最終更新日:2024/6/27

(株)四電工(四国電力グループ) 【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 設備工事
  • その他電子・電気関連
  • ソフトウエア

基本情報

本社
香川県
資本金
34億5,125万円
売上高
単独743億円(2022年4月1日~2023年3月31日)
従業員
2,096名(2023年3月現在)
募集人数
51~100名

今日を支え 明日を創る 総合設備の四電工

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エントリーをお待ちしております。 (2024/05/25更新)

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四電工の採用画面にアクセスいただきありがとうございます。

2025年度卒の新卒採用は、現在、エントリー受付中です。
(2024年5月24日時点)

エントリーをいただいた方には、順次、今後の選考フローや
会社説明会に関する情報をご案内をいたします。

当社採用ホームページもあわせてご覧くださいね。
https://www.yondenko.co.jp/recruit/

人事労務部 採用担当

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会社紹介記事

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当社本店社屋の写真です。本店以外にも当社は四国を中心に約40カ所の拠点を持ち、それぞれの地域に密着したサービスを展開しています。
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当社社員研修所は設備的にも極めて充実しており、新入社員研修、階層別・職能別研修など、落ち着いた環境のもと長い視野でじっくり腕を磨いていくことができます。

「今日を支え 明日を創る」総合設備の四電工

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電気を届ける。空気や水を自在に操る。
機械を制御する。情報を送るー。
家庭で、ビルで、学校で、工場で、あらゆる場所で
私たち四電工のノウハウと技術が息づいています。

創業以来、変わらないのは
もっと暮らしに貢献したいという想い。
その想いが私たちを四国を代表する総合設備企業へと成長させ、
いまでは大都市圏を含むさまざまな地域で
多岐にわたる事業を展開するまでになりました。

そして、日々の暮らしを支えるという使命に加え、
暮らし、環境、エネルギーといった幅広い分野で
持続可能な豊かな社会を実現するために
未来をひらく総合設備企業としてさらなる飛躍を目指します。
「人々の今日の暮らしを支え、もっと快適な新しい暮らしを創る。」

社会に必要とされる使命を誇りに。
私たちは、四電工です。

会社データ

プロフィール

 四電工は、1963年、当時四国各県にあった四つの電気工事会社が合併し誕生しました。設立以来、送配電工事を事業の核として、地域社会の発展に貢献してきました。また、そこで培った高い技術力を活かし、ビル・工場・オフィスから一般家庭に至るまでの電気・空調・給排水など建築設備の設計・施工に取り組んできました。
現在では、情報通信や環境関連、PFIといった分野にも事業領域を拡げ、四国を代表する総合設備企業へ成長するとともに、首都圏・関西圏などにも積極的に進出しています。

事業内容
 一般設備工事業、電力設備工事業の二つの事業フィールドを展開しております。
 このほかにも、総合設備企業としてのノウハウを活用したCADソフトの開発・販売、脱炭素化技術の開発、事業投資、農業事業やPFI/PPP事業などフィールドは多岐にわたります。
本社郵便番号 761-8565
本社所在地 香川県高松市花ノ宮町2-3-9
本社電話番号 087-840-0226
設立 1963年5月
資本金 34億5,125万円
従業員 2,096名(2023年3月現在)
売上高 単独743億円(2022年4月1日~2023年3月31日)
事業所 ●本店/香川
●支店・本部/徳島、高知、愛媛、香川、東京、大阪
●営業所/四国内23か所、四国外7か所
関係会社 (株)ヨンコービジネス、(株)キャデワサービス、(株)アクセル徳島、(株)高知クリエイト、(株)アクセル松山、(株)香川クリエイト、(株)ヨンコーソーラー、有元温調(株)、アイ電気通信(株)、菱栄設備工業(株)、(株)関西設備、(株)仁尾太陽光発電、(株)桑野太陽光発電、横山工業(株)、(株)ベルテック、徳島電工(有)、南海電工(有)、香川電工(有)、(株)宇多津給食サービス、(株)徳島市高PFIサービス、(株)徳島農林水産PFIサービス、(株)大洲給食PFIサービス、(株)鈴木建築設計事務所、恒栄通建(株)、(株)マルケン、(株)一水社、Yondenko Vietnam Company Limited
平均年齢 41.1歳(2023年3月現在)
沿革
  • 1963年 5月
    • 徳島電気工事(株)、南海電気工事(株)、伊豫電気工事(株)、香川電気工事(株)の合併により、南海電工株式会社として設立
      徳島・高知・愛媛・香川の4支店及び大阪支社(現・大阪本部)を設置
  • 1965年 5月
    • 広島営業所を設置
  • 1965年12月
    • 商号を四国電気工事株式会社に変更
  • 1966年 3月
    • 東京支社(現・東京本部)を設置
  • 1973年 5月
    • 岡山営業所を設置
  • 1979年11月
    • 東京証券取引所に株式を上場(市場第一部)
  • 1989年11月
    • 商号を株式会社四電工に変更
  • 2012年 3月
    • 東北営業所を設置
  • 2020年 5月
    • 神戸営業所、京都営業所を設置
  • 2021年 7月
    • 沖縄事業所(2018年9月設置)を営業所に昇格
  • 2022年 4月
    • 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場へ移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.9時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 75名 77名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 5名 7名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.5%
      (312名中11名)
    • 2022年度

    役員  13.3% 管理職 3.0%

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、職能別研修、その他特別研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援、公的資格取得支援など
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上長とのキャリア面談(年1回)
社内検定制度 制度あり
高所作業技能者、各種活線技能者、現場代理人など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
徳島大学、徳島文理大学、香川大学、高知工科大学、広島大学、九州大学、九州工業大学、龍谷大学、鳥取大学、琉球大学、同志社大学
<大学>
徳島大学、徳島文理大学、香川大学、愛媛大学、松山大学、高知工科大学、高知大学、四国職業能力開発大学校(応用課程)、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島市立大学、九州産業大学、熊本大学、神戸大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大阪産業大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、慶應義塾大学、早稲田大学、明治大学、法政大学、愛知工業大学、豊橋技術科学大学、関東学院大学、金沢工業大学、崇城大学、佐賀大学、山口大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、鳥取大学、島根大学、芝浦工業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、西日本工業大学、摂南大学、千葉工業大学、専修大学、東海大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、中部大学、奈良女子大学、日本工業大学、日本大学、日本文理大学、福井工業大学、福岡工業大学、福山大学、龍谷大学、四国学院大学、琉球大学、獨協大学、甲南大学
<短大・高専・専門学校>
阿南工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、香川高等専門学校、専門学校穴吹工科カレッジ、大阪電子専門学校、<専>京都建築大学校、九州電気専門学校、岡山科学技術専門学校、広島工業大学専門学校、四国職業能力開発大学校(専門課程)、産業技術短期大学、徳島工業短期大学、日本電子専門学校

その他、各大学・高専および専門学校

採用実績(人数) 2023年 66名
2022年 55名
2021年 40名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 60 6 66
    2022年 50 5 55
    2021年 37 3 40
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 66
    2022年 55
    2021年 40
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 6
    2021年 5

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