最終更新日:2024/11/4

太平洋工業(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 自動車・自動車部品
  • 機械
  • 精密機器
  • 金属製品
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
岐阜県
資本金
73億1,600万円(2022年3月末時点)
売上高
1,912億円(2022年度連結) 地域別比率:日本41.8%、アジア21.0%、欧米37.2%
従業員
2,100名(グループ全体4,800名)
募集人数
16~20名

国内100%世界No.1シェア製品を誇る自動車部品メーカー!創業100周年となる2030年に向け、自動車部品で培った技術を活かし新分野へ事業領域を積極的に拡大!

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太平洋工業です。まずは会社説明会にご参加お願いします! (2024/03/01更新)

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太平洋工業株式会社 人事部 人財育成グループです。

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会社データ

プロフィール

太平洋工業は、今年で創業94年目を迎えました。
社名である「太平洋工業」は、「小川(創業者の苗字が小川)の小さなせせらぎが、次第に大きくなって大河となり、太平洋の大海原へと繋がっていく…。」
世界中を相手に事業を展開していきたいという創業者の想いを込めて名づけられました。
1930年に日本初の自動車用バルブコア(タイヤに空気を入れるバルブの芯として空気圧を保持する部品)の国産化をめざして創業以来、タイヤバルブ製品をはじめ、自動車用プレス・樹脂製品、電子・制御機器製品、次世代バルブであるTPMS(タイヤ空気圧監視システム)等を開発・生産し、成長を遂げてきました。
更に、現在では市場のグローバル化に対応し、米国・中国・台湾・韓国・タイ・ベルギー・フランスの7カ国で事業を展開しております。人と地球が共生できる車社会を目指して、「環境性」「安全性」「快適性」を追求したこだわりのモノづくりを推進しています。

事業内容
■バルブ・TPMS事業
 自動車用タイヤバルブ・バルブコアなど各種バルブ製品の開発・製造・販売
【主要製品】
・タイヤバルブ
タイヤの空気注入口バルブで、二輪車、乗用車からトラック、建設車両、航空機までさまざまな乗り物に対応したタイプがあります。
  
・バルブコア
タイヤバルブの心臓とも言える精密部品。空気注入時は弁が開きスムーズな流通を確保、通常時は空気を外へ漏らさないといった機能を持ち、車が走行するためには欠くことのできない大切な役割を果たしています。

・TPMS(タイヤ空気圧監視システム)
タイヤの空気圧や温度を直接測定して、情報を無線で送信し、ドライバーに知らせるシステムを組み込んだ、次世代型タイヤバルブ。
   

■プレス・樹脂事業
金属・樹脂製の自動車用骨格部品・外装品・機能部品の開発・製造・販売
【主要製品】
・車体躯体品(プレス製品)
超ハイテン材やアルミ材を駆使し、軽量化や高剛性化を追求した、自動車のボデーを構成している各種骨格部品。

・防音防振製品(樹脂製品)
吸音効果の高い発泡ポリウレタンを加工し、自動車の騒音問題に貢献します。

・めっきレス加工品(樹脂製品)
射出成形品の「成形」と「転写絵付け」を一体化させた工法により、めっきを一切使用しないため、100%再利用が可能です。


■新規事業
自動車に限定せず、AI・IoT・DX・ICTなどを活用した新開発・製造・販売
【主要製品】
・マルチセンシングロガー『e-WAVES』
医療・医薬業界でのGDP、食品業界でのHACCPへの適合や、コールドチェーン輸送、スマート物流、スマート農業など、幅広い分野であらゆるデータが「つながる」時代を見据えたIoT製品。

・牛体調モニタリングシステム『CAPSULE SENSE』
畜産業界は、休日がなく、朝から晩まで働きづめが当たり前という状況に対し、人に代わってシステムが一頭一頭の牛を見守り、心とからだにゆとりが持てる持続可能な畜産に貢献するIoT製品。

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当社は、無数のコア技術を活かしあらゆる自動車部品を手掛けています。プレス加工・溶接・FSW接合・樹脂加工・発泡成形・ゴム配合・ゴム加工・電子制御・無線通信など。

本社郵便番号 503-8603
本社所在地 岐阜県大垣市久徳町100
本社電話番号 0584-93-0120
創業 1930年4月
設立 1930年8月
資本金 73億1,600万円(2022年3月末時点)
従業員 2,100名(グループ全体4,800名)
売上高 1,912億円(2022年度連結)
地域別比率:日本41.8%、アジア21.0%、欧米37.2%
事業所 国内8工場(岐阜県、福岡県、宮城県)
業績 詳しくは弊社HPをご覧ください。
https://www.pacific-ind.co.jp/investor/balance_sheet/
株主構成 詳しくは弊社HPをご覧ください。
https://www.pacific-ind.co.jp/investor/stock_rating/
主な取引先 【自動車メーカー(国内)】
トヨタ自動車、本田技研工業、ダイハツ工業、日産自動車、ダイハツ九州、スズキ、日野自動車、トヨタ自動車東日本、トヨタ自動車九州、SUBARU、三菱自動車工業、マツダ、いすゞ自動車

【自動車メーカー(海外)】
BMW、ステランティス、フォード・モーター、現代自動車、起亜自動車、ルノー、フォルクスワーゲン、メルセデスベンツ、ヴァレオ、ゼネラルモーターズ

【自動車部品メーカー(国内)】
豊田自動織機、プライムアースEVエナジー、サンライズ工業、トピー工業、ヤマハ発動機、トヨタ車体、岐阜車体工業、サンデン、デンソー、デンソーエアシステムズ、トヨタ紡織、アイシン、カワサキモータース

【自動車部品メーカー(海外)】
マーレ、ボッシュ、ハノン・システムズ、ボルグワーナー、センサータ・テクノロジーズ

【タイヤメーカー(国内)】
株式会社ブリヂストン、住友ゴム工業株式会社、横浜ゴム株式会社、TOYO TIRE 株式会社、井上護謨工業株式会社

【タイヤメーカー(海外)】
ミシュラン、コンチネンタル、ネクセン

【家電メーカー(国内)】
パナソニック株式会社、東芝キヤリア株式会社、グローブライド株式会社

【家電メーカー(海外)】
ウォルブロ、ダンフォス、サンドビック、キャタピラー

【航空機部品メーカー(海外)】
サフラングループ、ダッソー
関連会社 北米太平洋、中国太平洋、太平洋産業
平均年齢 40.9歳 (2023年3月31日)
平均勤続年数 13.7年(2023年3月31日)
沿革
  • 1930年8月
    • 太平洋工業合名会社を創立し、自動車用バルブコアの製造を開始
  • 1936年
    • バルブコアの実用新案権を取得
  • 1938年
    • 太平洋工業株式会社に改組し、航空機および自動車用タイヤバルブ、バルブコア、その他製品の製造を開始
  • 1946年
    • トヨタ自動車工業株式会社の協力工場として、自動車用プレス部品の製造を開始
  • 1960年
    • 西大垣工場を新設し、プレス事業を拡充
  • 1970年
    • 株式を東京・名古屋証券取引所第一部に上場
  • 1972年
    • 北大垣工場を新設し、タイヤバルブ事業を拡充
  • 1977年
    • タイヤバルブ、バルブコアの専門工場として美濃工場を新設
  • 1982年
    • プレス用金型の専門工場として養老工場を新設
  • 1984年
    • 太平洋汽門工業有限公司を設立(台湾)
  • 1987年
    • 太平洋バルブ工業株式会社を設立(韓国)
  • 1988年
    • Pacific Industries USA Inc.を設立(米国)
  • 1989年
    • Pacific Industries(Thailand) Co., Ltd.を設立(タイ)
  • 1990年
    • 樹脂の専門工場として東大垣工場を新設
  • 1999年
    • Pacific Manufacturing Ohio, Inc.を設立(米国)
  • 2002年
    • グローバル生産累計バルブコア100億本、タイヤバルブ50億本達成
  • 2004年
    • 太平洋エアコントロール工業株式会社を設立(韓国)
  • 2005年
    • 天津太平洋汽車部件有限公司を設立(中国)
  • 2006年
    • 九州工場を新設
  • 2010年
    • 栗原工場を新設
  • 2011年
    • 長沙太平洋半谷汽車部件有限公司を設立(中国)
  • 2012年
    • Pacific Industries Europe NV/SAを設立(ベルギー)
  • 2013年
    • 若柳工場を新設
  • 2014年
    • TPMS送信機生産累計1億個達成
      Pacific Manufacturing Tennessee, Inc.を設立(米国)
      太平洋汽車部件科技(常熟)有限公司を設立(中国)
  • 2018年
    • Schraderバルブ事業を経営統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.8日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 70名 73名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 32名 35名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.9%
      (128名中5名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、職場先輩研修、職能別研修、2年目研修、語学研修、海外研修、技術者教育、心理的安全性・ハラスメント教育、情報セキュリティ 等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援
WEB教育支援(グロービス学び放題)
英語学習支援(スタディサプリEnglish)
メンター制度 制度あり
職場先輩制度
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岐阜大学、名古屋大学、名古屋市立大学、名古屋工業大学、豊田工業大学、三重大学、金沢大学、福井大学、千葉大学、静岡大学、鳥取大学、熊本大学、滋賀県立大学、富山県立大学、北陸先端科学技術大学院大学、早稲田大学、同志社大学、立命館大学、名城大学、大同大学
<大学>
岐阜大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、三重大学、信州大学、滋賀大学、金沢大学、富山大学、福井大学、静岡大学、東北大学、秋田大学、千葉大学、横浜国立大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、広島大学、鳥取大学、大分大学、愛知県立大学、滋賀県立大学、富山県立大学、南山大学、愛知大学、名城大学、名古屋外国語大学、中京大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、同志社大学、関西学院大学、立命館大学、関西大学、近畿大学、龍谷大学、福井工業大学、金沢工業大学、大阪産業大学
<短大・高専・専門学校>
岐阜工業高等専門学校

採用実績(人数)     2021年 2022年 2023年
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大卒   9名  14名   16名
院了   7名   8名    6名
    
※うち高専卒: 2021年1名、2022年2名、2023年-名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 20 4 24
    2023年 17 6 23
    2022年 20 2 22
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 24
    2023年 23
    2022年 22
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 1
    2022年 2

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