最終更新日:2024/9/18

日本トムソン(株) 【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 金属製品
  • 機械
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
東京都
資本金
95億3,317万390円
売上高
550億4,800万円(2024年3月期) 682億6,000万円(2023年3月期) 622億2,800万円(2022年3月期)
従業員
2,472名/グループ合計(2023年3月期)
募集人数
16~20名

自動車/バイク/ロボット/半導体/医療/建設/食品など、あらゆる分野の機械の「滑らかな動き」を支えるグローバルカンパニー!#説明会受付中 #WEB説明会  

採用担当者からの伝言板_2024.9.18更新 (2024/09/18更新)

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会社紹介記事

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部署の垣根を超えて、協力し合う関係が構築されている。その秘訣は、風通しのいい社内でのコミュニケーションが盛んで、年次問わず発信しやすい環境が整っているからだ。
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展示スペースには、「IKO」ブランドで提供するニードルベアリング、直動案内機器、メカトロ製品が並ぶ。あらゆる分野の機械をより滑らかに、より正確に動かせる力が強み。

多彩な知見を得て設計に力を発揮。メカトロ製品を担う旗手へと成長。

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「入社前に感じた社風の良さはそのまま。自主性を尊重しつつ、常に気にかけ成長を後押ししてくれます。様々な理系学部から集まった仲間の活躍も励みです」と畔柳さん。

大学時代は電気系を学んでいたこともあり、半導体や電子部品の業界を視野に入れていました。幅広く調べていたところ日本トムソン(株)を発見し、高品質・高精度なニードルベアリング・直動案内機器・メカトロ製品の3本柱を通して、モノづくり産業の基盤に貢献できる会社であることを知りました。
説明会から面接まで、学生の質問に真摯に答えていただけたことで、社風の良さを確信。離職率が低く福利厚生が充実している点も、安心して長く働けそうだと感じて迷いなく入社しました。

入社後はメカトロ技術課に配属。当社のメカトロ製品は、主にリニアウェイと呼ばれる直動案内機器と駆動部品、電装・制御部品、さらにスライドテーブル・ベッドを組み合わせ、精密な位置決め装置として活躍するものです。半導体部品の大量生産やFA化(=工場における自動化)を推進するため、必要不可欠な役割を果たします。
配属後の半年間で業務の流れを把握し、3DCADも手厚い先輩からの指導のもと一から覚えていきました。
最初は標準品の簡単な設計からのスタートし、次第にお客様の要望に合わせる特注品も担当。モーターのサイズや容量、センサーの理論や特性を見極めての部品選定が難しかったですが、不明点をすぐ先輩に聞いていくうちに、徐々に知識や応用力が身につきました。

1年目後半にはリニアエンコーダーと呼ばれる位置情報計測部品を組み込んだ製品を一から担当させてもらうなど、裁量範囲も拡大。先輩やお客様から何度か修正をもらい試行錯誤を重ねた結果、受注に繋がり、実際に製作され「形」になった製品を見た時は、やりがいと達成感が得られましたね。大学で培った電気の基礎に機械や設計・制御に関する知識・スキルも加えることができ、2年目ながら成長実感も大きいです。

今後は先輩方のようにお客様の要望を正確に図面に落とし込み、なおかつスピーディーに描ける設計者になることが目標です。メカトロ開発部でオーダーに応える設計で力を蓄え、将来的に新製品やヒット商品を生み出していきたい、そんな夢も膨らみます。
大切なのは高品質で高精度な製品を作るために、仕事では先輩や営業、生産現場にもなんでも聞ける素直さを持つこと。加えて試行錯誤できる姿勢や挑戦心を持つことも大事だと思いますね。
【メカトロ開発部 メカトロ技術課 畔柳 遥太(2022年入社)】

会社データ

プロフィール

ニードルベアリング・直動案内機器・メカトロ製品の開発・製造・販売

機械の回転部分に組込まれる「ニードルベアリング」、
搬送や位置決め機構として使用される「直動案内機器」、
直動案内機器と駆動部品、電装品などを組合せ精密位置決め装置として使われる「メカトロ製品」
これらの開発・製造・販売を柱として事業を展開しています。

事業内容
「ニードルベアリング」、「直動案内機器」、「メカトロ製品」を三本柱として国内・海外に拠点と販売網を持ち、高い技術力で産業界に貢献する国際的機械部品メーカーです。
ニードルベアリングは自社技術にて独自開発した当社の原点とも言える製品です。このニードルベアリングの生産で長年培ったノウハウを元に、現在当社の新たな成長の原動力となっているのが直動案内機器です。着実に売上を伸ばしており、現在は半導体や液晶関連のメーカーを始め、ロボットや工作機械、医療機器などの旺盛な需要を取り込んで成長を続けています。
また、高精度の直動案内機器と最新エレクトロニクス技術を融合させたメカトロシリーズも当社を支える柱の一つとなっています。ITの生産ラインなど、精密な位置決めを必要とする生産現場で活躍しています。

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機械の回転運動や直線運動を支える"ベアリング”。駅のホームドアやテーマパークのアトラクション、ロボット、医療機器など身の回りにある様々な機械に使われています。

本社郵便番号 108-8586
本社所在地 東京都港区高輪2-19-19
本社電話番号 03-3448-5860
設立 1950年2月
資本金 95億3,317万390円
従業員 2,472名/グループ合計(2023年3月期)
売上高 550億4,800万円(2024年3月期)
682億6,000万円(2023年3月期)
622億2,800万円(2022年3月期)
経常利益 45億2,500万円(2024年3月期)
104億7,900万円(2023年3月期)
74億8,800万円(2022年3月期)
代表者 代表取締役社長 宮地茂樹
【IKOブランド】 I=Innovation(革新的) 
K=Know-how(高度な技術に立脚) 
O=Originality(独創的)

IKOとは当社のコンセプトを表現し、ブランドとして使用しています。当社は、昭和34年にニードルベアリングの開発・製品化に成功しました。それ以来、お客様の技術的要望に応えた製品を次々と送り出しています。また、製品の改良、新製品開発を積極的に推し進め、当社の企業理念にふさわしい「技術開発型企業」でありつづけるべく日々尽力しています。今後も他社にない製品の開発に注力し、当社らしい製品とサービスで様々な産業に貢献していきたいと考えています。
事業所 本社/東京
国内営業拠点/東京、名古屋、大阪、仙台、浜松、福岡など計19カ所
国内生産・開発拠点/岐阜県美濃市、岐阜県関市、岐阜県土岐市、神奈川県鎌倉市他
関連会社 日本ディック(株)
IKO INTERNATIONAL, INC.
NIPPON THOMPSON EUROPE B.V.
艾克欧東晟商貿(上海)有限公司
IKO THOMPSON ASIA CO., LTD.
IKO THOMPSON KOREA CO., LTD.
IKO BRASIL SERVICOS EMPRESARIAIS LTDA.
IKO THOMPSON BEARINGS CANADA, INC.
優必勝(上海)精密軸承製造有限公司

IKO THOMPSON VIETNAM CO., LTD.
優必勝(蘇州)軸承有限公司
製造体制 当社は、製品を使用されるお客様の声を大切にしています。
営業部門が現場で得た情報を研究開発部門へフィードバックすることで、よりお客様の要望に応えることができる製品を次々と生み出しています。ユーザーニーズに基づいた製品の供給が当社の使命と考えており、生産品目は20,000種類超に上ります。これらは、オンラインの生産管理システムによって管理されており、迅速な納期対応を可能としています。
oil minimum 地球規模でSDGsや環境への取り組みがなされている中、当社は、『豊かな自然環境の実現』のために、全力をあげて取り組んでいます。機械を動かす上で不可欠となる潤滑油の使用に関しても「オイルミニマム」というコンセプトを掲げています。これは、独自の製品開発によりオイルの使用量を最小限に抑え、地球環境に与える影響を出来る限り低減させていくことを目的としています。
若手技術者の活躍 日本トムソンを支える原動力は若い力です!
Aさんは入社後3カ月半の研修を経て設計を担当する部署に配属。実践の中で設計のスキルを磨き、今では常に数件の新製品開発テーマを任されています。
Bさんは仕様変更や特殊品設計を担当する部署に配属。入社数年ながら、お客様の多種多様な要望に応える設計をバリバリこなしています。
このように、日本トムソンには若くしてやりたいことを任せてもらえる環境があります。もちろん、それを実行する際には、会社がしっかりサポート。専門分野における外部機関での講習も受講できます。このように、社員の成長に力を入れ、一人ひとりが多様な分野の仕事を担うことにより、技術の継承や品質保持、新製品の開発が順調に進み、利益を着実に生み出していくのです。
提案型営業 日本トムソンの営業は単にカタログ品を販売するだけではありません。
長年培ったノウハウを基に生み出された製品をベースに、お客様がメリットを見い出せるようなカスタマイズ品の提案型営業も行っています。特に入社数年で大手ユーザーを担当するなど若手の活躍が目覚しく、日本トムソンを支える大きな力となっています。
また、よく文系の学生さんから「文系の私でも営業としてやっていけるのでしょうか」と質問されますが、新入社員研修での製品知識の習得や配属後のOJTで先輩からしっかりと指導を受けられますので、全く心配はいりません。
活かせる専攻は幅広い 日本トムソンでは、機械、材料、電気、化学、情報などあらゆる専攻が活かせます。もちろん文系においても全く専攻は問いません。現在、技術・生産・営業などあらゆる部門で活躍している先輩の学生時代の専攻は様々です。その誰もが、ベアリングおよびその応用製品を開発・製造・販売する日本トムソンに欠かせない存在となっています。
社員へのサポート体制 社員へのサポートを惜しまないのも、当社の魅力の一つ。
例えば、毎年1回全従業員に対して実施する「自己申告制度」。社員一人ひとりが仕事や職場に感じている想い、また今後のキャリア形成に関する希望をヒアリングし、人事配置等への参考材料としています。実際に自己申告制度を元に異動となった事例も多数あります。
さらには、岐阜制作所内に男子寮、女子寮を新設するなど、社員の住環境にも配慮しています。
そうした社員へのサポートが認められ、当社の岐阜製作所が「関市女性が働きやすい職場」として、岐阜県関市役所から認定されました。
あらゆる面から社員をサポートし続けることにより、日本トムソンの総合力は着実に向上しています。目標を持つ人には、達成へのサポートを惜しむことはありません。
社風・風土 日本トムソンの平均勤続年数は16.2年。
全社離職率はなんとわずか2.9%!
大卒新入社員の3年後離職率も4.5%と、一般水準と比較しても高い定着率を誇っています。

安定した事業基盤も要因の一つですが、社内の「人を大事にする」という雰囲気も大きな役割を果たしています。
営業・技術・生産などの各部門がお互いを尊重し、理解しているからこその社風だと考えています。
挑戦心をもったまま継続的に成長することができるよう、“共に成長できる”働きやすい環境づくりに努めています。
沿革
  • 1950年
    • 軸受等の販売を目的として、愛知県名古屋市に大一工業(株)を設立。
  • 1959年
    • ニードルベアリングの生産を開始。
  • 1963年
    • 本社を東京都に移転。
      IKO(アイ ケイ オー)を当社ブランドとして商標登録。
      社名を日本トムソン(株)に変更。
      東京証券取引所市場第二部に上場。
  • 1969年
    • 岐阜県美濃市に岐阜製作所を開設。
  • 1970年
    • アメリカ・イリノイ州に IKO INTERNATIONAL, INC.を設立。
  • 1975年
    • オランダ・ロッテルダムにNIPPON THOMPSON EUROPE B.V.を設立。
  • 1978年
    • 直動案内機器のリニアウェイ(のちの直動シリーズ)を開発し、販売を開始。
  • 1982年
    • メカトロ複合製品(のちのメカトロシリーズ)を開発し、販売を開始。
  • 1983年
    • ローラタイプの直動案内機器を開発し、販売を開始。
  • 1987年
    • 「グッドデザイン賞」(通商産業省)をリニアウェイLWA、アンギュラ形ボールスプラインLSA、精密位置決めテーブルCT220/220Aで受賞。
  • 1997年
    • 岐阜製作所で「ISO9002」の認証を取得。
  • 2001年
    • 岐阜製作所で「ISO14001」の認証を取得。
  • 2002年
    • 「機械工業デザイン賞」(日刊工業新聞社主催)をナノリニアNTで受賞。
  • 2005年
    • 「第2回モノづくり部品大賞」(日刊工業新聞社主催)の「機械部品賞」をCスリーブリニアウェイ・フリーコンビネーション仕様で受賞。
  • 2006年
    • 中国・上海に艾克欧東晟商貿(上海)有限公司を設立(現連結子会社)。
      ベトナム・ハイフォンに IKO THOMPSON VIETNAM CO., LTD.を設立(現連結子会社)。
  • 2007年
    • 「第4回モノづくり部品大賞」(日刊工業新聞社主催)の「機械部品賞」をリニアローラウェイスーパーX LRXD10…SLで受賞。
  • 2010年
    • 「2010年”超”モノづくり部品大賞」(日刊工業新聞社・モノづくり推進会議共催)の「日本力(にっぽんぶらんど)賞」
      をマイクロ精密位置決めテーブルTMで受賞。
  • 2014年
    • タイ・バンコクにIKO THOMPSON ASIA CO.,LTD.を設立(現連結子会社)。
      「2014年"超"モノづくり部品大賞」(日刊工業新聞社・モノづくり日本会議共催)
      の「激励賞」をCルーブリニアウェイLV(MLV)で受賞。
  • 2015年
    • 韓国・ソウルにIKO THOMPSON KOREA CO.,LTD.を設立。
      ブラジル・サンパウロにIKO BRASIL SERVICOS EMPRESARIAIS LTDA.を設立。
  • 2016年
    • カナダ・ミシサガにIKO THOMPSON BEARINGS CANADA, INC.を設立。
  • 2017年
    • 中国のベアリング製造・販売会社である優必勝(上海)精密軸承製造有限公司および優必勝(蘇州)精密軸承製造有限公司を子会社化(現連結子会社)。
  • 2021
    • サステナビリティ基本方針を策定。
  • 2022
    • 東京証券取引所プライム市場に移行。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.0日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 32名 38名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 3名 9名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.5%
      (205名中3名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修として、入社後約2カ月工場研修などを行います。配属後は各部署にてOJTや座学を中心とした研修を実施しています。
その他、職位別・職種別の研修として、業務上必要な知識や資格の取得に対する支援を行っています。
自己啓発支援制度 制度あり
外部資格取得支援制度あり(技術士、機械設計技術者、ITパスポート、簿記、TOEIC等)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度(年1回)あり。
現状や今後のキャリアに対する希望等をヒアリングし、将来的な人事異動等の参考にするための制度。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、秋田大学、大分大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、学習院大学、芝浦工業大学、聖心女子大学、帝京大学、東京理科大学、長岡技術科学大学、兵庫県立大学、名城大学
<大学>
茨城大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州産業大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、西南学院大学、高崎経済大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、東海大学、東海職業能力開発大学校(応用課程)、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、長野大学、長浜バイオ大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、法政大学、武蔵大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学

採用実績(人数)          2022年  2023年  2024年(予)
-----------------------------------------------------------
大学院卒     1名    2名    3名
大学卒      13名    16名    17名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 15 3 18
    2022年 11 3 14
    2021年 11 3 14
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 18
    2022年 14
    2021年 14
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 0

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