最終更新日:2024/6/5

サンコーコンサルタント(株)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 建設
  • 専門コンサルティング
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
75億1,300万円(2023年6月実績)
従業員
381名(2024年4月現在)

ひとのくらしを「守り、支え、創る」総合建設コンサルタント

~~書類選考 随時実施中~~ (2024/05/27更新)

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当社の採用ページにアクセスいただき、ありがとうございます。
ご興味お持ちいただけましたら是非ご応募ください!

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会社紹介記事

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「豊かな企画力」「的確な調査力」「高度な設計力」「組織で応えるチームワーク力」の4つの力を発揮しながら社会へ貢献しています。
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架け替え予備設計・詳細設計、地質調査、護岸設計、取付道路設計など、多岐にわたる業務にも対応することができます。

「総合建設コンサルタント」としての強み

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インフラ整備や防災などの計画・設計・施工において,地質調査は必要不可欠です。

 建設コンサルタント業界の多くは道路や橋梁、ダム、トンネルといった分野を専門とする設計だけの、または調査だけの”専業”建設コンサルタント会社と、当社のように幅広い分野を手がける”総合”建設コンサルタント会社があります。
 当社は、道路分野や河川・上下水道分野などの土木設計部門に加えて都市計画・公園設計・地質調査・地盤調査・測量・建築設計・環境調査・アセスメント部門をもち、総合コンサルタントゆえ複雑、多岐にわたるニーズに、総力を挙げて応えることができます。

会社データ

プロフィール

地震や台風、局地的な大雨により引き起こされる水害等
様々な自然災害にさらされることの多いわが国において
建設コンサルタントに求められる社会的使命は
近年ますます大きくなっています。

サンコーコンサルタントは歴史ある技術を背景に
「豊かな企画力」「的確な調査力」
「高度な設計力」「組織で応えるチームワーク力」
の4つの力を発揮しながら、社会へ貢献していきます。

当社では、総合建設コンサルタントとして
「道路分野」「河川・上下水道分野」
「地域・環境分野」「地質・防災分野」
の各分野に優れた専門技術者を擁し
お客様のニーズに的確にお応えできる体制を整えています。

当社の幅広いコンサルティング体系は
社会資本整備における様々な側面からの
「企画立案」「調査」「計画」「設計」から「維持管理」
といった、様々な技術サービスの提供を可能としています。

事業内容
総合建設コンサルタントとして
以下の事業に取り組んでいます。

【設 計】
道路、トンネル、橋梁、構造物、防災・点検、維持・補修
河川・砂防、上下水道、都市・地域計画、ランドスケープ、建築

【調 査】
地質、土質、水文、物理探査、計測、地盤防災
環境アセスメント、土壌・地下水環境調査、環境保全

【測 量】
地上、航空、海洋、地租、補償調査、遺跡調査

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既存の構造物を維持するための点検・補修もこれからますます重要になってきます。

本社郵便番号 136-8522
本社所在地 東京都江東区亀戸1丁目8番9号
本社電話番号 03-3683-7106
創業 1961年4月20日
資本金 1億円
従業員 381名(2024年4月現在)
売上高 75億1,300万円(2023年6月実績)
事業所 【本店】
東京都

【支社】
東日本支社(東京都)、関西・中部支社(大阪市)、九州支社(福岡市)

【支店】
札幌支店(札幌市)、東北支店(仙台市)、北陸支店(新潟市)、北関東支店(さいたま市)、東関東支店(船橋市)、横浜支店(横浜市)、名古屋支店(名古屋市)、大阪支店(大阪市)、南九州支店(熊本市)

【営業所】
函館、青森、岩手、秋田、山形、福島、茨城、群馬、春日部、戸田、松戸、江戸川、多摩、川崎、相模原、長岡、富山、金沢、山梨、南信、高山、岐阜、静岡、浜松、三重、滋賀、京都、兵庫、奈良、和歌山、岡山、広島、山口、北九州、田川、大分、佐賀、長崎、宮崎、鹿児島

【事務所】
沖縄
主な取引先 国土交通省、都道府県、市区町村、鉄道・運輸機構、NEXCO他
関連会社 (株)サンコー環境調査センター
(株)九州サンコーエンジニアリング
平均年齢 48.7歳(2024年4月現在)
平均勤続年数 13.6年(2024年4月現在)
沿革
  • 1961年
    • 三井鉱山(株)を母体とし、商号を三鉱コンサルタント(株)として設立。本店を東京都中央区日本橋本石町に置く。
  • 1963年
    • 商号をサンコーコンサルタント(株)と変更。
  • 1987年
    • 本店を東京都江東区亀戸1-8-9に移転。
  • 1989年
    • 本店を東京都中央区日本橋室町に移転、亀戸は東京本社と改称。
  • 1999年
    • 全支店でISO9001認証取得。
  • 2000年
    • 本店を東京都中央区から東京都江東区(現在地)に移転。
  • 2002年
    • 東日本支社を設立。
  • 2003年
    • 大阪支店と名古屋支店を関西・中部支社として統合。
  • 2005年
    • 九州支店と南九州支店を九州支社として統合。
  • 2009年
    • NTCホールディングス(株)のグループ企業となる。
  • 2011年
    • 創立50周年を迎える。
  • 2013年
    • 東日本支社より東北支店を独立。
  • 2021年
    • 東関東支店を船橋市に移転し、サテライトオフィス機能を付加。

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 3名 4名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 2名 3名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
「新入社員研修」
「中堅社員研修」
「リ-ダ-シップ研修」
「管理職研修」
「ハラスメント研修」 等があります。
メンター制度 制度あり
「技術士資格取得支援制度」
技術士資格取得に向けて、先輩社員がマンツーマンで指導・支援するほか
全社員が受けられるオンライン講義を開催しています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1回、キャリアの希望等を聴取する面談を行っています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、大阪大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、熊本大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、島根大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、鳥取大学、富山大学、名古屋大学、新潟大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪市立大学、小樽商科大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、杏林大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、芝浦工業大学、白百合女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、大正大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、南九州大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校

採用実績(人数)    2022年 2023年 2024年度
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大卒   5名    4名    4名
院卒   6名    1名    6名
高専卒  1名    2名    1名
採用実績(学部・学科) 【理科系学部】
土木工学、建設工学、都市工学、交通工学、社会工学、地盤工学、
地下水工学、地質学、地球物理学、環境学 等

【文科系学部】
法学、経済学、商学、経営学、社会学、文学、教育学 等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 9 2 11
    2023年 4 3 7
    2022年 10 2 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 11
    2023年 7
    2022年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 1

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