最終更新日:2024/6/5

ブリヂストンソフトウェア(株)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
1億5,000万円
売上高
社内規定により非公開
従業員
<2023年4月1日時点> 全社301名

グローバルなタイヤメーカーであるブリヂストン及び、ブリヂストングループのITソリューションを一手に引き受ける情報システム子会社

採用担当からの伝言版 (2024/06/05更新)

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☆──────新規エントリー受付終了しました─────☆
☆──────────────────────────☆
■会社説明会■
 リアルタイムで相互にコミュニケーションがとれる形式の
 WEB説明会を開催しています
■社員面談、面接■
 オンライン面談を取り入れて選考を行っています

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会社紹介記事

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都心の喧騒から離れ、緑に囲まれた働きやすい環境です。
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フリーアドレスとなっており業務や個人の好みにあわせて自由に席を場所を選択できます。

日本が誇るタイヤメーカー“ブリヂストン”を『IT』でサポートする

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個人で作業するスペースだけでなく、打合せや相談がしやすいエリアも確保。

◆ブリヂストングループにおけるITのプロ集団
ブリヂストン及びブリヂストングループの業務は、
タイヤ事業を中心に多岐にわたります。

時速300キロを超える車体を支えるモータースポーツの現場や、
安全と経済性を必要とするエコロジーの視点で行われるタイヤ設計を
支援するシステム。
国内の販売店舗をオンラインで繋ぎ、売上・在庫管理を行うシステム。
全世界の工場で運用される生産・物流システム。
グループ企業の業務共通化や効率化を追求した財務や給与計算システム。

グローバルレベルの全体最適経営と業務改革を支えるシステムの構築
及び共通のシステム基盤整備および拡充を日々推進しています。

会社データ

プロフィール

1986年4月に設立された当社は、ブリヂストン100%出資の
グループ唯一の情報システム子会社であり、国内外の
ブリヂストングループのシステム及びインフラ構築を日々推進しています。

ブリヂストングループのITにおけるプロ集団としてIT化を推進し、
グループ各社のビジネス拡大や業務の効率化に貢献することが、
ブリヂストンソフトウェアの使命です。

これまで培ってきた業務知識やノウハウを活かし、
合理化や効率化にとどまらず、
イノベーションや新しいビジネスモデルの創出といった面でも、
より戦略的なITの活用を提案しています。

今後とも、ブリヂストングループ各社から『信頼され、感謝され、期待される
会社』を目指し、社員が一致協力し、終わることなくチャレンジしていきます。

事業内容
■ブリヂストングループのITのプロ集団として、
グループ各社に向けて以下のような事業を展開しています。

■ビジネスソリューション
(PLM・SCM・管理共通群のシステムの開発、保守)

■システムインテグレーション
(サーバ構築・セキュリティ管理・ネットワーク構築管理)

■デジタルイノベーション
(データサイエンス、AI・機械学習)

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現在は、出社とテレワーク(在宅勤務)を併用するハイブリットな働き方が主流です。

本社郵便番号 187-0031
本社所在地 東京都小平市小川東町1-22-12 ブリヂストン小川駅前ビル
本社電話番号 042-342-6345
設立 1986年4月1日
資本金 1億5,000万円
従業員 <2023年4月1日時点>
全社301名
売上高 社内規定により非公開
事業所 <本社>
東京都小平市小川東町1-22-12 ブリヂストン小川駅前ビル
<九州事業所>
福岡県久留米市中央町37-20 久留米中央町ビル6F
代表者 代表取締役社長 高橋 将之
株主構成 (株)ブリヂストン 100%出資
主要取引先 (株)ブリヂストン
ブリヂストンスポーツ(株)
ブリヂストンサイクル(株)
ブリヂストンタイヤジャパン(株)
ブリヂストンリテールジャパン(株)
ブリヂストン物流(株) etc.
平均年齢 <2022年12月1日時点>38歳
沿革
  • 1986年
    • ブリヂストンソフトウェア 創立
  • 1992年
    • 本社移転
  • 2006年
    • 九州分室開設
  • 2007年
    • 本社移転
  • 2015年
    • 九州事業所名称変更・事業所移転
  • 2020年
    • 九州事業所 西新オフィス開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 6名 9名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 4名 7名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (1名中0名)
    • 2023年度

    管理職に占める女性の割合は12.5%です。

社内制度

研修制度 制度あり
<階層別研修>
 新人研修、中堅社員研修、リーダー研修、マネジメント研修、管理職研修
<ビジネススキル研修>
 ロジカルコミュニケーション、ロジカルライティング、プレゼンテーション
<専門技術研修>
 プログラミング、ネットワーク、データベース、プロジェクトマネジメント等
<その他>
 メンタルヘルス、CSR等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得費用を一部会社負担します。
メンター制度 制度あり
4か月間の新人研修(Off-JT)を終えて配属後は先輩社員とともに業務をしていく、OJTの形式をとっています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に複数回、キャリアや教育計画について上司と面談する機会があります。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、九州大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、成蹊大学、筑波大学、東京大学、東京農工大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、広島大学、福岡大学、早稲田大学、静岡大学、新潟大学、工学院大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、追手門学院大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、十文字学園女子大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、多摩大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、日本大学、日本女子大学、広島修道大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、武蔵大学、明海大学、明治学院大学、明星大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学、東京大学、山形大学、上智大学、昭和女子大学、城西大学、共立女子大学、愛媛大学、成城大学、龍谷大学、金沢大学、創価大学、関西大学、山梨大学、群馬大学、嘉悦大学、千葉工業大学
<短大・高専・専門学校>
熊本高等専門学校、釧路工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校

採用実績(人数)       2022年 2023年 2024年(予)
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大学院了   3名   ―   3名
大学卒    7名  14名  14名
高専卒    1名   1名   1名
採用実績(学部・学科) <大学院>
エネルギー科学研究科、工学研究科、産業技術研究科、システム情報科学府、自然科学研究科、情報工学研究科、人間科学研究科、農学府、農学研究科、理工学研究科、人間文化創成科学研究科 等
<大学>
外国語学部、家政学部、教育学部、教養学部、経営学部、経営情報学部、経済学部、現代福祉学部、現代文化学部、工学部、産業社会学部、社会学部、社会情報学部、商学部、情報学部、情報通信技術学部、情報理工学部、生産工学部、政治経済学部、総合政策学部、第一文学部、電気通信学部、人間科学部、人間社会学部、生命科学部、バイオニクス学部、比較文化学部、文学部、文理学部、法学部、法経学部、法文学部、理学部、理工学部 等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 4 11 15
    2022年 5 6 11
    2021年 10 9 19
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 15
    2022年 11
    2021年 19
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 6

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