最終更新日:2024/10/2

NSW(株)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 広告制作・Web制作
  • 半導体・電子・電気機器
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
55億円
売上高
単独480億8400万円、連結502億9900万円(2024年3月期)
従業員
単独1,958名 連結2,428名(2024年3月末時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

DX FIRSTをコンセプトとしてお客様のデジタル変革を実現、ハードとソフト両方の開発技術を持つ東証プライム市場上場の独立系IT企業。

エントリー受付中! (2024/03/22更新)

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会社紹介記事

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渋谷本社、正面玄関。渋谷地区にITコア、渋谷事業所、CIビル、南平台開発センター、桜丘開発センター。他事業拠点は山梨、名古屋、大阪、広島、福岡、北九州、台湾です。
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2007年くるみんを取得。誰もが安心して働ける職場環境です。産休・育休を取得した後、育児フレックスや時間短縮勤務制度を利用し、活躍している社員がたくさんいます。

個人別のカリキュラムで、一人ひとりにあわせた新人スキル研修を実施。

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◆何故、個人別のカリキュラムなのか?

理由はふたつあります。
ひとつは、入社する皆さんが入社する時点で持っているスキルが
異なっているという点。情報系の専攻をしていた人や、
プログラミング言語を学んだことがある人もいれば、
まったくITスキルがない方もいらっしゃいます。

もうひとつは、配属される部署、
プロジェクトによって必要となるスキルが異なってくるという点。
事業内容を見ていただければわかるように、
NSWでは様々な製品・サービスを持っています。
取引先も業種や分野も様々で、必要な業務知識も異なってくる。
ですから、一律で一斉に研修をするというわけにはいかないのです。

一人ひとりが持っているスキルと、今後必要となってくるスキル、
それらを総合して、入社者本人と、OJTトレーナーが
相談して一年間の個別育成計画書を作成する、
それがNSWの教育のスタンスです。

会社データ

プロフィール

◆『Humanware By Systemware』に込めた想い
企業理念"Humanware By Systemware"には「社員一人ひとりの個性、感性、創造性を最大限に発揮し、社会の豊かさにつながる優れたシステムを創り出したい」という想いを込めています。情報システムは今や水道ガス電気と同じように「社会インフラ」の機能を果たしています。NSWは1966年の創業以来、事業領域をソフトウエア開発から、デバイス開発、システムインテグレーション事業、さらにデータセンター事業を中核としたクラウドサービス事業へと、幅広い分野に進出してきました。幅広い事業には各分野のスペシャリストが不可欠。だからこそ、一人ひとりの社員の個性を大切にし、教育制度を充実させるなど、人を最重要視した発想を体現しています。

事業内容
NSWの事業は「エンタープライズソリューション事業」、「サービスソリューション」、「エンベデッドソリューション事業」「デバイスソリューション事業
」の大きく4つの事業で構成されています。

■エンタープライズソリューション事業
製造業、流通業、金融・保険業、官公庁向けなど長年にわたり培った業務ノウハウで、コンサルティングからシステム設計、開発、保守・運用に至るまで、お客様に最適なソリューションを提供します。

 ★業務系ソリューション
 (流通業/物流業/製造業/金融業/官公庁)

■サービスソリューション事業
デバイスからクラウドまでトータルコーディネートできる強みを活かし、IoTクラウドプラットフォーム「Toami」をベースにデータの蓄積から分析・活用まで、お客様の新たなビジネス価値の創出をサポートします。

 ★IoT&AIサービス
 (製品・ファクトリーIoT/ビッグデータ/ディープラーニング/分析・予測)

システム性能を最大限に引き出すサーバやネットワーク設計、セキュアな環境構築から、都市型・郊外型データセンターによる信頼性の高い運用・監視まで、お客様のシステムを多彩なサービスで支えます。

 ★ITサービス
 (ITインフラ設計・構築/クラウド/セキュリティ/システム運用
  /データセンター)

■エンベデッドソリューション事業
オートモーティブ、産業分野など、様々な製品開発で培ったアプリからミドルウエア、ドライバ開発の組込み技術で製品の多様化や効率化、高品質設計に対応。スマート化に向けた各種ソリューションを提供します。

 ★組み込みシステム開発
 (アプリ開発/オートモーティブ/スマートデバイス/ミドルウエア開発
  /ドライバ開発OSポーティング/ボード試作・開発)

 ★エッジデバイスソリューション
 (センシング/デバイス組込み/セキュアIoT/Arm Mbed)

■デバイスソリューション事業
高位設計、論理設計・検証、論理合成、レイアウト設計、製造からテストまで、ご用件に応じてソリューションを提供。画像処理や通信制御などの各分野で低消費電力設計、先端プロセスに対応します。

 ★LSI・FPGA開発
 (論理設計・検証/レイアウト・テスト設計/ターンキーサービス)

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NSWはソフトウエアとハードウエア、双方の設計開発技術を保有し、エンベデッドソリューション事業や、IoT分野に優位性を持っています。

本社郵便番号 150-8577
本社所在地 東京都渋谷区桜丘町31-11
本社電話番号 TEL:03-3770-0313
設立 1966年8月3日
資本金 55億円
従業員 単独1,958名 連結2,428名(2024年3月末時点)
売上高 単独480億8400万円、連結502億9900万円(2024年3月期)
事業所 本  社/渋谷本社
他事業拠点/南平台開発センター、桜丘開発センター、渋谷ITセンター、山梨ITセンター、名古屋事業所、大阪事業所、福岡事業所、高松ITセンター、府中オフィス、日野オフィス、塩尻オフィス、広島オフィス、北九州オフィス、台湾オフィス
主な取引先 官公庁、地方自治体、国民健康保険中央会、情報通信研究機構、全国中小企業団体中央会、アイシン・エィ・ダブリュグループ各社、アフラック保険サービス、APRESIA Systems、医学書院、伊藤忠テクノソリューションズグループ各社、ヴィア・ホールディングス、SGシステム、NECグループ各社、NHKグループ各社、NTTグループ各社、MS&ADインシュアランスホールディングスグループ各社、オリンパス、カシオ計算機、キタムラ、キャタピラージャパン、キヤノングループ各社、京セラグループ各社、極東貿易、クラリオン、KDDIグループ各社、コニカミノルタ、西部ガスエネルギー、SUMCO、サンドラッググループ各社、山陽自動車運送、サンリオ、ジーンズメイト、スターインフォテック、住友林業グループ各社、セイコーエプソン、ソニーグループ各社、ソシオネクスト、ダイキン工業、タカラトミーグループ各社、武内プレス工業、多慶屋、田淵電機、タムラ製作所、デンソーグループ各社、東芝グループ各社、東北電力グループ各社、凸版印刷、トランザクション・メディア・ネットワークス、日本アイ・ビー・エム、日本航空電子工業、日本光電工業、日本ヒューレット・パッカード、日本無線、日本郵政グループ各社、ノーリツ、馬車道、パナソニックグループ各社、PTCジャパン、日立グループ各社、ファンケル、富士ゼロックスグループ各社、富士通グループ各社、ブラザー販売、堀場製作所、マイクロンメモリジャパン、マルニ木工、三菱ケミカルホールディングスグループ各社、三菱倉庫、三菱電機グループ各社、三菱UFJニコス、山梨中央銀行、ヨドバシカメラ、ラムラ、リコーグループ各社、ルネサスエレクトロニクスグループ各社、渡辺電機工業 他(社名50音順、敬称略)
平均年齢 41.1歳(2023年3月末時点)
企業認定等 プライバシーマーク(JISQ15001)
環境マネジメントシステム(ISO14001)
品質マネジメントシステム(ISO9001)
情報セキュリティマネジメントシステム(ISO/IEC27001)
ITサービスマネジメントシステム(ISO/IEC20000)
両立支援認定 ◆「従業員の子育て支援(両立支援)に積極的に取り組む企業」認定!

NSWでは、2007年4月に厚生労働大臣より次世代育成支援対策推進法に基づく認定を受けました。
これは、企業が従業員の子育て支援(両立支援)のための行動計画を策定・実施し、その結果が一定の要件を満たす場合に認定されるものです。
NSWは、社員一人ひとりが安心して能力を発揮するためには、ワークライフ・バランスの確立が重要と考え、社員の多様なライフスタイル、企業人としてのステップアップ等を支援するため、各種制度の見直しや企業風土の改善に取り組んでいます。
沿革
  • 1966年8月
    • (株)事務計算センターを東京都港区に設立。
      ソフトウエア開発事業および受託計算事業を開始。
  • 1968年10月
    • 運用管理サービス事業を開始。
  • 1978年6月
    • ファームウエアおよび論理回路に関する開発事業を開始。
  • 1982年3月
    • 日本システムウエア(株)に商号変更。
  • 1990年8月
    • 日本テクノウェイブ(株)を設立。
  • 1998年8月
    • 山梨ITセンターを山梨県一宮町(現 笛吹市)に開設。データセンター事業を開始。
  • 2000年3月
    • 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
  • 2001年4月
    • 一般財団法人日本情報処理開発協会からプライバシーマーク使用許諾事業者として認定。
  • 2002年9月
    • エヌエスダブリュ販売(株)を設立。
  • 2003年1月
    • 渋谷ITコアおよび渋谷データセンターを東京都渋谷区に開設。
  • 2005年2月
    • 環境に関する国際規格ISO14001認証取得。
  • 2009年10月
    • NSWウィズ(株)を設立。
  • 2010年4月
    • 京石刻恩信息技術(北京)有限公司を設立。
  • 2013年7月
    • 日本テクノウェイブ(株)とエヌエスダブリュ販売(株)を合併し、NSWテクノサービス(株)に商号変更。
  • 2016年3月
    • 高松データセンターを香川県高松市に開設。
  • 2017年4月
    • 北九州事業所を福岡県北九州市に開設。
  • 2018年1月
    • 日本ソフトウェアエンジニアリング(株)の株式を取得し子会社化。
  • 2018年4月
    • 台湾オフィスを台湾台北市に開設。
  • 2018年4月
    • 南平台開発センターを東京都渋谷区に開設(2021年5月、桜丘開発センターに集約)。
  • 2019年10月
    • 道玄坂開発センターを東京都渋谷区に開設(2021年5月、桜丘開発センターに集約)。
  • 2020年4月
    • 日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社をNSWに吸収合併。
  • 2020年11月
    • 桜丘開発センターを東京都渋谷区に開設。
  • 2021年8月
    • 広和システム株式会社の株式を取得し子会社化。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 34名 42名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 2名 10名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
<教育制度>
ステップごとの総合研修と現場のニーズに合わせた技術研修

IT事業を推進するために必要不可欠な総合的教育に加え、個々の業務に特化した専門領域をきめ細かく整備していることがNSWの教育制度の特色です。

【2021年教育事例】
OJT(配属先研修)/階層別研修/職種別技術研修/
自己啓発支援(外部セミナー、eラーニング、通信教育等) 
キャリアデザインワークショップ、他


<新入社員研修>
新人教養研修/個人別のスキル研修

NSWの新入社員技術研修は、各人が「入社時点で備えているスキル」と「今後配属先で必要となるスキル」とを摺り合わせて、OJTトレーナーと相談しながら、個別にカリキュラムを設定しています。

【2021年新人教養研修事例】
ビジネスマナー研修/ビジネススキル研修、他
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援制度、資格取得報奨金制度、書籍購入支援制度、語学研修支援制度、通信教育支援制度
メンター制度 制度あり
OJTトレーナー制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリア相談窓口あり(有資格者在籍)、キャリア開発ワークショップ、セカンドキャリア支援等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、大阪電気通信大学、関西学院大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、埼玉大学、湘南工科大学、成蹊大学、電気通信大学、東海大学、東京理科大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、日本大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学、早稲田大学
<大学>
宇都宮大学、愛媛大学、大阪電気通信大学、沖縄職業能力開発大学校(応用課程)、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、近畿大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、信州大学、実践女子大学、崇城大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、日本大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明星大学、山梨大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校杉並校、東京IT会計公務員専門学校大宮校、東京情報クリエイター工学院専門学校、日本電子専門学校、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校

Queensland University of Technology

採用実績(人数)  
     2019年 2020年 2021年
-------------------------------------------------
大卒院   8名   14名   17名
大卒   65名  67名   65名
専門卒   8名   9名    5名
計    81名  90名   87名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 70 17 87
    2020年 73 17 90
    2019年 61 20 81
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 87
    2020年 90
    2019年 81
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 6

取材情報

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