最終更新日：2023/8/29

相鉄企業(株)

業種

ビル施設管理・メンテナンス
設備工事
不動産（管理）
セキュリティ
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 1億円

売上高: 174億9,800万円　2022年度【決算期 3月】

従業員: 1,990名（パートタイマー1,019名を含む）※2023年3月31日現在

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

※福利厚生も充実※【相模鉄道のグループ会社】建物の快適な環境を支える相鉄企業！

会社紹介記事

相鉄企業は、公共施設、オフィスビル、ショッピングセンター、ホテル、駅、空港、学校、病院などの施設に、設備管理、清掃、警備などの建物管理サービスをご提供している。文理問わず成長でき、幅広く活躍できる環境だ。相鉄グループの一員として、快適な環境をご提供するため、若い社員たちが自由なアイデアを生かして活躍している。

: 相鉄企業は、公共施設、オフィスビル、ショッピングセンター、ホテル、駅、空港、学校、病院などの施設に、設備管理、清掃、警備などの建物管理サービスをご提供している。

: 文理問わず成長でき、幅広く活躍できる環境だ。相鉄グループの一員として、快適な環境をご提供するため、若い社員たちが自由なアイデアを生かして活躍している。

建物・施設管理を通じて、社会の豊かな発展に貢献～人材開発担当からのメッセージ～

「当社は頑張りを正当に評価する会社です。幅広く、色々なことに興味をもち、意欲的に取り組んで下さる方であれば、当社で存分にご活躍いただけるでしょう。」（山田さん）	◇多くの人々に、安全・安心・エレガントをお届けしています。相鉄グループは相鉄ホールディングス(株)を持株会社とする企業集団であり、運輸業、流通業、不動産業、ホテル業、サービス業といった、さまざまな分野の事業を幅広く手がけています。その中で、当社は総合建物サービスに特化して事業を展開しており、グループ内外の施設の設備管理、警備、清掃、鉄道車両等の整備といったサービスのご提供をしています。私たちの強みは、長年に渡り培ってきたお客様との信頼関係、そして高品質なサービスと技術力です。日本のランドマークとも言える都心の有名施設にもサービスをご提供しており、それらをさらに発展させていくため、社員一同、日頃から「約束厳守」「健康清潔」「事故防止」を徹底し、各セクションが密に連携を図りながら業務に取り組んでいます。 ◇社員の成長をサポートするための施設をリニューアル当社には、社員の成長をサポートするためのさまざまな研修メニューが用意されています。より良い研修環境を整えるため、2018年2月に設立された「大和研修センター」では、座学のほか、設備、警備、清掃の実習が行える設備が用意されており、社員からは「よりリアルな感覚で実習が行える」と好評です。＜人材開発部担当課長／山田千秋さん＞

「当社は頑張りを正当に評価する会社です。幅広く、色々なことに興味をもち、意欲的に取り組んで下さる方であれば、当社で存分にご活躍いただけるでしょう。」（山田さん）

◇多くの人々に、安全・安心・エレガントをお届けしています。

相鉄グループは相鉄ホールディングス(株)を持株会社とする企業集団であり、運輸業、流通業、不動産業、ホテル業、サービス業といった、さまざまな分野の事業を幅広く手がけています。その中で、当社は総合建物サービスに特化して事業を展開しており、グループ内外の施設の設備管理、警備、清掃、鉄道車両等の整備といったサービスのご提供をしています。私たちの強みは、長年に渡り培ってきたお客様との信頼関係、そして高品質なサービスと技術力です。日本のランドマークとも言える都心の有名施設にもサービスをご提供しており、それらをさらに発展させていくため、社員一同、日頃から「約束厳守」「健康清潔」「事故防止」を徹底し、各セクションが密に連携を図りながら業務に取り組んでいます。

◇社員の成長をサポートするための施設をリニューアル

当社には、社員の成長をサポートするためのさまざまな研修メニューが用意されています。より良い研修環境を整えるため、2018年2月に設立された「大和研修センター」では、座学のほか、設備、警備、清掃の実習が行える設備が用意されており、社員からは「よりリアルな感覚で実習が行える」と好評です。

＜人材開発部担当課長／山田千秋さん＞

会社データ

事業内容	総合建物サービス業　【ビルメンテナンス業】　・電気設備の保安管理　・冷熱源設備の運転、保守・保安管理　・空調換気設備の運転、保守管理　・給排水衛生設備の維持管理　・舞台操作管理　・建物保安警備　・受付、案内業務　・ホームセキュリティ　・ビルクリーニング　・駅施設の管理　【環境サービス業】　・公共・流域下水処理施設の維持管理　・水質検査業務　【設備工事業】　・電気設備工事　・管工事　・消防設備工事　・建物内装工事　【指定管理業務】　・施設の運営、管理　・事業（スポーツ系、文化系）等の企画・立案不動産賃貸業

本社郵便番号	220-0004
本社所在地	横浜市西区北幸二丁目9番14号
本社電話番号	045-319-2361
設立	1961年(昭和36)11月1日
資本金	1億円
従業員	1,990名（パートタイマー1,019名を含む）※2023年3月31日現在
売上高	174億9,800万円　2022年度【決算期 3月】
事業所	本社横浜市西区東京営業所東京都港区県央営業所神奈川県海老名市賃貸建物神奈川県（8カ所）
売上高推移	174億9,800万円　2022年度 169億9,200万円　2021年度 176億7,800万円　2020年度 167億8,000万円　2019年度 167億 200万円 2018年度 162億5,900万円　2017年度 155億2,600万円　2016年度 157億1,200万円　2015年度 154億7,900万円　2014年度 145億1,900万円　2013年度
主な取引先	【主なお得意先】横浜市　川崎市　海老名市　綾瀬市　茅ヶ崎市　秦野市箱根町　湯河原町　(財)神奈川県下水道公社　(財)日本看護協会　森ビル(株) (株)サカタのタネ　野村不動産パートナーズ(株)　　(株)横浜スタジアム三菱地所プロパティマネジメント(株)　(株)JALUXトラスト　横浜高速鉄道(株)　 (株)東急コミュニティー　サッポロ不動産開発(株)　(株)日立ビルシステム　 (株)神戸新聞社（株)高島屋　(学)聖マリアンナ医科大学　(学)文教大学学園 (学)フェリス女学院　(学)中央大学　(学)慶應義塾　(学)関東学院　相鉄ホールディングス(株) 　相模鉄道(株)　(株)相鉄ビルマネジメント　 (株)相鉄アーバンクリエイツ　相鉄ローゼン(株)　　相鉄バス(株) 横浜ベイシェラトンホテル&タワーズ【管理施設の概要】幼稚園・小・中・高等学校・大学等文教施設　ホテル映画館等娯楽施設病院等医療施設・福祉施設　オフィスビル　市町村文化会館　鉄道各駅・各施設市庁舎・警察署・消防署　バスターミナル　動物公園・運動公園　管理組合業務受託施設　公共・流域下水処理施設　ショッピングセンター　空港施設　マンション専有部分・戸建住宅等（ホームセキュリティ）
グループ会社	【相鉄グループ】相鉄ホールディングス(株) 相模鉄道(株) 相鉄バス(株) 相鉄ステーションリテール(株) 相鉄ローゼン(株) 相鉄不動産(株) 相鉄不動産販売(株) (株)相鉄リナプス (株)相鉄リビングサポート (株)相鉄アーバンクリエイツ (株)キャピタルプロパティーズ相鉄ホテル(株) (株)相鉄ホテルマネジメント (株)相鉄インターナショナル韓国相鉄イン(株) (株)相鉄ホテル開発 (株)サンルート横浜熱供給(株) 相鉄リフォーム(株) 相鉄ウィッシュ(株) 相鉄保険サービス(株) 相鉄ネクストステージ(株) (株)相鉄ピュアウォーター相鉄ビジネスサービス(株) (株)葉山ボンジュール相栄フーズ(株) (株)相鉄ビルマネジメント第一相美(株) Thanh Van Hotel Development Investment Joint Stock Company
平均年齢	44.0歳(パートタイマーは除く)
平均勤続年数	14.9年(パートタイマーは除く)
有資格者	【建物施設関係】宅地建物取引主任者マンション管理業務主任者マンション管理士区分所有管理士【設備管理業務関係】建築物環境衛生管理技術者電気主任技術者（第2・3種）電気工事士（第1・2種）エネルギー管理士ボイラー技士（1・2級）危険物取扱者（甲種・乙種4類・丙種）消防設備士（甲種第1～5類）,特類消防設備士（乙種第1～7類）消防設備点検資格者（第1・2種）防火対象物点検資格者ビル設備管理技士（1・2級）特殊建築物等調査資格者建築設備検査資格者冷凍機械責任者（第1・2・3種）第一種酸素欠乏危険作業主任者酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者空気環境測定実施者除害施設管理責任者（A種）【建築業関係】建築士（1・2級）建築施工管理技士（1・2級）電気工事施工管理技士（1・2級）管工事施工管理技士（1・2級）土木施工管理技士（1・2級）造園施工管理技士（1・2級）クレーン運転士アーク溶接技能士ガス溶接技能士車両系建設機械運転技能者玉掛技能者工事担任者建設業経理事務士（1～3級）【環境サービス業務関係】第三種下水道技術認定公害防止管理者（水質・大気）水道技術管理者廃棄物処理施設技術管理者【警備業務関係】警備員指導教育責任者機械警備業務管理者交通誘導警備2級施設警備（1・2級）雑踏警備（1・2級）防火管理者（甲・乙種）防災管理点検資格者特殊無線技士自衛消防技術認定防災センター要員防犯設備士応急手当普及員【清掃業務関係】ビルクリーニング技能士清掃作業監督者建築物清掃管理評価資格者貯水槽清掃作業監督者
主要加盟団体（順不同）	(社)全国ビルメンテナンス協会 (社)神奈川県ビルメンテナンス協会 (社)東京ビルメンテナンス協会 (社)日本下水道協会 (社)日本下水道施設管理業協会 (社)神奈川県警備業協会 (社)神奈川県経営者協会 (社)マンション管理業協会 (社)神奈川県高圧ガス保安協会 (社)日本ボイラ協会 (社)横浜市防火防災協会 (財)神奈川県消防設備安全協会神奈川県電気協会横浜商工会議所茅ヶ崎商工会議所海老名商工会議所秦野商工会議所東京商工会議所
沿革	1961年 11月　相模鉄道(株)が所有する相鉄ビル、相鉄文化会館ビル等横浜駅周辺ビルの清掃管理業務を目的として、「相鉄ビルサービス(株)」を設立、本店を横浜市西区北幸町一丁目6番地に置く 1973年 10月　マンション管理業務に進出 1977年 11月　商号を「相鉄企業(株)」に変更 12月　水質管理業務に進出 1986年 7月　特定労働者派遣業登録 8月　中高層分譲共同住宅管理業者登録 1987年 3月　無線局免許（基地局、陸上移動局）取得 4月　機械警備業務に進出 1988年 3月　下水道処理施設維持管理業者登録 8月　本店を横浜市西区北幸二丁目9番14号に移転 11月　東京営業所を設置 1990年 10月千葉営業所を設置 1991年 9月　株式を社団法人日本証券業協会に店頭売買銘柄として登録公募により100万株の新株式を発行 1992年 9月　本格的に不動産賃貸業に進出　　賃貸マンション「シティパル」完成 1993年 10月　東京営業所、千葉営業所を統合し、首都圏営業所を設置 1994年 10月　医療関連サービスマーク認定 1995年 7月　県央営業所を設置 11月　特定建設業（建築工事業、塗装工事業、防水工事業、内装仕上工事業）許可 1998年 5月　病院清掃サービス分野においてISO9002の認証取得 1999年 11月　ISO9002の認証範囲をオフィスビル清掃サービス分野にも拡大 2000年 7月　一般建設業（機械器具設置工事業、電気通信工事業、造園工事業）許可 2001年 8月　特定建設業（電気工事業、管工事業）許可 2004年 1月　ISO9001の認証範囲を下水処理施設の運転管理及び設備機器の保守点検等サービス分野にも拡大 12月 (株)ジャスダック証券取引所に株式を上場 2005年 7月　首都圏営業部を新設し、首都圏営業所を東京営業所と改称 10月相模鉄道(株)〔現：相鉄ホールディングス(株)〕との株式交換により同社の完全子会社となる〔(株)ジャスダック証券取引所の上場を廃止〕 2007年 3月　下水処理施設の運転管理及び設備機器の保守点検等サービス分野においてISO14001の認証取得 2010年 1月　会社分割により、マンション管理部門を(株)相鉄リビングサポートへ承継 3月　ISO9001、14001の認証範囲をビル設備の運転管理及び保守点検等サービス、病院設備の運転管理及び保守点検サービス分野にも拡大 2012年 9月　宅地建物取引業者免許取得　　　東京営業所を移転 2014年 8月　一般建設業（塗装工事業、防水工事業）許可 2014年 1月　一般建設業（水道施設工事業）許可 2018年 2月　大和研修センター開所 3月　エコチューニング事業者認定 10月　労働者派遣事業許可 2021年 9月　労働者派遣事業廃止 11月　創立60周年

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 37時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.8日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	12名	14名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	9名	11名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・グループ合同新入社員研修・新入社員研修・新入社員半年フォローアップ研修・各種資格取得研修
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育制度　（100種類以上の講座を載せた通信教育冊子を社員へ配布。　指定講座を優秀修了すると全額受講料補助、修了すると受講料半額補助）・資格助成金制度　（独学で資格を取得すると資格に応じて手当）・資格手当　（対象の資格を持っていたら資格手当！対象資格は100以上！）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり・新入社員半年フォローアップ研修・新任初級監督者研修・ビジネスパフォーマンス研修・階層別研修・職能別研修・他、公募式研修
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	8名	1名	9名
2022年	12名	4名	16名
2021年	25名	9名	34名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞神奈川工科大学、上智大学、東海大学、フェリス女学院大学＜大学＞青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、桜美林大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、北里大学、杏林大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、鶴見大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、長崎県立大学、日本大学、日本文化大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立正大学、和光大学＜短大・高専・専門学校＞青山製図専門学校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記学校、大原簿記法律専門学校梅田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、柏木実業専門学校、帝京短期大学、東京工学院専門学校、東京交通短期大学、東京商科・法科学院専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京綜合写真専門学校、東京デザイン専門学校、東京電子専門学校、東京福祉専門学校、東京法律公務員専門学校、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、武蔵丘短期大学、読売理工医療福祉専門学校東洋学園大学（東洋女子短期大学）、文教大学女子短期大学部、鎌倉女子大学短期大学部、明和女子短期大学、洗足学園短期大学、湘南短期大学、杉野女子大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、高山短期大学、産能短期大学、富士短期大学、専修大学北海道短期大学、横浜簿記専門学校、亀戸技術専門学校、国際航空専門学校、国土建設学院専門学校、湘央生命科学技術専門学校、情報科学専門学校、浅野工学専門学校、総合電子専門学校、東京工科専門学校、東京工学院専門学校、東京工業専門学校、　ほか
前年度の採用実績(人数)	2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年 -------------------------------------------------------------------------------------------- 大学院了・大卒　　　7名　　　　9名　　　17名　　　 10名　　　　4名短大・専門学校卒　　4名　　　　3名　　　11名　　　　2名　　　　3名高等学校卒　　　 2名　　　　5名　　　 6名　　　　4名　　　　2名合計　　　　　　　 13名　　　 17名　　　 34名　　　 16名　　　 9名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
神奈川工科大学、上智大学、東海大学、フェリス女学院大学
＜大学＞
青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、桜美林大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、北里大学、杏林大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、鶴見大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、長崎県立大学、日本大学、日本文化大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立正大学、和光大学
＜短大・高専・専門学校＞
青山製図専門学校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記学校、大原簿記法律専門学校梅田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、柏木実業専門学校、帝京短期大学、東京工学院専門学校、東京交通短期大学、東京商科・法科学院専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京綜合写真専門学校、東京デザイン専門学校、東京電子専門学校、東京福祉専門学校、東京法律公務員専門学校、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、武蔵丘短期大学、読売理工医療福祉専門学校

東洋学園大学（東洋女子短期大学）、文教大学女子短期大学部、鎌倉女子大学短期大学部、明和女子短期大学、洗足学園短期大学、湘南短期大学、杉野女子大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、高山短期大学、産能短期大学、富士短期大学、専修大学北海道短期大学、横浜簿記専門学校、亀戸技術専門学校、国際航空専門学校、国土建設学院専門学校、湘央生命科学技術専門学校、情報科学専門学校、浅野工学専門学校、総合電子専門学校、東京工科専門学校、東京工学院専門学校、東京工業専門学校、　ほか

前年度の採用実績(人数)

　　　　　　　　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年
--------------------------------------------------------------------------------------------
大学院了・大卒　　　7名　　　　9名　　　17名　　　 10名　　　　4名
短大・専門学校卒　　4名　　　　3名　　　11名　　　　2名　　　　3名
高等学校卒　　　 2名　　　　5名　　　 6名　　　　4名　　　　2名
合計　　　　　　　 13名　　　 17名　　　 34名　　　 16名　　　 9名