最終更新日：2024/3/1

(株)NIPPO【ENEOSグループ】

正社員
既卒可

業種

建設
環境・リサイクル
不動産
建設コンサルタント
設備工事

基本情報

本社: 東京都

資本金: 153億2,400万円

売上高: 連結　4,375億2,100万円（2023年3月期実績）単独　2,250億7,400万円（2023年3月期実績）

従業員: 1,607名（2023年3月31日現在）男性：1,488人女性：　119人

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【道路舗装業界最大手！】道づくりを通して、社会への貢献を実感できる会社です。

みなさまのエントリーを心よりお待ちしております！（2024/02/13更新）

当社は道路舗装業界最大手の企業です。私たちの仕事は経済発展やインフラ整備に大きく貢献しており、道路工事のスペシャリストとして人々の生活を支えています。

ものづくりに携わりたい、社会貢献度の高い仕事に従事したい、仲間と一緒に達成感を味わいたい、海外勤務に興味がある…ひとつでも当てはまる方は是非エントリーしてください!!

◆NIPPO採用HP◆
https://www.nippo-c.co.jp/recruit/graduates/index.html

サーキットや自動車メーカーのテストコースなど、高品質が要求される場所での実績が豊富。美しく整備された道路は走るのも気持ちがいい。

: サーキットや自動車メーカーのテストコースなど、高品質が要求される場所での実績が豊富。

: 美しく整備された道路は走るのも気持ちがいい。

街・人をつなぎ、心をつなぐ快適な「道」づくり

	私たちNIPPOは1934年の設立以来、道路舗装業界のリーディングカンパニーとして、高速道路、一般道路、空港滑走路などのインフラ整備をはじめ、製造・物流・商業施設の構内舗装や外構など、さまざまなフィールドで一貫して「道づくり」を行ってきました。現在は道づくりで培った歴史と情熱の下、アスファルト合材の製造販売事業、建築事業、海外事業、不動産開発事業など、様々な事業分野を展開しています。私たちの活動の根底には、確かなものづくりを通して豊かな社会の実現に貢献したい、皆さんのご期待に応える会社であり続けたいという想いがあります。道づくりのパイオニアだからこそできる仕事がある。私たちと一緒に社会をつなぐ、未来をつなぐ道をつくっていきませんか。

私たちNIPPOは1934年の設立以来、道路舗装業界のリーディングカンパニーとして、高速道路、一般道路、空港滑走路などのインフラ整備をはじめ、製造・物流・商業施設の構内舗装や外構など、さまざまなフィールドで一貫して「道づくり」を行ってきました。

現在は道づくりで培った歴史と情熱の下、アスファルト合材の製造販売事業、建築事業、海外事業、不動産開発事業など、様々な事業分野を展開しています。

私たちの活動の根底には、確かなものづくりを通して豊かな社会の実現に貢献したい、皆さんのご期待に応える会社であり続けたいという想いがあります。

道づくりのパイオニアだからこそできる仕事がある。
私たちと一緒に社会をつなぐ、未来をつなぐ道をつくっていきませんか。

会社データ

プロフィール	NIPPOは舗装工事および舗装材料販売では業界最大手の会社です。一般の舗装道路はもちろんのこと、全国の高速道路、主要空港建設プロジェクトにも概ね当社は関わっています。そのほかにも、自動車のテストコースやサーキット場、横浜ベイブリッジや瀬戸大橋等の長大橋、有明テニスの森のテニスコートなどにも当社の舗装技術がいかされています。また、長年にわたり舗装事業で培ってきたノウハウやネットワークをいかして、マンション・商業施設・工場等の建築工事、不動産開発事業、環境事業に活動領域を広げ、事業基盤の強化を図っています。
事業内容	■建設事業 NIPPOの中心事業であり、長年培ってきたノウハウを基に、「確かなものづくり」を実践しています。＜舗装土木＞高速道路、一般道路、空港滑走路などのインフラ設備をはじめ、製造・物流・商業施設の構内舗装や外構など、さまざまなフィールドで「道づくり」を行っています。＜建築＞オフィスビル・マンション・住宅・リゾート施設・医療施設・工場など、多彩な建築を手がけてきました。調査・コンセプトづくりから、設計・施工そしてアフターサービスまで、一貫した体制を確立しています。＜一般土木＞＜スポーツ施設建設＞＜土壌・地下水浄化＞＜リゾート施設運営＞ ■製造・販売事業道路舗装の材料となるアスファルト合材の生産拠点を全国に配し、現場のニーズに合わせて迅速・確実に供給することで、インフラ整備に貢献しています。 ■海外事業アスファルト合材事業・テストコース事業・ODA(政府開発援助)事業を中心に、各国に根ざした社会インフラの構築・整備に取り組んでいます。 ■不動産開発事業全国の主要都市において、マンション分譲事業・不動産賃貸事業・都市再開発事業・物流施設事業など、様々な事業を展開しています。 NIPPOは確かなものづくりを通して豊かな社会の実現に貢献しています。

プロフィール

NIPPOは舗装工事および舗装材料販売では業界最大手の会社です。
一般の舗装道路はもちろんのこと、全国の高速道路、主要空港建設プロジェクトにも概ね当社は関わっています。
そのほかにも、自動車のテストコースやサーキット場、横浜ベイブリッジや瀬戸大橋等の長大橋、有明テニスの森のテニスコートなどにも当社の舗装技術がいかされています。
また、長年にわたり舗装事業で培ってきたノウハウやネットワークをいかして、マンション・商業施設・工場等の建築工事、不動産開発事業、環境事業に活動領域を広げ、事業基盤の強化を図っています。

事業内容

■建設事業
NIPPOの中心事業であり、長年培ってきたノウハウを基に、「確かなものづくり」を実践しています。

＜舗装土木＞
高速道路、一般道路、空港滑走路などのインフラ設備をはじめ、製造・物流・商業施設の構内舗装や外構など、さまざまなフィールドで「道づくり」を行っています。

＜建築＞
オフィスビル・マンション・住宅・リゾート施設・医療施設・工場など、多彩な建築を手がけてきました。調査・コンセプトづくりから、設計・施工そしてアフターサービスまで、一貫した体制を確立しています。

＜一般土木＞
＜スポーツ施設建設＞
＜土壌・地下水浄化＞
＜リゾート施設運営＞

■製造・販売事業
道路舗装の材料となるアスファルト合材の生産拠点を全国に配し、現場のニーズに合わせて迅速・確実に供給することで、インフラ整備に貢献しています。

■海外事業
アスファルト合材事業・テストコース事業・ODA(政府開発援助)事業を中心に、各国に根ざした社会インフラの構築・整備に取り組んでいます。

■不動産開発事業
全国の主要都市において、マンション分譲事業・不動産賃貸事業・都市再開発事業・物流施設事業など、様々な事業を展開しています。

NIPPOは確かなものづくりを通して豊かな社会の実現に貢献しています。

本社郵便番号	104-8380
本社所在地	東京都中央区京橋1-19-11
本社電話番号	03-3563-6742
設立	1934年2月2日
資本金	153億2,400万円
従業員	1,607名（2023年3月31日現在）男性：1,488人女性：　119人
売上高	連結　4,375億2,100万円（2023年3月期実績）単独　2,250億7,400万円（2023年3月期実績）
業績（連結）	2021／3　　　　　2022／3 　　　　2023/3 ――――――――――――――――――――――――――――― 売上高：　　 445,720　　　　　436,655　　　　437,521　経常利益：　　46,791　　　　　　40,771　　　　　33,973　　当期利益：　　31,068　　　　　　26,451　　　　　21,359 （単位：百万円）
業績（単独）	2021／3　　　　2022／3　　　　2023／3 ―――――――――――――――――――――――――――― 売上高：　　 223,739　　　　　217,187　　　　225,074 経常利益：　　25,310　　　　　25,714　　　　　23,317 当期利益：　　18,984　　　　　19,288　　　　　16,842 　純資産：　　　304,161　　　　　318,524　　　　138,683 総資産：　　　439,214　　　　　417,325　　　　344,839 　（単位：百万円）
事業分野別売上高比率	舗装土木事業　　48％一般土木事業　　16％建築事業　　　　15％製造販売事業　　14％開発事業　　　　 5％その他　　　　　 1％（連結）
自己資本比率(単体）	2021／3　　　2022／3　　　2023／3 ――――――――――――――――――― 69.3％　　　　76.3％　　　　40.2％
事業所	本社：東京支店：12ヵ所統括事業所：40ヵ所出張所：85ヵ所合材工場：152ヵ所海外事業所：9ヵ所建築工事事務所、開発事務所他：31ヵ所　他
親会社	ENEOSホールディングス(株)
子会社・関連会社	大日本土木(株) 長谷川体育施設(株) 日鋪建設(株) マツレキ(株) (株)MECX グリーンサーチ(株) (株)パサージュ琴海芦ノ湖スカイライン(株) 他
平均年齢	42.6歳男性：43.2歳女性：36.2歳
平均勤続年数	17.6年男性：18.0年女性：13.2年
平均年間給与	1,002万円（賞与および基準外賃金を含む） ※総合職平均
労働組合	有
企業理念	わたしたちは確かなものづくりを通して豊かな社会の実現に貢献します【行動指針】・信頼を築く・技を磨き、伝える・夢をいだき、挑戦する
沿革	1907年個人企業から「中外アスファルト(株)」に発展し、舗装・防水工事を手がける。 1918年宝田石油(株)に吸収合併。 1921年宝田石油(株)と日本石油(株)が合併し、日本石油(株)アスファルト工事部となる。 1934年日本石油(株)と浅野物産(株)道路部の合同により、「日本鋪道(株)」を設立。 1949年建設業法施行により、総合建設会社として建設大臣登録。東京証券取引所に株式上場。 1953年アスファルト施工機械をアメリカより導入し、舗装の機械化を図る。 1976年一級建築士事務所開設。 1997年関東第一支店「ISO9001」認証取得。 2001年関東第一支店「ISO14001」認証取得。 2002年大日本土木(株)に資本参加。 2003年新日石エンジニアリング(株)のプラントエンジニアリング事業を統合。商号を「(株)NIPPOコーポレーション」へ変更。 2007年芦ノ湖スカイライン(株)設立。 2009年商号を「(株)NIPPO」へ変更。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.6年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.6時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.1日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	6名	67名	73名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	6名	7名	13名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.2%
  （438名中1名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員から若手、中堅、管理職社員まで各階層に応じた研修を提供しています。内容もコミュニケーション研修や問題解決研修、リーダーシップ、マネジメント研修など各種スキルを強化する研修をそろえています。また、人事部で主催する課程研修の他、各部門・各支店で職種別に実施する業務研修があります。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度：会社指定の通信講座を受講し合格修了した場合には、受講料の全額が会社から補助されます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に1回、希望する仕事や勤務地について申告し、直属上司と面談を行います。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、東京農業大学、東京農工大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、足利大学、亜細亜大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、城西国際大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞阿南工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校、群馬工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福岡建設専門学校、中央工学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、日本工学院専門学校、大阪建設専門学校
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年(予定) ―――――――――――――――――――――――――――――――――― 技術系　　40名　　　54名　　　51名　　　60名　　　58名　　　　（1名）　　 (8名)　　　(5名)　　　(2名)　　（2名）事務系　　13名　　　13名　　　 15名　　　16名　　　13名　　　　　（2名）計　　　　53名　　　67名　　　66名　　　76名　　　71名（）内はエリア総合職実績内数

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、東京農業大学、東京農工大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、足利大学、亜細亜大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、城西国際大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
阿南工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校、群馬工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福岡建設専門学校、中央工学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、日本工学院専門学校、大阪建設専門学校

採用実績（人数）

　　　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年(予定)
――――――――――――――――――――――――――――――――――
技術系　　40名　　　54名　　　51名　　　60名　　　58名
　　　　（1名）　　 (8名)　　　(5名)　　　(2名)　　（2名）
事務系　　13名　　　13名　　　 15名　　　16名　　　13名
　　　　　（2名）
計　　　　53名　　　67名　　　66名　　　76名　　　71名

（）内はエリア総合職実績内数　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	69名	7名	76名
2022年	60名	6名	66名
2021年	54名	13名	67名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	76名
2022年	66名
2021年	67名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	2名
2022年	2名
2021年	7名

取材情報

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