最終更新日：2023/9/7

(株)弘電社 [三菱電機グループ]【東証スタンダード市場上場】

上場企業

業種

設備工事
商社（電子・電気機器・OA機器）
プラント・エンジニアリング
建設

基本情報

本社: 東京都

資本金: 15億2,000万円

売上高: 335億5,700万円＜2023年3月実績＞

従業員: 609名　＜2023年4月1日現在＞

会社概要
前年の採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

創業113年。東証スタンダード市場上場。三菱電機グループ。六本木ヒルズ・横浜ランドマークタワーなど数多く手がける総合電気設備工事企業。

会社紹介記事

＜弘電社の施工実績-1＞都議会議事堂都民広場。同社が電気設備の施工を担当した。夜になって照明に明かりが灯された姿は圧巻だ。弘電社を支える社員たち。入社時だけでなく、その後も続く充実の研修制度や資格支援制度によって、日々成長を続けている。

: ＜弘電社の施工実績-1＞都議会議事堂都民広場。同社が電気設備の施工を担当した。夜になって照明に明かりが灯された姿は圧巻だ。

: 弘電社を支える社員たち。入社時だけでなく、その後も続く充実の研修制度や資格支援制度によって、日々成長を続けている。

100年前から電気に本気。創業113年の歴史に刻む新しい一歩。

＜弘電社の施工実績-2＞三菱一号館。古き良き時代の建物外観そのままに、最新の電気設備がそなわったビルへと変貌させた。	私たち弘電社は、1910年の創業以来、電気工事業界の草分け的存在として、いつもその時代の最先端を走りながら、数多くの「地図に残る」重要施設を手掛けてきました。超高層ビル、スポーツ施設、発電所、大学、空港、鉄道、ホテル、巨大プラント、気象レーダーなど、施工実績の名を挙げれば、きっとみなさんがよく知っている建築物や施設がたくさんでてくるはずです。つまり弘電社という社名に馴染みがなくても、私たちはみなさんの身近なところにいつもいるのです。そして今、私たちは電気工事という枠を超え、情報・通信・プラントエンジニアリングと事業フィールドを拡大し、快適な空間を創造する「総合電気設備工事＝トータルエンジニアリング企業」を標榜するまでになりました。業界の先駆者として、今では『内線／社会インフラ／送電／販売』という4つの事業で、高品質な技術とサービスを提供しています。人間社会を支えるエネルギー源として、なくてはならないのが“電気”です。その電気にまつわるあらゆるシーンで、私たちは社会に貢献しています。今後もますます需要の伸びが見込まれる業界環境の中で、三菱電機グループとしての強みや特色を活かしながら、基幹産業のサポートから研究開発分野に至るまで、あらゆるニーズとお客様の信頼に応えていきたいと考えています。

＜弘電社の施工実績-2＞三菱一号館。古き良き時代の建物外観そのままに、最新の電気設備がそなわったビルへと変貌させた。

私たち弘電社は、1910年の創業以来、電気工事業界の草分け的存在として、いつもその時代の最先端を走りながら、数多くの「地図に残る」重要施設を手掛けてきました。超高層ビル、スポーツ施設、発電所、大学、空港、鉄道、ホテル、巨大プラント、気象レーダーなど、施工実績の名を挙げれば、きっとみなさんがよく知っている建築物や施設がたくさんでてくるはずです。つまり弘電社という社名に馴染みがなくても、私たちはみなさんの身近なところにいつもいるのです。

そして今、私たちは電気工事という枠を超え、情報・通信・プラントエンジニアリングと事業フィールドを拡大し、快適な空間を創造する「総合電気設備工事＝トータルエンジニアリング企業」を標榜するまでになりました。業界の先駆者として、今では『内線／社会インフラ／送電／販売』という4つの事業で、高品質な技術とサービスを提供しています。

人間社会を支えるエネルギー源として、なくてはならないのが“電気”です。その電気にまつわるあらゆるシーンで、私たちは社会に貢献しています。今後もますます需要の伸びが見込まれる業界環境の中で、三菱電機グループとしての強みや特色を活かしながら、基幹産業のサポートから研究開発分野に至るまで、あらゆるニーズとお客様の信頼に応えていきたいと考えています。

会社データ

事業内容	■内線事業超高層ビル、高層マンション、学校、病院などの受変電設備をはじめ、発電、動力、照明、弱電、防災・防犯設備等の設計ならびに施工を担当します。 ■社会インフラ事業各種発電所、変電所、焼却設備、水処理などのプラント施設や、東京ドームや東京競馬場のオーロラビジョンの設置、高速道路管制監視設備などの電気設備工事やCATVの施工及び維持管理を担当します。 ■送電事業東京電力をはじめとする各電力会社から発注される送電線建設工事のほか、調査、測量、保守・点検及び関連土木工事を担当します。電気以外の幅広い関連知識も使って業務に当ります。 ■販売事業三菱電機(株)の代理店として、昇降機、空調用冷暖房機器、ビル管理システム、汎用電気機器をはじめとする家電製品を除くほぼすべての電気・電子機器製品を取り扱っています。 ▼施工事例三菱一号館丸の内ビル六本木ヒルズ横浜ランドマークタワー三菱東京UFJ銀行（旧東京三菱銀行本店）みずほ銀行本店新国立劇場・東京オペラシティー東京医科歯科大学附属病院東京湾アクアライン東京電力群馬山梨幹線関西電力山崎東部線九州自動車道ETC（長崎地区）深宇宙探査用64m大型アンテナ東京ドームオーロラビジョン東京競馬場マルチターフビジョン埼玉スタジアム大型映像装置伊平屋島風力発電設備九州電力小丸川発電所据付工事北多摩下水処理場三菱電機稲沢製作所エレベータ試験塔＜弘電社の施工実績-3＞東京競馬場のマルチターフビジョン。オーロラビジョンからプラントの制御・管理システムなどと、施工実績はバラエティーに富んでいる。

事業内容

■内線事業
超高層ビル、高層マンション、学校、病院などの受変電設備をはじめ、発電、動力、照明、弱電、防災・防犯設備等の設計ならびに施工を担当します。
■社会インフラ事業
各種発電所、変電所、焼却設備、水処理などのプラント施設や、東京ドームや東京競馬場のオーロラビジョンの設置、高速道路管制監視設備などの電気設備工事やCATVの施工及び維持管理を担当します。
■送電事業
東京電力をはじめとする各電力会社から発注される送電線建設工事のほか、調査、測量、保守・点検及び関連土木工事を担当します。電気以外の幅広い関連知識も使って業務に当ります。
■販売事業
三菱電機(株)の代理店として、昇降機、空調用冷暖房機器、ビル管理システム、汎用電気機器をはじめとする家電製品を除くほぼすべての電気・電子機器製品を取り扱っています。

▼施工事例
三菱一号館
丸の内ビル
六本木ヒルズ
横浜ランドマークタワー
三菱東京UFJ銀行（旧東京三菱銀行本店）
みずほ銀行本店
新国立劇場・東京オペラシティー
東京医科歯科大学附属病院
東京湾アクアライン
東京電力群馬山梨幹線
関西電力山崎東部線
九州自動車道ETC（長崎地区）
深宇宙探査用64m大型アンテナ
東京ドームオーロラビジョン
東京競馬場マルチターフビジョン
埼玉スタジアム大型映像装置
伊平屋島風力発電設備
九州電力小丸川発電所据付工事
北多摩下水処理場
三菱電機稲沢製作所エレベータ試験塔

＜弘電社の施工実績-3＞東京競馬場のマルチターフビジョン。オーロラビジョンからプラントの制御・管理システムなどと、施工実績はバラエティーに富んでいる。

本社郵便番号	104-0061
本社所在地	東京都中央区銀座5-11-10
本社電話番号	03-3542-5111（代）
創業	1910（明治43）年3月
設立	1917（大正6）年6月
資本金	15億2,000万円
従業員	609名　＜2023年4月1日現在＞
売上高	335億5,700万円＜2023年3月実績＞
売上構成	1．総合電気設備工事　　76.1％ 2．電気機器販売　　　　23.9％
事業所	本　社／東京支　店／仙台、茨城、さいたま、千葉、新宿、名古屋、大阪、広島、福岡営業所／福島、鹿島、栃木、横浜、名古屋、愛媛、長崎、熊本
主要株主構成	三菱電機(株)、三菱地所(株)、(株)三菱UFJ銀行、(株)みずほ銀行、弘電社従業員持株会ほか
関連会社	弘電工事(株)、弘電社機電工程（北京）有限公司、弘電社物業管理（北京）有限公司
平均年齢	45.3歳（2023年6月現在）
平均勤続年数	19.2年
沿革	1910（明43）年東京市京橋区采女町で創業 1917（大 6）年株式会社に組織変更資本金50万円 1926（大15）年三菱電機(株)代理店となる 1952（昭27）年大阪・名古屋・東北支店開設 1962（昭37）年資本金1億6,000万円に増資東京証券取引所に株式上場 1967（昭42）年九州支店開設 1968（昭43）年中国支店・長崎営業所開設 1978（昭53）年資本金5億円に増資 1995（平 7）年資本金15億2,000万円に増資 1998（平10）年中国駐在員事務所開設 2003（平15）年弘電社技術諮問（北京）有限公司設立 2004（平16）年弘電社機電工程（北京）有限公司に社名変更 2008（平20）年弘電社物流管理（北京）有限公司設立 2010（平22）年創業100周年記念式典挙行 2017(平29)年創立100周年記念式典挙行 2018（平30）関東支店・南関東支店開設春日部センター開設 2020（令2）監査等委員会設置会社へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.8時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	9名	11名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	1名	3名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修・新入社員フォローアップ・若手技術力研修(対象：入社～8年目) 若手（3年目）社員研修・現場代理人研修・管理職研修・後輩指導研修など
自己啓発支援制度	制度あり公的資格取得支援制度：対象資格の取得費用補助（全額または一部、基準による）公的資格取得奨励金：対象資格の合格者に対し、報奨金を支給（金額は支給基準による）
メンター制度	制度あり教育主任制度：3年間、先輩社員と面談の上「育成指導計画書」を作成。（育成目標をたてて結果報告）
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	19名	0名	19名
2021年	12名	0名	12名
2020年	14名	2名	16名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	19名
2021年	12名
2020年	16名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	2名
2021年	2名
2020年	5名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学＞北海道大学、室蘭工業大学、青森大学、八戸工業大学、秋田大学、山形大学、東北学院大学、東北工業大学、茨城大学、宇都宮大学、足利工業大学、足利大学、日本工業大学、千葉工業大学、東京農工大学、慶應義塾大学、国士舘大学、國學院大學、工学院大学、芝浦工業大学、専修大学、高千穂大学、玉川大学、中央大学、亜細亜大学、東海大学、東京国際大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東京都市大学、東京理科大学、帝京大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、早稲田大学、横浜国立大学、関東学院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、湘南工科大学、東京工芸大学、金沢工業大学、福井工業大学、富山大学、愛知工業大学、中部大学、大阪工業大学、大阪府立大学、大阪産業大学、摂南大学、関西大学、近畿大学、神戸大学、広島工業大学、広島国際学院大学、山口大学、福山大学、日本文理大学、九州産業大学、福岡大学、福岡工業大学、佐賀大学、長崎大学、崇城大学＜短大・高専・専門学校＞青山製図専門学校、九州電気専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、八戸工業高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校
前年度の採用実績(人数)	2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年 ――――――――――――――――――――――――――――― 理系　　　9名　　　11名　　　 11名　　　 17名　　　12名文系　　　7名　　　 5名　　　　1名　　　 2名　　　 3名
前年度の採用実績(学部・学科)	施工管理職：電気電子工学科、情報通信工学科、機械工学科、建築学科ほか情報システム管理：電気電子工学科、電子情報学科、情報通信学科ほか営業職：経営学科、経済学科ほか事務職：経営学科ほか

前年度の採用実績(学校)

＜大学＞
北海道大学、室蘭工業大学、青森大学、八戸工業大学、秋田大学、山形大学、東北学院大学、東北工業大学、茨城大学、宇都宮大学、足利工業大学、足利大学、日本工業大学、千葉工業大学、東京農工大学、慶應義塾大学、国士舘大学、國學院大學、工学院大学、芝浦工業大学、専修大学、高千穂大学、玉川大学、中央大学、亜細亜大学、東海大学、東京国際大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東京都市大学、東京理科大学、帝京大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、早稲田大学、横浜国立大学、関東学院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、湘南工科大学、東京工芸大学、金沢工業大学、福井工業大学、富山大学、愛知工業大学、中部大学、大阪工業大学、大阪府立大学、大阪産業大学、摂南大学、関西大学、近畿大学、神戸大学、広島工業大学、広島国際学院大学、山口大学、福山大学、日本文理大学、九州産業大学、福岡大学、福岡工業大学、佐賀大学、長崎大学、崇城大学
＜短大・高専・専門学校＞
青山製図専門学校、九州電気専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、八戸工業高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校

前年度の採用実績(人数)

　　　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年
―――――――――――――――――――――――――――――
理系　　　9名　　　11名　　　 11名　　　 17名　　　12名
文系　　　7名　　　 5名　　　　1名　　　 2名　　　 3名

前年度の採用実績(学部・学科)

施工管理職：電気電子工学科、情報通信工学科、機械工学科、建築学科ほか
情報システム管理：電気電子工学科、電子情報学科、情報通信学科ほか
営業職：経営学科、経済学科ほか
事務職：経営学科ほか