最終更新日:2024/4/24

(株)東京建設コンサルタント

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
3億3,500万円
売上高
100億円(2023年9月期)
従業員
520名(男性:397名、女性:123名)
募集人数
26~30名

“安全・安心で、豊かで潤いのある社会資本整備”に貢献するリーディングカンパニー

エントリーシートの受付を開始しました! (2024/03/08更新)

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就職活動という初めての経験を前に、さまざまな思いを抱かれていると思います。
『自分に合う会社、働きがいを感じられる会社に出会うこと』
よく言われることですが、真剣に向き合えば向き合うほど難しいものです。

就職活動は、みなさん自身について深く考え、多くの人と話し、様々な会社と自分を照らし合わせる貴重な時間でもあります。
私たちは、そのお役に立てるように東京建設コンサルタントの特徴や魅力、社員の声を可能な限りお伝えしていきます。

みなさんの就職活動が充実したものになるよう、願っております。

(株)東京建設コンサルタント 採用担当一同

会社紹介記事

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次代への構想 ~Design for Next Age~

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     本社ビル

 東京建設コンサルタントの事業方針は、“次の時代、次の世代に受け継がれる社会資本整備に貢献する”ことです。1960年の創業以来、特色ある総合建設コンサルタントとして、本道を歩み、実績を積み重ねてきました。そして、先端の技術者集団として、常に業界をリードしてきました。

 二十一世紀を迎え、ますます地球環境問題、人口問題、資源の涸渇問題、エネルギー問題等が深刻化しています。人類が安全・安心で豊かな生活をするには、これらの問題を避けて通ることはできません。これらの問題解決には、SDGsへの推進が果たす役割は大きく、当社も様々な事業分野を通じて貢献してゆかなければなりません。また、IoTやAI、ビッグデータを用いた技術革新やDXは、産業構造や社会構造を根本的に変革してゆくと思われます。このようなグローバルな視点で、新しいビジネスモデルやこれからの時代にふさわしい働き方を追求してゆきます。

 当社は、“地球環境問題や防災”を事業方針の柱の一つとしてきました。環境と防災に関する様々な実験・研究と技術開発を行うために、環境防災研究所、環境モニタリング研究所、かすかべ環境防災研究センターを設立し、日々充実させています。

 わが国では、豪雨や台風による河川の氾濫、土砂災害、高潮等による風水害が頻発し激甚化しています。また、南海トラフ地震と首都直下地震が切迫しており、発生した場合は国民の生命や財産が失われ、社会や経済に致命的な損傷を受けると予測されています。また、高度成長期以降に集中的に整備された公共インフラは一斉に老朽化しており、機能を維持しなければ国民の生活と経済に深刻な影響を及ぼします。国が推し進めている防災・減災、国土強靱化、流域治水、長寿命化等に総力を結集し、長年培った技術を駆使して様々な課題に取り組んでいます。当社が果たすべき役割は、これまでにも増して大きくなっています。

 また、これからの公共事業の執行に当たっては、構想段階から事業段階まで、行政、市民、企業の社会的合意形成を円滑に進めるための支援や発注者支援のためのCM、PPP/PFIなどの事業執行マネジメントに取り組んでいます。

 東京建設コンサルタントは、先人たちが築き上げてきた歴史や風土を真摯に学び、そして知恵や技術を確実に受け継ぎ、常に時代の先端に立ち、高度な技術サービスを通じて、社会資本整備に貢献してゆきます。

会社データ

プロフィール

◆民主的なリーダーシップと労使一体
 会社の運営は、“民主的なリーダーシップ”をモットーとしています。さまざまな問題についてオープンな議論が日常的に行われ、決定された事項は確実に実行されることが共通の認識となっています。
 “より魅力的で働きがいのある会社”とするため、『社内協議会』、『経営青年会議』、『労使協議』などで活発な議論が行われています。『経営青年会議』は、若手の一般社員が社長と経営トップに直接提案を行う場です。

◆働き甲斐のある賃金体系
 社員の能力と業績を適正に評価し、それを反映できる賃金体系を導入しています。世間一般の成果主義と異なり、終身雇用と年功を維持することにより、安心して将来の生活設計を行えるように十分な配慮がなされています。
 また、主任技師制(グループ制)により、個人と組織の評価が明確に区分され、社員の個性や能力がより尊重されます。

◆トップクラスの業績と利益の還元
 業界ではトップクラスの安定した経営基盤と業績を維持しています。株式は上場せず、株の大半を社員が保有しています。そして、利益は最優先に社員に還元されることが重要な経営方針であり、最高水準の賃金を長年にわたって維持しています。

◆品質マネジメントシステムと“頭のネットワーク”
 品質マニュアルであるISO9001を有効に活用し、当社独自の品質マネジメントシステムを構築し、その運用を支援する“頭のネットワーク”を全社的に構築しています。“頭のネットワーク”は、様々な情報を共有し、業務の改善・効率化と成果品の品質向上に役立たせるナレッジマネジメントシステムです。

◆豊かなコミュニケーションの形成
 福利厚生面では、全社員を対象としたリフレッシュ制度(特別有給休暇付き社員旅行)が30年以上継続されています。豊かなコミュニケーションの形成は何よりも重要視しています。クラブ活動も活発に行われています。

◆ワーク・ライフ・バランス
 ワーク・ライフ・バランスとは、社員一人ひとりがやりがいや満足感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、プライベートにおいては人生の各段階に応じて多様な生き方を選択でき、仕事と生活の調和をとれることです。このことにより様々な好循環をうみだし、“より魅力的で働きがいのある会社”とするため、労使一体となって制度づくりを行っています。

事業内容
河川、海岸・海洋、流域施設(河川構造物、砂防、下水)、
環境防災、地域防災、道路・交通、流域環境(流域文化、環境アセスメント、
自然環境、川づくり、地域環境)、都市計画・地域計画、機械設備・電気設備、ICT、環境モニタリング、事業執行マネジメント、国際協力

詳しい事業内容・実績については当社ホームページに掲載していますのでご覧ください。

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本社郵便番号 170-0004
本社所在地 東京都豊島区北大塚1-15-6
本社電話番号 03-5980-2633
設立 1960(昭和35)年10月
資本金 3億3,500万円
従業員 520名(男性:397名、女性:123名)
売上高 100億円(2023年9月期)
仕事の内容 建設コンサルタント業
公共事業の上流部にあたる企画、調査・計画、設計、施工、維持管理に関する業務を行っています。
主要取引先 国、自治体、独立行政法人、公益法人、一般法人、公益民間企業など
事業所 本社 : 東京都豊島区北大塚1-15-6 トーケン大塚ビル
東京本社 : 東京都豊島区北大塚1-15-6 トーケン大塚ビル
関西本社 : 大阪市北区天満橋1-8-63 トーケン大阪ビル
東北支社 : 仙台市青葉区一番町2-10-17 仙台一番町ビル
北陸支社 : 新潟市中央区東大通1-2-23 北陸ビル
中部支社 : 名古屋市中区錦2-5-5 八木兵伝馬町ビル
中国支社 : 広島市南区的場町1-3-6 広島的場ビル
四国支社 : 高松市寿町1-3-2 日進高松ビル
九州支社 : 福岡市博多区博多駅南2-12-3 トーケン福岡ビル
環境モニタリング研究所 : さいたま市大宮区東町1-36-1 トーケン大宮ビル
かすかべ環境防災研究センター : 春日部市大場128-1
つくば実験センター : つくば市旭107-3

●事務所
青森・岩手・福島・茨城・埼玉・千葉・神奈川・静岡・三重・京都・奈良・兵庫・岡山・山口・佐賀・熊本・宮崎・鹿児島

●営業所
北海道・秋田・山形・富山・石川・栃木・群馬・春日部・船橋・山梨・長野・岐阜・三島・松阪・滋賀・和歌山・岩国・大分・沖縄
グループ会社 (株)東建エンジニアリング
(株)太陽機構
当社の強み ◆安定した経営基盤
 35年以上、黒字決算で無借金経営。
 人材投資・設備投資率は業界随一です。

◆発注者からの高い信頼
 国交省が成果品の品質を評価する業務評定点は、業界トップクラスです。
 
◆特色ある総合建設コンサルタント
 河川部門の実績は、業界随一です。
ワークライフバランス ワークライフバランスとは、社員一人ひとりがやりがいや満足感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、プライベートにおいては人生の各段階に応じて多様な生き方を選択でき、仕事と生活の調和をとれることです。このことにより様々な好循環を生み出し、“より魅力的で働きがいのある会社”とすることができます。当社では、労使協議などを通じて、経営者と社員が一体となってワークライフバランスを推進するための様々な制度づくりを行っています。平成14年に業界で初めて採用した裁量労働制は、ワークライフバランスの推進と育児支援制度の充実を図るうえでの抜本的な施策を可能としています。
労働環境への取り組み 心身の健康の保持・増進とワークライフバランスを推進するために、『労働環境改善のための対策』を定めています。リベラルでフレキシブルな勤務体系、労働時間管理、健康管理について具体的な対策を講じました。そして、“休むときは思い切って休む”メリハリの利いた自由度の高い勤務形態とし、併せて労働時間を削減するとともに生産性の向上を図っています。そして、業務の評価は労働時間の長さではなく、仕事の質と成果が重視されます。
柔軟な勤務体系 【時差出勤制度】
7時30分から10時30分まで30分単位の時差出勤が可能で、クライアント対応上コアタイムを10時30分から17時としています。したがって、10時30分出社、17時退社の5時間30分勤務が可能で、給与の減額や有給休暇を取得する必要はありません。
【柔軟な出社・退社制度】
慶弔、通院、事故、自己都合等の事由がある場合は、出社の遅延、午後5時前の退社、勤務中の外出が許可されます。給与の減額や有給休暇を取得する必要はありません。自己都合については、業務に著しい支障がない限り許可されます。
【日曜出勤の禁止と二日休日制の推進】
日曜日の出勤は厳禁としています。土曜日は休日を取得することが奨励され、月2回は土曜出勤が禁止されています。激甚な自然災害対応や社内のネットワークの損傷等緊急事態が発生した場合は、関係者に休日出勤を命令することがあります。休日に出勤した場合は、代休や振休または休日出勤手当が支給されます。
【充実した有給休暇制度】
有給休暇の取得によって、心身がリフレッシュされモチベーションが上がり生産性を高めることができます。初年度は法律で定める10日以上の17日が付与され、毎年1日ずつ付与日数が増加し最大付与日数は23日です。未使用分は1年繰り越しが可能で、業界トップクラスの水準となっています。また、年一回は有給休暇を5日連続取得することを義務付けています。
労働時間管理 労働時間を削減するために、下記のことを徹底しています。支社ごとに設置されている“衛生委員会”は、遵守していない社員が発生した場合は、本人と所属長に通知し、支社長の責任の下改善されます。また、本社総務企画部が労働時間の管理状況を毎月の役員会で報告することが義務付けられています。
【残業時間上限規制】
法律上の残業時間上限は、月100時間未満および複数月平均80時間以内となっていますが、当社は月50時間未満に規制しています。法律の上限に対して十分に余裕のある時間規制としています。近一年の正社員の月平均残業時間は、27.3時間です。
【深夜残業の禁止】
午後9時までの退社を徹底し、深夜残業は禁止しています。また、残業が発生した場合でも深夜の帰宅とならない時間に退社することとしています。
【業務集中の回避】
業務の受注を抑制し適正な業務量を配分するとともに、特定の個人への業務集中を回避しています。業務集中の恐れがある場合には、所属長は業務の再配分、業務体制の再構築、支援体制、ボトルネックの解消など適切な処置を講じます。
健康管理 【健康診断と人間ドック】
提携する医療機関による年一回の健康診断は、法定の検査項目に加えオプション項目を増やし充実させています。診断の結果、再検査または精密検査となった場合は、受診のための特別有給休暇を付与するとともに、受診費用は会社が負担しています。これ以外に人間ドックやさらにオプション項目を増やした場合の費用は、3万円を上限として50%を補助します。また、自身の健康管理のための通院に必要な時間は遅刻・早退として扱われません。
【ストレスチェック】
メンタルヘルス保持増進の一環として、年一回ストレスチェックを行います。メンタルヘルスの不調が確認された場合は、支社ごとに顧問契約を結んでいる産業医や専門医の診断と指導を受けます。
【相談窓口】
健康やメンタルヘルスの相談窓口は、総務部又は各支社に設置している衛生委員会となっています。また、総務部を通じて顧問契約を結んでいる産業医や専門医と直接相談することもできます。
業務の効率化 本社に設置されている“業務の効率化委員会”は、労働時間の削減とコスト縮減を図るとともに、業務の品質を向上させることを目的としています。社内ネットワークの再整備、ISOとこれを支援する“頭のネットワーク”の再構築、技術系・技術管理系・総務系のインターフェイスの改善、オンライン会議の高度化、データベース化、日常業務の効率化など多岐にわたっています。これらの課題に、PDCAサイクルを粘り強く継続し業務の効率化を進めています。
育児支援制度 育児休業・育児勤務について、法律で定められた水準以上の当社独自の優遇措置を講じ、育児期間中のワークライフバランスを全面的に支援しています。

【制度周知・意向確認措置】
妊娠・出産の申出があった場合は、育児休業に関する制度の周知および制度利用の意向確認を行っています。また、育児休業に関する相談体制を整備しています。

【育児休業制度】
子が2歳に達するまで、育児休業を取得することができます。近年では、女性社員に比べ期間は短いですが、育児休業を取得する男性社員が増えています。

【産前・産後休業】
出産予定日の6週間前(双生児の場合は14週間)から産後8週間まで産前・産後休業を取得することができます。

【出生時育児休業制度】
産後パパ育休とも言われ、男性社員は産後8週間以内の期間で、最大28日間の出生時育児休業を取得することができます。

【産前・産後休業および育児休業中の給与保障】
休業中の給与は、法律上は無給で良いとされ、社会保険により月給与の約1/2~
2/3は支給されますが、育児支援のためには、育児期間中こそ生活保障が重要であることから、当社では月給与の80%以上を保障しています。さらに、賞与が年4回支給され固定給とみなされるので、賞与総額が一定額以上になると100%以上になる社員も少なくはありません。

【育児勤務制度】
法律上は子が3歳に達するまでの間、勤務時間を6時間に短縮可能ですが、給与は減額してよいとされています。当社では育児と仕事の両立をさらに促すため、子が小学校に就学するまでの間、時差出勤制度を活用することで5時間30分勤務とすることができます。勤務時間を短縮したことにより給与が減額されることはありません。

【子の看護休暇】
子が小学校に就学するまでは、病気・怪我等で看護が必要な場合、年次有給休暇とは別に「子の看護休暇」を取得することができます。取得可能日数は、法定の年5日に上乗せし年7日としています。休暇中は、法律上は無給で良いとされていますが、安心して看護できる環境とするため、当社では給与を支給します。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.4年
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、グループ制によるOJT、チューター制度、電子学校、技術研究会、
若手社員の論文発表会、社外研修、海外研修、資格取得支援
自己啓発支援制度 制度あり
自己学習手当
 一般教養の会得や資格取得など、自己学習・啓発を促進、支援することを目的として、自己学習
 手当を支給しています。
メンター制度 制度あり
チューター制度
 組織外の先輩社員がチューターとなり、若手社員を対象にマンツーマンで企業人としての成長を
 支援するとともに、業務に必要な知識の習得や技術力の向上をサポートします。また、個人や職
 場の悩みごとにも気軽に相談に乗り、モチベーションの維持に努めます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、帯広畜産大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、山形大学、筑波大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、高崎経済大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京海洋大学、電気通信大学、東京都立大学、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、福井大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、三重大学、京都大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪教育大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、岡山県立大学、広島大学、広島市立大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、高知大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、大分大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、立教大学、芝浦工業大学、東京農業大学、日本大学、東洋大学、東海大学、金沢工業大学、名城大学、愛知工業大学、立命館大学、同志社大学、関西大学、近畿大学、大阪工業大学、福岡大学、水産大学校
<大学>
北海道大学、帯広畜産大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、山形大学、筑波大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、高崎経済大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京海洋大学、電気通信大学、東京都立大学、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、福井大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、三重大学、京都大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、岡山県立大学、広島大学、広島市立大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、高知大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、大分大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、立教大学、芝浦工業大学、東京農業大学、日本大学、東洋大学、東海大学、金沢工業大学、名城大学、愛知工業大学、立命館大学、同志社大学、関西大学、近畿大学、大阪工業大学、福岡大学、水産大学校

採用実績(人数) 2019年 10名
2020年 14名
2021年 8名
2022年 14名
2023年 11名

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