最終更新日:2024/8/14

基礎地盤コンサルタンツ(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
156億円(令和4年9月期)
従業員
625名(令和4年9月末時点)
募集人数
31~35名

地盤工学のパイオニアとして、業界をリードし続ける建設コンサルタント

採用人数を拡大します。皆さまからのエントリーをお待ちしています! 基礎地盤コンサルタンツ株式会社 (2024/02/13更新)

基礎地盤コンサルタンツです。
弊社のエントリー受付を開始しました。

社会インフラ基盤の整備を担う建設コンサルタント業界は、
社会貢献への実感、やりがいが大きく感じられます。

10年先、15年先を見据えて、例年以上に採用人数を大きく増やす計画です。
是非、一緒にやりがいある仕事に取り組みましょう!

会社説明会等のご案内は、エントリーしていただいた方のマイページ「お返事箱」へ
ご連絡させていただきます。
また、メールを直接いただくことも大歓迎、受付中です。

どうぞよろしくお願いいたします。

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会社紹介記事

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1953年創業、70周年を迎えた総合地盤コンサルティング企業です。世界最大のつり橋、明石海峡大橋のプロジェクトを始め、国内外の巨大プロジェクトを手がけています。
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上司・先輩・同僚との活発なコミュニケーションを育む、オープンでフラットな社風とオフィスで、技術の研鑽に励んでいます。

ニッポンとともに歩む100年 確かな過去から、安心の未来へ

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基礎地盤コンサルタンツで広がる可能性。柔軟な働き方と頼れる先輩たちがサポートします。私たちと一緒に日本、海外、宇宙で輝きましょう!ご応募お待ちしています。

基礎地盤コンサルタンツの事業
当社は、人々が安心して生活を営むための社会インフラの整備・機能強化・防災・減災になくてはならない会社として国内外で貢献しています。

・インフラ空間情報事業:社会インフラの基盤が構築されているインフラ空間(地圏・水圏・気圏)やインフラ施設の調査・点検を行い得られたデータを分析・評価し事業の特性を考慮して情報提供を行います。

・インフラ整備事業:そのインフラ空間情報を有効に活用して国土保全、エネルギー開発や地球環境保全などについてのコンサルティングを提供します。

・宇宙開発事業:人類のフロンティアのひとつである月での地盤調査にチャレンジしようとしています。

創業100年に向けた未来予想図のキーワード
創業100年に向けた未来予想図のキーワードは3つあります。1つ目は「宇宙空間」、2つ目は、エネルギーと資源の宝庫としての「海洋開発」、そして3つ目は、データドリブン社会において「地盤情報」で未来を築く技術者集団です。
新たなビジネスモデルの構築には失敗も多いと思いますが、社員一同、「楽しみ」、「わくわく」しながら、安心して生活できる未来づくりのために社会の課題解決の一助となれるよう、これからも貢献してまいりたいと考えています。


あなたは基礎地盤コンサルタンツを通してどのように成長しますか
当社には、1.お客さまの技術的要望・課題を聞き解決する職種、2.高度な専門分野で活躍する職種、3.未来の仕事を開拓する職種、4.みんなが働く環境を改善する職種の社員がいます。
家族や社会から喜んでもらえる仕事に「面白み」と「誇り」を持ち、社員一人一人が働くことを楽しんでいます。
みなさんも私たちの仲間に入りませんか。

会社データ

プロフィール

1954年の創業以来、人々の生活やインフラ施設の基盤である地盤・地下水に着目し、これらデータの収集・分析・評価や社会インフラ整備への活用を行ってまいりました。
お客さまが抱える課題に対して、先進的な調査・試験技術、センシング技術や解析・設計技術を開発し、技術者集団としてお客さまと一緒に課題解決に取り組んできました。
その業務範囲は、「大地から海へ、そして宇宙へ」と広がりつつあります。

事業内容
【インフラ空間情報事業】
地圏情報事業:地盤地質調査(現地調査、ボーリング、物理探査、動態観測、室内試験)による地盤・岩盤の評価、地盤3次元静的・動的数値解析、模擬地震波作成、液状化評価、BIM/CIMによる地質地盤リスク評価など

水圏情報事業:地表水・地下水調査(水文調査、地下水調査)による広域地下水の分布・水質評価、施工に伴う水位変動や汚染物質移流拡散の評価、海洋資源開発・海底地質リスク評価など

気圏情報事業:リモートセンシング(SAR、光学衛星)やLP(航空機)による広域探査や地表・構造物の変位監視、落石危険個所の評価など

調査機器等開発事業:地盤・地下水に関する調査機器開発(ハード系の企画・設計・製造・システム提供)、AI・ARなどのIT技術を活用した地盤・岩盤・構造物評価システム開発(ソフト系の企画・開発・システム提供)

プロジェクトX事業:大規模かつ特殊条件下の国家プロジェクトなどにおける地盤地質調査及び数値解析など

海外事業:十数カ国の国にまたがる社員がそれぞれの文化を尊重しながら技術者集団を形成し、シンガポールを拠点に世界へ地圏・水圏・気圏情報を提供

【インフラ保全室整備事業】
国土保全事業:社会インフラ施設(土工構造物、道路、橋梁、トンネル、河川、砂防、港湾、ため池)の設計・点検・維持管理サービス、GISを活用した防災、減災対策サービス、地震・豪雨災害などのハザード予測解析、土砂災害対策サービスなど

エネルギー事業:エネルギー関連施設建設支援、再生可能エネルギー(地熱・洋上風力)開発支援など

地球環境保全事業:脱炭素社会形成に向けた地域の街づくり支援、地盤環境・生態環境・資源循環最適化支援、土壌・地下水汚染対策支援など

【宇宙開発事業】
月面地盤調査事業:月での調査機器の開発(企画・設計・製造・システム提供)、月面地盤の評価など

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日本の社会インフラの整備、維持管理を担う大きなヤリガイを実感できる誇り高き仕事です。

本社郵便番号 136-8577
本社所在地 東京都江東区亀戸1‐5‐7 錦糸町プライムタワー12階
本社電話番号 03‐6861‐8800
設立 1953(昭和28)年8月28日
資本金 1億円
従業員 625名(令和4年9月末時点)
売上高 156億円(令和4年9月期)
事業所 ■本社(東京都江東区亀戸1-5-7 錦糸町プライムタワー12階)
■北海道支社(北海道札幌市白石区菊水7条2丁目7-1 S・Eビル)
■東北支社(宮城県仙台市宮城野区五輪2-9-23)
■関東支社(東京都江東区東陽6-3-2 イースト21タワー)
■中部支社(愛知県名古屋市西区菊井2-14-24)
■関西支社(大阪市西区阿波座1-11-14)
■中国支社(広島市安佐南区長束4-13-25)
■九州支社(福岡市早良区原2-16-7)
■海外事業部(東京都江東区亀戸1-5-7 錦糸町プライムタワー12階)
■シンガポール支社(60, Kallang Pudding Road #02-00 Tan JinChwee Ind. Bldg. Singapore 349320)
主な取引先 ・国土交通省
・経済産業省
・農林水産省
・防衛省
・地方自治体
・民間事業者、他
関連会社 ・人夢技術グループ
・株式会社長大
・株式会社長大テック
・株式会社ピーシーレイルウェイコンサルタント
・順風路株式会社
・株式会社エフェクト
沿革
  • 昭和28年
    • 合資会社土質基礎調査所設立(新宿区四谷)
  • 昭和32年
    • (株)土質調査所を設立し、土質基礎調査所より業務及び社員を移管
  • 昭和35年
    • プレッシャーメーターを海外より輸入
  • 昭和39年
    • (株)土質調査所を基礎地盤コンサルタンツ(株)に社名変更、資本金1,550万円
  • 昭和44年
    • 孔内せん断試験装置を開発
  • 昭和48年
    • 札幌出張所を支社に改称、技術センター(旧 東京研究所)ビル完成
  • 昭和49年
    • シンガポール支社開設
  • 昭和51年
    • 三成分コーン(CPI)を開発
  • 昭和52年
    • 本社移転(千代田区九段北)
  • 昭和53年
    • 千葉県湾岸エリア大規模造成の地盤調査を実施
  • 昭和57年
    • クアラルンプール事務所開設
  • 昭和59年
    • ジャカルタ事務所開設
  • 平成4年
    • 森研二 代表取締役社長就任
  • 平成5年
    • 札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡の支社名を、それぞれ北海道、東北、関東、中部、関西、中国、九州に変更
  • 平成7年
    • 兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)被害復旧調査に着手
  • 平成9年
    • 明石海峡大橋(世界最大の吊橋)の地盤調査に着手
  • 平成15年
    • GPサンプラーを開発
  • 平成18年
    • シンガポールにてマリーナベイサンズホテルの基礎地盤調査に着手
  • 平成18年
    • 当社が開発したGPサンプラーが地盤工学会技術開発賞を受賞
  • 平成23年
    • 東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)被害復旧調査に着手
  • 平成24年
    • 地熱開発事業へ参画
  • 平成28年
    • 熊本地震被害復旧調査に着手
  • 平成29年
    • シンガポール工科大学(SIT)と事業協力協定を締結
  • 平成29年
    • 石狩湾洋上風力地盤調査を実施(後に続く洋上風力調査の幕開け)
  • 平成30年
    • モンゴル高専の設立に協力

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.8年
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.5日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員導入研修、キャリア・階層別研修
■社内研修
・新入社員研修
・各種技術の習得研修
・基礎技術の向上研修
・社内技術発表会
・営業職研修
・営業補助職研修
・人事評価研修
・ハラスメント研修
■対外活動
・大学への講師派遣
・国の研究機関への研究員派遣
・関連学会・委員会への技術者派遣
・財団・協会への技術者派遣
・日本学術会議への有識者派遣
・外部企業との協働研究
■グローバル対応
・短期海外研修
・海外からの学生インターン受入れ
自己啓発支援制度 制度あり
■対外活動
・関連学会への研究発表を奨励
・関連学会・協会活動を奨励
■各種資格取得支援
・技術士受験支援制度
・資格取得奨励金制度
■自己研鑽
・学位取得(社会人大学)を奨励
メンター制度 制度あり
あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東京都市大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2020年度 15人(男性9名、女性6名)
2021年度 16人(男性13名、女性3名)
2022年度 25人(男性17名、女性8名)
採用実績(学部・学科) 情報工学系、建築・土木系、生物・生命科学系、資源・地球環境系、農業・農学系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 17 8 25
    2021年 13 3 16
    2020年 9 6 15
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 25
    2021年 16
    2020年 15
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 2
    2020年 3

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