最終更新日:2024/3/1

(株)竹中土木

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 不動産
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
70億円
売上高
866億円(2022年度)
従業員
970名(技術系職員 732名、事務系職員 238名 他/2024年1月現在)
募集人数
46~50名

「人と地球の架け橋に」私たちは竹中グループの土木専業会社です

竹中土木のページへようこそ! (2024/02/13更新)

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数ある企業の中から当社ページへアクセスいただき、ありがとうございます。
私たちは竹中グループの土木専業ゼネラルコンストラクターです。

エントリー後、マイページのログイン方法を個別にご連絡します。
多くの方にお会いできるのを、採用担当一同楽しみにしております!

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■新型コロナウイルス感染症への対策について

当社は、新型コロナウイルス感染症対策を十分に行ったうえで、説明会を実施しております。
また、オンライン説明会も同時に開催しております。

少しでも体調が悪いと感じた場合は無理をせず、説明会をキャンセルしてください。
キャンセル受付期間が過ぎてしまった場合は、各支店の採用担当者へ電話かメールでご連絡ください。

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会社紹介記事

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「土木」の仕事は、道路・下水などのインフラ整備や治水・災害復旧など広く国民の生活環境の向上が目的。いつしか「社会・国民に貢献している」と思うようになりました。
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上津浦ダム(熊本県天草郡)ダムやトンネル、宅地開発まで様々な工種があります。それぞれの分野でのスペシャリストが集結しています。

誇りある土木のフィールドで働くこと「未来を支えるプロフェッショナルとしての喜び」

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東京都江東区にある本社外観。東陽町駅から徒歩3分と好立地です。

□人と環境に優しいものづくり
竹中土木は、竹中工務店グループの一員として、経営理念に「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」を掲げ、創立以来品質第一の姿勢を貫き、社会資本の整備を通じて、社会発展に貢献し、快適な生活空間の創造を実践してきました。昔も今も、土木分野の目指すものは「大地と英知」の融和であり、社会資本と環境は後世に引継ぐ大切な資産です。私たちは、これからも土木に携わる感動を求め、環境保全・省エネ・都市再生等へのニーズや社会変化にも柔軟に応え、「人へのやさしさ」の視点で、当社の原点である大地に想いを込め、建設技術の開発と作品創造で、理想の都市・社会づくりに向け、しっかり歩んでいきます。

□社員は会社の宝
竹中土木は、社是「正道を踏み信義を重んじ堅実なるべし」を実践する、堅実な風土が基盤にある会社です。また、当社は、社員一人ひとりの個性を大切にし、自由に意見を言い合える風通しの良い会社です。

□人と地球の架け橋に
竹中土木は、近年特に環境にやさしい建設技術の展開と環境に調和した作品創りに努めています。高品位な環境創造のために、竹中技術研究所を中心に各分野のスペシャリストが集結し、汚染土壌の浄化対策、コンクリート構造物の緑化技術等の技術開発に日々取組んでいます。コーポレートメッセージに「人と地球の架け橋に」を掲げ、環境意識を更に高め、地球環境の保全という社会的責任を今後も着実に果たしていきます。

会社データ

プロフィール

竹中土木は、竹中工務店グループの一員として1941年(昭和16年)に創業し、主に土木分野を基軸に社会資本(インフラ)の整備を行う総合建設会社です。ダムやトンネル、橋梁といった大きな構造物から、宅地造成や上下水道の整備など、皆さんの暮らしに関わりの深いものを作っています。
今年で75周年を迎えますが、長い歴史を誇りつつ、時代のニーズや社会変化にも柔軟に対応し、社会の発展と人々の暮らしをより快適なものに変えてきました。近年は、環境に調和する作品づくり(土壌浄化工事、風力発電施設の建設など)への取り組みも強化しています。

事業内容
竹中土木は土木工事を主体とする
総合建設会社(ゼネラルコンストラクター)です。

[主な業務]
■ 土木工事及び建築工事の請負、設計及び監理
■ 不動産関連業務
■ 地域・都市・海洋開発及び環境整備事業
■ 前各号の業務に係わるエンジニアリング、
  マネジメント及びコンサルティング業務
■ 前各号に付帯する業務

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作業所長のもとに施工管理職員・協力会社作業員が一致団結し連携・協調して工事を進めています。

本社郵便番号 136-8570
本社所在地 東京都江東区新砂一丁目1番1号
本社電話番号 03-6810-6211
設立 1941年6月
資本金 70億円
従業員 970名(技術系職員 732名、事務系職員 238名 他/2024年1月現在)
売上高 866億円(2022年度)
受注高 931億円(2022年度)
事業所 全国本支店11カ所、全国営業所12カ所、研究所1カ所

●本社

●東京本店
  横浜支店

●北海道支店
 
●東北支店
  盛岡営業所、福島営業所

●名古屋支店
  北陸営業所、静岡営業所、三重営業所

●大阪本店
  四国支店
  神戸営業所、京都営業所、奈良営業所、滋賀営業所

●広島支店
  岡山営業所

●九州支店
  熊本営業所、沖縄営業所

●技術研究所(千葉)
関連会社 ・(株)竹中工務店
・(株)アサヒファシリティズ
・(株)竹中道路 他
平均年齢 45.3歳
平均勤続年数 20.0年
資格取得者 一級土木施工管理技士557名
技術士84名
(2024年1月現在)
D-U-N-S Number 690575147
土壌汚染対策指定調査機関 環2003-8-2019
一級建築士事務所登録 東京都知事登録 第6432号
建設コンサルタント登録 国土交通大臣登録 建01第157号
宅地建物取引業者免許 国土交通大臣(13)第1391号
建設業許可 国土交通大臣許可(特-1)第3750号
沿革
  • 1937年/ 昭和12
    • 共栄会結成
  • 1941年/ 昭和16
    • 海外土木興業(株)設立(共栄会を継承)、資本金300万円
      主として中国・東南アジア・中南米方面で活動
  • 1946年/ 昭和21
    • 朝日土木興業株式会杜と改称、戦後の荒廃した国土復興事業への参画へと再出発
  • 1948年/ 昭和23
    • 朝日土木(株)と改称、資本金800万円となる
  • 1951年/ 昭和26
    • 東北電力・滝淵発電所施工
  • 1960年/ 昭和35
    • 資本金1億円 東海道新幹線「有楽町高架」施工
  • 1966年/ 昭和41
    • 資本金5億円 国際道路(株)を合併、資本金10億円となる
      セミシールド工法・バランスジャッキング工法を開発
  • 1973年/ 昭和48
    • 資本金30億円 (株)竹中土木と改称 下地島空港(沖縄)施工
  • 1975年/ 昭和50
    • DCM工法(深層混合処理工法)を開発
  • 1979年/ 昭和54
    • DCM専用船「第三竹中号」完成、DCM工法が第31回毎日工業技術賞を受賞
      名古屋地下鉄「江川端工区」をTBW工法で施工
  • 1980年/ 昭和55
    • 竹中錬一が会長に、竹中統一が社長に就任
  • 1984年/ 昭和59
    • 竹中式スラッヂ処理システム(TST)が業界初の環境庁長官賞を受賞
  • 1989年/ 平成1
    • 竹中統一が会長に長沢不二男が社長に就任 タイに現地法人設立
  • 1993年/ 平成5
    • 河川浄化TRENDSシステムを開発 竹中技術研究所を千葉ニュータウンに新築移転
      インドネシアに現地法人設立
  • 1999年/ 平成11
    • 長沢不二男が会長に、竹中康一が社長に就任
      北海道、東北、広島、九州の各支店がISO9001の認証を取得
      高品質再生粗骨材「サイクライト」の製造システムを開発
  • 2004年/ 平成16
    • 本社・東京本店が中央区から江東区へ移転
      TATT工法が環境省の土壌浄化技術公募で採択
      地盤改良技術「DCM-L工法」が『建築技術性能証明』を取得
      立体交差急速施工技術「ジェットクロス工法」を開発
  • 2006年/ 平成18
    • ルーマニア鉄道軌道改修工事着手 DCM工法に3軸機、4軸機を投入
      東北新幹線八甲田トンネル工事、箕面有料道路箕面トンネル(南工区)工事が土木学会技術賞を受賞
      灰塚ダム建設事業がダム工学会技術賞を受賞
      「ダイオ・スイーパー」によるダイオキシン類汚染底質の無害化工事を国内初施工
  • 2013年/ 平成25
    • 深層混合処理工法「DCM-L工法」で施工された地盤改良の施工品質を3次元で見える化する技術を開発し、徳島県の現場で実証
      SMW工法や場所打ち杭などの鉛直精度管理システムを開発
  • 2016年/ 平成28
    • 創立75周年
      「2025年ビジョン」を発表
      マニラにフィリピン支店を開設
  • 2018年/ 平成30
    • 厚生労働大臣より女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定を取得
  • 2019年/ 令和元
    • 施工管理業務支援アプリ「位置プラス『測』」を開発
      コンクリート打設の情報化と少人化を図る「コンクリート自動締固め管理システム」を開発

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.0年
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.0日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 15名 17名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.2%
      (357名中8名)
    • 2023年度

    えるぼし認定取得ずみ(女性活躍推進法に基づく認定制度)

社内制度

研修制度 制度あり
「自ら考え行動できる人材が、真のプロフェッショナルとして時代に適合した新たな価値を創出し未来を担う」という考えのもと、仕事を通じた人材育成を重視しています。キャリア形成を支援する育成・教育体系に基づく継続的な人材育成に力を注いでいます。

■新社員研修
入社後の1年間を新入社員が社会人として成長し幅広い知識や当社の伝統精神を身に付けるための『教育期間』と位置付けています。入社後1カ月の研修では、導入研修(経営理念・経営戦略と方針展開・コンプライアンス等)の後、工事管理(施工管理・安全管理等)、PC基本スキル及びCAD研修などの実務研修を行います。その後、作業所等へ配属されて行われる職場研修は5カ月毎の配置異動を行いながら、年齢の近い先輩が業務の基礎について指導・教育する等、技術者としての早期育成を図っています。

■若手・中堅社員研修
未来を担う若手・中堅社員の成長促進を目的に、入社3年目・6年目・10年目社員を対象とした育成研修を定期的に実施。同期社員との交流を通して現在の「自分の力量や立場」などを理解・認識させることで“相互啓発”を促し、自己研鑽・成長意欲を養います。

■新任役職者研修
役職者としての自覚と自己改革に向けて、意識の高揚を図る目的で実施されます。社長自ら講師を務め、会社の方針・方策について学ぶとともに、外部講師によるトレーニング講座で役職者として必要な知識およびマネジメントスキル、問題解決力とコミュニケーション力、評価者トレーニングなどを学習します。

■グローバル人材育成研修
事業の主要な柱の1つとして『海外事業』があります。グロ-バル人材育成研修(語学、異文化の理解、現地の基礎知識習得等)にも力を注ぎ、海外要員の育成に努めています。

■キャリアプラン・ライフプラン研修
「定年後も安心して働き、安定した生活設計を育めるように」という目的で、55歳・59歳を対象としたキャリアプラン・ライフプラン研修を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
技術士・一級土木施工管理士をはじめ国家・民間の様々な資格の取得を、社内にて講習会や模試の実施により積極的に後押ししています。
資格によって金額は異なりますが、資格獲得手当も支給しています。
メンター制度 制度あり
他部署の先輩社員がメンター(指導者・助言者)となって、入社2年目社員の成長をサポートする制度を導入しました。人脈形成や多様な価値観を醸成しながら将来のキャリア形成を支援するとともに、他部署との連携・ネットワークにより組織の活性化を図ります。(2018年4月開始)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度(自分自身に評価をつける制度)があり、それに基づいて上長と面談を年に2回行います。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、東北大学、秋田大学、宇都宮大学、埼玉大学、東京大学、新潟大学、山梨大学、早稲田大学、東京農業大学、明治大学、名古屋大学、静岡大学、名城大学、岐阜大学、金沢大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、愛媛大学、立命館大学、関西大学、鳥取大学、九州大学、九州工業大学、鹿児島大学、岡山大学、広島大学、山口大学
<大学>
北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、北海学園大学、弘前大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、福島大学、茨城大学、宇都宮大学、長岡技術科学大学、前橋工科大学、東京農工大学、横浜国立大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、山梨大学、新潟大学、早稲田大学、東京理科大学、法政大学、中央大学、日本大学、国士舘大学、東洋大学、東京都市大学、芝浦工業大学、足利工業大学、千葉工業大学、関東学院大学、東海大学、金沢大学、信州大学、岐阜大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、金沢工業大学、愛知工業大学、中部大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、大阪市立大学、高知工科大学、摂南大学、立命館大学、関西大学、大阪工業大学、近畿大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、広島工業大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学

北海道大学、北見工業大学、室蘭工業大学、東北大学、弘前大学、岩手大学、秋田大学、福島大学、新潟大学、宇都宮大学、埼玉大学、茨城大学、東京大学、千葉大学、東京農工大学、首都大学東京、名古屋大学、名古屋工業大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、金沢大学、大阪大学、神戸大学、京都大学、大阪市立大学、奈良県立大学、広島大学、岡山大学、鳥取大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、香川大学、長岡技術科学大学、北九州市立大学、長崎県立大学、九州大学、九州工業大学、長崎大学、佐賀大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、北海学園大学、北海道工業大学、八戸工業大学、東北学院大学、足利工業大学、早稲田大学、法政大学、明治大学、立教大学、中央大学、成蹊大学、成城大学、日本大学、東洋大学、専修大学、拓殖大学、青山学院大学、学習院大学、亜細亜大学、北里大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、創価大学、東京電機大学、東京農業大学、武蔵大学、明治学院大学、東京都市大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、東京理科大学、東京経済大学、東海大学、愛知大学、愛知工業大学、明星大学、福井工業大学、山梨学院大学、中部大学、名古屋商科大学、名城大学、金沢工業大学、近畿大学、摂南大学、関西大学、関西学院大学、大阪産業大学、大阪工業大学、広島工業大学、福岡大学、西南学院大学、京都産業大学、同志社大学、大阪経済大学、桃山学院大学、甲南大学、九州産業大学、九州国際大学、九州東海大学

採用実績(人数)        理系   文系    計
―――――――――――――――――――――――
2018年    27名   4名   31名
2019年    34名   6名   40名
2020年    38名   4名   42名
2021年    31名   7名   38名
※総合職の採用実績となります
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 32 4 36
    2022年 33 3 36
    2021年 34 4 38

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