最終更新日：2024/4/19

ヨネックス(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

スポーツ・レジャー用品（メーカー）
商社（スポーツ・レジャー用品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 47億660万円

売上高: 745億90百万円（2023年3月期単体）

従業員: 1,241名（2023年3月期単体）

募集人数: 31～35名

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会社紹介記事
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働き方データ
社内制度
採用実績

独創の技術と最高の製品で世界に貢献する

2025年度新卒採用活動について（2024/03/01更新）

こんにちは、ヨネックス人財開発部です。
弊社にご関心をお寄せいただきありがとうございます。

エントリーシート受付は終了いたしました。
再度募集する際はマイナビ上でご案内をいたします。

世界のトップ選手が参戦する大会。バドミントン競技の振興と発展に貢献しています。女子プロの熱い戦いが繰り広げられるリシャ―ル・ミルヨネックスレディスゴルフトーナメント。

: 世界のトップ選手が参戦する大会。バドミントン競技の振興と発展に貢献しています。

: 女子プロの熱い戦いが繰り広げられるリシャ―ル・ミルヨネックスレディスゴルフトーナメント。

Beyond What I See

ヨネックスのマークは、ブルー＆グリーン。ブルーは大空。グリーンは大地。コトバが違ってもスポーツごころは同じ。一つでも多くの国と、一人でも多くの人とスポーツを通してふれ合いたいとヨネックスは願っています。

ヨネックスのマークは、ブルー＆グリーン。
ブルーは大空。グリーンは大地。
コトバが違ってもスポーツごころは同じ。
一つでも多くの国と、一人でも多くの人とスポーツを通して
ふれ合いたいとヨネックスは願っています。

会社データ

プロフィール	ヨネックスは1946年に創業し、時代が多様に変化する中、「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」という経営理念を掲げ、世界中のお客様に最高の製品を提供することで、スポーツの喜びと感動をお届けするべく活動しています。経営理念に基づく「いいものづくり」は、当社の事業活動に携わるすべての人の努力が結集して初めて完成します。　その製品がスポーツを通じて人々の健康や、社会を元気にすることにつながっていきます。　スポーツの素晴らしさは、国境や言語、性別や年齢を超えて私たちが共有できるものです。当社はスポーツメーカーとして、スポーツの楽しさを世界の人々にお伝えし、競技の普及・発展に努めるとともに、地域の活性化、多様性の尊重、健全で豊かな人間形成に貢献していきます。　ヨネックスのコーポレートカラーは、大空のブルーと大地のグリーンをイメージしたブルー＆グリーン。ヨネックスは1957年にバドミントンラケットの製造を開始して以来、スポーツメーカーとして成長。現在テニス、バドミントン用品は世界有数企業として、カスパー・ルード、ビクター・アクセルセン、山口茜ほか世界のトップ選手の活躍を通じ、高い信頼を獲得しております。　近年では、戸塚優斗が世界で活躍するスノーボード、さらにはロードバイクなど幅広い新たなスポーツ分野へと進出を続けております。　スポーツ用品の販売にとどまらず、日本では（JLPGAツアー）リーシャール・ミルヨネックスレディスを主催、海外においてはヨネックス全英選手権などの数々のBWF主要大会、全豪オープンテニスにも協賛するなど、スポーツを通じ社会文化の発展に貢献しています。
事業内容	スポーツ用品の製造および販売、ゴルフ場の運営 ■営業種目バドミントン用品テニス・ソフトテニス用品ゴルフ用品　スノーボード用品　ウォーキングシューズランニングシューズアスレチックウェア　フットボールウェア　ロードバイク風力ブレード事業内容【スポーツ用品事業】バドミントン、テニス、ゴルフ、その他スポーツ用品の製造・販売【スポーツ施設事業】ゴルフ場の運営

プロフィール

　ヨネックスは1946年に創業し、時代が多様に変化する中、「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」という経営理念を掲げ、世界中のお客様に最高の製品を提供することで、スポーツの喜びと感動をお届けするべく活動しています。
経営理念に基づく「いいものづくり」は、当社の事業活動に携わるすべての人の努力が結集して初めて完成します。
　その製品がスポーツを通じて人々の健康や、社会を元気にすることにつながっていきます。
　スポーツの素晴らしさは、国境や言語、性別や年齢を超えて私たちが共有できるものです。当社はスポーツメーカーとして、スポーツの楽しさを世界の人々にお伝えし、競技の普及・発展に努めるとともに、地域の活性化、多様性の尊重、健全で豊かな人間形成に貢献していきます。

　ヨネックスのコーポレートカラーは、大空のブルーと大地のグリーンをイメージしたブルー＆グリーン。ヨネックスは1957年にバドミントンラケットの製造を開始して以来、スポーツメーカーとして成長。現在テニス、バドミントン用品は世界有数企業として、カスパー・ルード、ビクター・アクセルセン、山口茜ほか世界のトップ選手の活躍を通じ、高い信頼を獲得しております。
　近年では、戸塚優斗が世界で活躍するスノーボード、さらにはロードバイクなど幅広い新たなスポーツ分野へと進出を続けております。
　スポーツ用品の販売にとどまらず、日本では（JLPGAツアー）リーシャール・ミルヨネックスレディスを主催、海外においてはヨネックス全英選手権などの数々のBWF主要大会、全豪オープンテニスにも協賛するなど、スポーツを通じ社会文化の発展に貢献しています。

事業内容

スポーツ用品の製造および販売、ゴルフ場の運営

■営業種目
バドミントン用品
テニス・ソフトテニス用品
ゴルフ用品　
スノーボード用品　
ウォーキングシューズ
ランニングシューズ
アスレチックウェア　
フットボールウェア　
ロードバイク
風力ブレード

事業内容【スポーツ用品事業】バドミントン、テニス、ゴルフ、その他スポーツ用品の製造・販売【スポーツ施設事業】ゴルフ場の運営

本社郵便番号	113-8543
本社所在地	東京都文京区湯島3-23-13
本社電話番号	03-3836-1221
創業	1946年7月
設立	1958年6月30日
資本金	47億660万円
従業員	1,241名（2023年3月期単体）
売上高	745億90百万円（2023年3月期単体）
経常利益	67億40百万円（2023年3月期単体）
事業所	本　社／東京支　店／大阪、名古屋営業所／札幌、仙台、福岡工　場／新潟、埼玉
株主構成	公益財団法人ヨネックススポーツ振興財団　10.83% NATIONAL FINANCIAL SERVICES LLC　6.62% 日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口）　5.74%
売上構成	バドミントン用品　　61.0％テニス用品　　　　　16.3％ゴルフ用品　　　　　 1.9％ウェア・その他　　　20.8％
海外現地法人拠点	中国、台湾、アメリカ、カナダ、ドイツ、イギリス、インド、タイ
平均年齢	39.4歳（2023年3月現在）
会社業績推移（単体）	売上（百万円）　経常利益（百万円）　当期純利益（百万円） 2019年3月期　　　49,048　　　　　1,429　　　　　　　723 2020年3月期　　　48,505　　　　　1,344　　　　　　1,191 2021年3月期　　　38,980　　　　　　468　　　　　　　465 2022年3月期　　　53,175　　　　　4,119　　　　　　3,534 2023年3月期　　　74,590　　　　　6,740　　　　　　6,204
沿革	1946年ヨネックスの創業者・米山稔が、新潟県三島郡（現長岡市）で木製品の製造販売を開始。 1957年バドミントンラケットの製造を開始。 1958年 (株)米山製作所（現当社）を設立。 1967年 (株)米山製作所を(株)ヨネヤマラケットに社名変更。 1969年テニスラケットの製造開始。 1974年 (株)ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ(株)に社名変更。 1981年西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbH（現YONEX GmbH）を設立。 1982年ヨネックススポーツ(株)を現社名であるヨネックス(株)に名称変更。ゴルフ事業に参入。 1983年アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.（現YONEX CORPORATION ）を設立。東京工場でストリングの製造開始。 1987年イギリスに現地法人YONEX UK LTD.を設立。台湾に現地法人YONEX　TAIWAN　CO.,LTD.を設立。 1989年ヨネックス開発(株)（現ヨネックスカントリークラブ）を設立。 1990年本社を東京に移転。 (株)ヨネックス東京工場、ヨネックス貿易(株)を吸収合併。 1994年東京証券取引所市場第二部に上場。東京配送センター（現東日本物流センター）を開設。 1995年スノーボード事業に参入。 1996年ヨネックスカントリークラブ（新潟県寺泊）を開場。 2000年ウォーキングシューズ事業に参入。 2010年中国・上海に現地法人ヨネックスゴルフ中国を設立。 2015年ヨネックスゴルフ中国をヨネックス（上海）スポーツ用品有限公司に社名変更、当社ラケットを含む全商品の販売開始。 2016年インドにYONEX　INDIA　PRIVATE　LTD.を設立。東京オフィス（東京都台東区）開設。 2018年ストリングマシンを製造する東洋造機株式会社を子会社化。 2019年新潟生産本部を新潟工場に名称変更。 2021年タイのテニスボール事業会社を子会社化し、 YONEX TECNIFIBRE Co., LTD.に社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.1年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.5日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	25名	32名	57名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	25名	4名	29名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 27.3%
  （11名中3名）
- 2023年度
女性役員　27.3％（2023年6月現在）、女性管理職（課長以上）23.1％（2023年4月現在）

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修、役職者研修、ビジネススキルアップ研修、ハラスメント研修、メンタルヘルス研修、ほか
自己啓発支援制度	制度あり英会話教室の開催
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、大阪市立大学、香川大学、関西大学、九州大学、京都大学、静岡大学、信州大学、千葉大学、中京大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、早稲田大学＜大学＞愛知学院大学、愛知県立大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、桜美林大学、大妻女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州国際大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、芝浦工業大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、順天堂大学、女子美術大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、仙台大学、千里金蘭大学、崇城大学、園田学園女子大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、奈良女子大学、新潟大学、新潟国際情報大学、新潟薬科大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、一橋大学、広島工業大学、福岡大学、文化学園大学、文教大学、法政大学、北翔大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京ビジネス外語カレッジ、大妻女子大学短期大学部、鹿児島県立短期大学、四條畷学園短期大学、昭和学院短期大学、新潟青陵大学短期大学部、日本工学院八王子専門学校
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年院・大卒　　3名　　　　5名　　　 16名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、大阪市立大学、香川大学、関西大学、九州大学、京都大学、静岡大学、信州大学、千葉大学、中京大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知県立大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、桜美林大学、大妻女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州国際大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、芝浦工業大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、順天堂大学、女子美術大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、仙台大学、千里金蘭大学、崇城大学、園田学園女子大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、奈良女子大学、新潟大学、新潟国際情報大学、新潟薬科大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、一橋大学、広島工業大学、福岡大学、文化学園大学、文教大学、法政大学、北翔大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京ビジネス外語カレッジ、大妻女子大学短期大学部、鹿児島県立短期大学、四條畷学園短期大学、昭和学院短期大学、新潟青陵大学短期大学部、日本工学院八王子専門学校

採用実績（人数）

　　　　　2021年　　2022年　　2023年
院・大卒　　3名　　　　5名　　　 16名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	14名	16名	30名
2022年	2名	3名	5名
2021年	3名	0名	3名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	30名
2022年	5名
2021年	3名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	0名
2021年	0名

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