創立50周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 26.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.0日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	2名	2名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	0名	0名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （35名中0名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修（社外技術研修）　富士通パートナー企業向けの技術研修を、職種に関係なく全員に受講して頂きます。ハードウェアを中心にコンピュータの基本構造やネットワークの知識を基礎から学習できます。　情報処理系の学習経験がない方を対象とした研修ですが、文系出身の社員も毎年多くの方が高成績を修めています。 ■大卒A特別研修／専門卒SU研修制度　業務に関連するテーマを一つ決め、一年間にわたり研究・考察を行い、その成果を社長・役員の前で発表します。　これを4年間繰り返すことで、セルフスタータ型の行動特性を身につけることが目的です。研修者本人が「自ら成長し続ける」力をつけるための研修です。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得報奨金制度
メンター制度	制度あり社内では「トレーナー」と呼んでいます。OJT期間中は、新人1名につき必ず1名の社員が、トレーナーを担当します。通常業務の他、大卒A特別研修／専門卒SU研修制度（入社後4年間）を行う場合の指導員も兼務し、新入社員の成長をサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、岡山理科大学、信州大学、駿河台大学、拓殖大学、電気通信大学、東京医科歯科大学、東邦大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、明治大学、立教大学、立正大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、麻布大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、島根大学、城西大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女学院大学、摂南大学、専修大学、洗足学園音楽大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、獨協大学、南山大学、新潟大学、新潟経営大学、日本大学、日本工業大学、日本福祉大学、兵庫県立大学、福島大学、佛教大学、文教大学、別府大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明星大学、目白大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞あいち情報専門学校、大阪コンピュータ専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、関西テレビ電気専門学校、甲府市立甲府商科専門学校、神戸電子専門学校、郡山女子大学短期大学部、静岡県立工科短期大学校、静岡産業技術専門学校、彰栄保育福祉専門学校、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京電子専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、ＨＡＬ大阪、姫路情報システム専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、山梨県立産業技術短期大学校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ----------------------------------------------------------------------------------------- 大卒　　　　 9名　　 9名　　 9名　　 7名　　 8名　　　8名専門卒　　　 3名　　 1名　　 5名　　 1名　　 3名　　　1名
採用実績（学部・学科）	音楽学部、外国語学部、海洋学部、学芸学部、環境保健学部、危機管理学部、グローバル・メディア・スタディーズ学部、経営学部、経営情報学部、経営政策学部、経済学部、芸術学部、言語コミュニケーション学部、現代社会学部、工学部、国際関係学部、国際コミュニケーション学部、コンピュータサイエンス学部、システム理工学部、社会学部、社会イノベーション学部、社会システム科学部、商学部、商経学部、情報学部、情報科学部、情報理工学部、人文学群、人文学部、人文社会学部、心理学部、政経学部、政策学部、政策情報学部、政治経済学部、生産工学部、総合情報学部、総合政策学部、総合人間科学部、総合理工学部、電気通信学部、電子情報学部、図書館情報学部、人間文化学部、農学部、表象文化学部、福祉経営学部、文学部、文理学部、法学部、法経学部、理学部、理工学部、歴史学部

採用実績（学校）

＜大学院＞
宇都宮大学、岡山理科大学、信州大学、駿河台大学、拓殖大学、電気通信大学、東京医科歯科大学、東邦大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、明治大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、麻布大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、島根大学、城西大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女学院大学、摂南大学、専修大学、洗足学園音楽大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、獨協大学、南山大学、新潟大学、新潟経営大学、日本大学、日本工業大学、日本福祉大学、兵庫県立大学、福島大学、佛教大学、文教大学、別府大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明星大学、目白大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
あいち情報専門学校、大阪コンピュータ専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、関西テレビ電気専門学校、甲府市立甲府商科専門学校、神戸電子専門学校、郡山女子大学短期大学部、静岡県立工科短期大学校、静岡産業技術専門学校、彰栄保育福祉専門学校、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京電子専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、ＨＡＬ大阪、姫路情報システム専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、山梨県立産業技術短期大学校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校

採用実績（人数）

　　　　　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
-----------------------------------------------------------------------------------------
大卒　　　　 9名　　 9名　　 9名　　 7名　　 8名　　　8名
専門卒　　　 3名　　 1名　　 5名　　 1名　　 3名　　　1名

採用実績（学部・学科）

音楽学部、外国語学部、海洋学部、学芸学部、環境保健学部、危機管理学部、グローバル・メディア・スタディーズ学部、経営学部、経営情報学部、経営政策学部、経済学部、芸術学部、言語コミュニケーション学部、現代社会学部、工学部、国際関係学部、国際コミュニケーション学部、コンピュータサイエンス学部、システム理工学部、社会学部、社会イノベーション学部、社会システム科学部、商学部、商経学部、情報学部、情報科学部、情報理工学部、人文学群、人文学部、人文社会学部、心理学部、政経学部、政策学部、政策情報学部、政治経済学部、生産工学部、総合情報学部、総合政策学部、総合人間科学部、総合理工学部、電気通信学部、電子情報学部、図書館情報学部、人間文化学部、農学部、表象文化学部、福祉経営学部、文学部、文理学部、法学部、法経学部、理学部、理工学部、歴史学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）