最終更新日:2024/12/23

(株)三井E&S【東証プライム市場上場】【旧:三井造船グループ】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 機械
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 重電・産業用電気機器
  • プラント・エンジニアリング
  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
8,846百万円(2023年12月31日現在)
売上高
連結 2,623億円 (2022年度)
従業員
単体 2,696名 連結 5,747名 (2023年3月末現在)
募集人数
51~100名

1917年に三井造船としてスタートした総合重工メーカー。培ってきた高い技術や製品を最新技術により進化させ、環境負荷や労働力不足等の社会課題の解決に取り組んでいます。

未来へとつなぐ技術と魂 (2024/12/23更新)

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三井E&S RECRUITING SITE:
https://www.mes.co.jp/recruit/new_grad/

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会社紹介記事

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船の心臓部として世界の海上物流を支えることが私たちの使命。品質を守りつつ環境技術やITを活用し、低炭素社会の実現、海上物流のデジタライゼーションに寄与します。
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港湾物流の新たな常識をつくる運搬システムソリューションを目指し、遠隔運転、自動化の実現や、高いレベルでの環境対応など、日々変化する海上物流に向き合います。

エンジニアリングとサービスを通じて、人に信頼され、社会に貢献する。

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お客様により高い満足を提供し、その先にある持続可能な社会の発展に寄与します。

当社は1917年に三井造船として創業し、以来、島国・日本に欠かせない海上物流を支えてきました。現在では港で活躍する大型コンテナクレーンや、大型船舶の動力源であるディーゼルエンジン、発電設備やタービン・コンプレッサーなどの産業機械など、多種多様な製品を世に送り出しています。今後は、得意のマリン領域を軸に、中核事業である舶用推進事業・港湾物流事業を「グリーン」と「デジタル」の切り口で発展させ、グリーン分野ではカーボンニュートラル社会の実現のための脱炭素関連製品提供、デジタル分野では人口縮小社会への対応に必要なデジタル技術活用サービスを提供を通じ、持続可能な社会の発展に貢献します。

会社データ

プロフィール

私たちは造船を祖業とする総合重工メーカーとして、国内シェアNo.1の舶用大型エンジンや港湾クレーン、産業機械等の機械分野、エンジニアリング、IT分野で技術を磨き、社会に貢献してきました。今後はGreen&Digitalを事業の方向性として掲げ、脱炭素技術やデジタル技術活用サービスを通じ、国内外の様々な課題解決に取り組んでいきます。

事業内容
船舶用大型エンジン、往復動圧縮機等の各種コンプレッサ、ガスエンジンコージェネレーションシステム、コンテナクレーン、港湾システム、マニピュレータ、試験実験設備等の設計、製造、エンジニアリング、建設・据付、修理・保守業務等

*技術系職(機械系、電気電子系、金属材料系、情報系、造船系、化学系等の理系全般)、事務系職が活躍しています

本社郵便番号 104-8439
本社所在地 東京都中央区築地5-6-4
本社電話番号 03-3544-3013
創立 1917年11月14日
設立 1937年7月31日
資本金 8,846百万円(2023年12月31日現在)
従業員 単体 2,696名 連結 5,747名 (2023年3月末現在)
売上高 連結 2,623億円 (2022年度)
事業所 玉野事業場(岡山県玉野市)
大分事業場(大分県大分市)
お知らせ 2023年4月1日より、事業持株会社体制へ移行にともない、株式会社三井E&Sマシナリーおよび株式会社三井E&Sビジネスサービスを統合し、株式会社三井E&Sと社名を変更しました。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 41名 47名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 4名 10名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社4年目までは以下のとおり研修プログラムを用意しています。

・入社1年目
約2週間の新入社員導入研修で業務遂行上必要な知識や考え方を習得します。配属後も2度のフォローアップ研修を通じて、仕事に対する考え方や姿勢を再確認する場を設けています。
また、入社1年目から2年目までは英語能力を向上するため、就業時間中に英会話講座を開設しています。

・入社2・4年目
人事による面談を実施し、職場での育成状況や社員の成長具合を確認しています。

・入社3年目
再度、集合研修を実施し、これまでの仕事や成長度合いを振り返ることを通じて、課題を発見してもらい、更なる成長を促しています。

上記以外にも、中堅社員向け研修や管理専門職向け研修、グローバルコミュニケーション研修といった各種プログラムを用意し、人材の成長をサポートしています。

※各社共通
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、群馬大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、公立諏訪東京理科大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、水産大学校、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、函館工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校

(海外)ATENEO DE MANILA UNIVERSITY、 Feng Chia University、 MAR BASELIOS INSTITUTE OF TECHNOLOGY、 SRI LANKA COLLAGE、 University of Sussex、 University of Wisconsin-Madison、韓国技術教育大、韓南大学校、高麗大学校、清華大学 大学院、ソウル科学技術大学、成均館大学校、中央大学(韓国)、ベトナム国家大学ホーチミン市校工科大学、香港理工大学、明知大学校、延世大学大学院

※採用実績校は過去10年の新卒採用入社実績(2015~2024入社)

採用実績(人数)        2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
計      35名  40名  38名
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※大卒・高専卒の事務・技術系職の採用人数
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 37 5 42
    2020年 49 7 56
    2019年 41 9 50
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 42
    2020年 56
    2019年 50
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 4
    2019年 4

先輩情報

現地担当者様より「また来てください」の言葉
H.M.
2017年入社
テクノサービス事業部 運搬機技術
港湾荷役用クレーンの点検、修理等アフターサービス
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QRコード

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