最終更新日:2024/7/22

日本コークス工業(株)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 鉄鋼
  • 機械
  • プラント・エンジニアリング
  • 化学
  • 鉱業

基本情報

本社
東京都、福岡県
資本金
70億円
売上高
1,741億円(2023年3月期)
従業員
単体/509名、連結/1,046名(2023年3月現在)
募集人数
1~5名

【主要株主:日本製鉄×住友商事】創業130年以上、「鉄鋼素材」・「エネルギー資源」・「粉体機械」の分野で、ものづくりを源流から支える企業です!

  • 積極的に受付中
  • My Career Box利用中

【技術系総合職/コークス事業】積極的に採用中!説明会へのご参加お待ちしております! (2024/06/26更新)

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【技術系総合職/コークス事業】積極的に採用中


□#鉄鋼#素材#化学#エネルギー#九州で働きたいたスケールの大きな仕事に挑戦できます。

□当社では「化学・機械・電気・生物など」様々な専攻の方が活躍できるフィールドがありまうす。説明会では当社の事業や、働く環境、福利厚生についてお話します!

★参加頂いた方にエントリシートをご案内いたします。情熱にあふれる皆様のご応募をお待ちしております!!
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人事グループ 採用担当
TEL:03-5560-1253
E-mail:saiyou-tanto@n-coke.com

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会社紹介記事

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私たちの生活を支える『鉄の生産に不可欠な素材”コークス”』。国内外の鉄鋼・化学・自動車メーカーなどに高品質なコークスを供給し、産業を源流から支えています。
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ものづくりを支える『ナノ~サブミクロンレベルの“粉体“』。当社の”粉体機械”は、食品、電子部品、電池材料などの様々な産業を支える『素材を作る機械』です。

熱量で、未来を切り開け。『あなたの熱量が時代を、世界を、変えていく』

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コークスの副産物から抽出される『水素』の活用や、『製造設備の大規模更新』によるCO2削減を目指すなど、持続可能な社会へ向けての取り組みも行っております。

日本コークス工業は、ものづくりで日本の産業を支えた130年以上の歴史を持つ企業です。現在は3つの事業を柱に産業の上流からものづくりを支えています。
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■『コークス事業』(素材メーカー)
『コークス』とは、”高純度炭素原料”のこと。『製鉄に必要不可欠な素材』として鉄鋼メーカーに販売している他、自動車などの部品製造にも使用されます。国内の”コークス専業メーカーはわずか2社のみ”、独自性の高い事業です。現在は、副産物から抽出される”水素”や”アンモニア”の活用を目指した取り組みも行っています。
#鉄鋼#資源#環境化学#水素

■『化工機事業』(機械メーカー)
”粉体技術”を駆使して『粉のニーズに応える機械』の設計開発を行っています。当社の『粉体機械』は抹茶やチョコレート等の食品や、スマートフォンなどの電子部品、電気自動車のバッテリー、医薬品など様々な業界のものづくりに使用されています。粒子設計の最高峰と称される「FMミキサ」の販売台数は、”業界最多の12,000台以上”に登ります。
#粉体#産業機械#素材#プラントエンジニアリング

■『燃料・資源リサイクル事業』(商社・物流)
発電に使用される”石炭やバイオマス燃料”といった、時代のニーズに合わせた『エネルギー資源』を取り扱っています。自社港湾設備と倉庫機能を活かして、お客様の要望に柔軟に対応しております。また、石炭灰などを活用したリサイクル事業にも力を入れております。
#エネルギー商社#資源#インフラ#グローバル

■福利厚生
完全土日休み・有給休暇:年間20日(取得平均15.2日)・年間休日122日
平均残業時間12.5h・フレックスタイム制あり
在宅勤務制度あり
社宅制度あり(借り上げ社宅等)
平均給与755万円(総合職)

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上下の風通しはよく、若手社員でも自由に意見を言う風土があります。加えて、少数精鋭の組織なので、早くから即戦力として活躍することを期待しており、充実した教育研修制度や資格取得支援制度により、社員の成長を積極的にバックアップしています。

世界的シェアを誇る国内外の大手企業を顧客に持ち、グローバルに活躍したい人が、若いうちから挑戦できるフィールドがあります。

会社データ

プロフィール

日本コークス工業は、産業の源流からものづくりを支える、東証プライム市場上場企業です!
当社は、明治時代より国内最大の石炭採掘企業として発展、エネルギー供給により日本の経済成長を支えた130年の歴史を持ち、
現在は、
■製鉄に不可欠な素材”コークス”の製造販売(素材メーカー)
■石炭やバイオマス等の”資源エネルギー”の輸入販売(資源エネルギー商社)
■ものづくりを支える”粉粒体を扱う機械”の開発販売(機械メーカー)
■資源リサイクル事業、物流事業
など、多面的な事業展開しております。

【鉄鋼・素材・化学・エネルギー・機械・プラント業界】に興味のある方、当社は若手から大きくグローバルな仕事に挑戦できます。
情熱にあふれる皆様のご応募をお待ちしております!!

事業内容
・コークスの製造販売
(含むガス、粗タール、粗軽油、硫酸、液体アンモニア等の化成品)
・海外石炭・石油コークス・バイオマス燃料の輸入販売
・産業機器プラントの開発設計・製造販売(主に粉粒体機器)
・資源リサイクル事業
・物流事業、不動産事業 他


【主な取引先】
日本製鉄(株)、住友商事(株)、村田製作所(株)、神戸製鋼所(株)、三井金属鉱業(株)、トクヤマ(株)、新日本電工(株)、三菱ケミカル(株)、三井化学(株)、伊藤忠エネクス(株)、日本製紙(株)、豊田通商(株)、コスモ石油(株)、中国電力(株)、四国電力(株)、パナソニック(株)、東芝(株)、太陽誘電(株)、日立化成(株)、久光製薬(株)、日鉄ステンレス(株)

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北九州事業所は東京ドーム23個分の敷地面積と、大型船舶の入出港を可能とする港湾設備を有し、国内有数の専業コークスメーカーとして鉄鋼業界を支えています。

本社郵便番号 135-6007
本社所在地 東京都江東区豊洲3-3-3
本社電話番号 03-5560-1253
創業 1889年
設立 1911年
資本金 70億円
従業員 単体/509名、連結/1,046名(2023年3月現在)
売上高 1,741億円(2023年3月期)
売上高推移 1,741億円(2023年3月実績、連結)
1,247億円(2022年3月実績、連結)
879億円 (2021年3月実績、連結)
1,074憶円(2020年3月実績、連結)
1,212億円(2019年3月実績、連結)
1,102億円(2018年3月実績、連結)
891億円 (2017年3月実績、連結)
925億円 (2016年3月実績、連結)
事業所 【本店】
東京都江東区豊洲3-3-3

【事業所・工場・事務所】
北九州事業所/福岡県北九州市若松区
栃木工場/栃木県栃木市
九州事務所/福岡県大牟田市
三池リサイクルセンター/福岡県大牟田市

【営業グループ】
西日本営業グループ/大阪市西区
九州営業グループ/福岡県大牟田市

【海外事務所】
シドニー(オーストラリア)
上海(中国)
ロサンゼルス(アメリカ)
株主構成 日本製鉄(株)(22.55%)、住友商事(株)(19.43%)
主な取引先 日本製鉄(株)、住友商事(株)、村田製作所(株)、神戸製鋼所(株)、三井金属鉱業(株)、トクヤマ(株)、新日本電工(株)、三菱ケミカル(株)、三井化学(株)、伊藤忠エネクス(株)、日本製紙(株)、豊田通商(株)、コスモ石油(株)、中国電力(株)、四国電力(株)、パナソニック(株)、東芝(株)、太陽誘電(株)、日立化成(株)、久光製薬(株)、日鉄ステンレス(株)

関連会社 NIPPON COKE & ENGINEERING USA, INC.、三美鉱業(株)、有明機電工業(株)、サンテック(株)、日本コークス工業東北(株)、サン情報サービス(株)、三池港物流(株)
平均年齢 43歳
平均勤続年数 17.3年
平均給与 755万円(総合職)
連絡先 日本コークス工業(株) 人事グループ
Email:saiyou-tanto@n-coke.com
Tel:03-5560-1253
沿革
  • 1889年
    • 三井組が、大蔵省より官営三池炭鉱の払い下げを受ける。
  • 1911年
    • 三井合名会社より独立し、三井鉱山(株)設立。国内最大級の炭鉱会社として日本の近代化の一端を担い、三池炭鉱関連施設は2015年ユネスコ世界文化遺産に登録。
  • 1950年後半
    • エネルギー革命の進展の中、経営多角化を推進。
      コークス、機械事業などへ進出。
  • 1960年
    • 三井鉱山コークス工業(株)を設立しコークス事業へ本格参入。
  • 1964年
    • (株)三井三池製作所栃木工場の操業を開始。粉粒体機器の製造販売を行う。
  • 1979年
    • 三井鉱山豪州社(現 シドニー事務所)を設立。海外炭を調達するエネルギービジネスを展開。
  • 1993年
    • 三井三池化工機(株)を合併。エンジニアリング部門を強化。
  • 1997年
    • 三池炭鉱閉山に伴い、国内石炭採掘事業から撤退。
  • 2005年
    • 産業再生都市機構の支援を受け、三井鉱山(株)として再出発。
  • 2008年10月
    • 新日本製鐵(株)[現日本製鉄(株)]及び住友商事(株)の持分法適用関連会社となる。
      ※両社の持分比率はそれぞれ21.7%(2019年現在新日鐵22.55%住友商事19.43%)
  • 2009年4月
    • 三井鉱山(株)から日本コークス工業(株)へ商号変更。日本のものづくりを支え続ける。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 14名 15名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 11名 12名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (58名中0名)
    • 2022年度

    女性の総合職社員は2015年以降在籍しております。

社内制度

研修制度 制度あり
◇新人研修
ビジネス基本・マナー研修/各拠点見学/会社概要教育

◇新入社員フォローアップ研修
1年目の振返り、経理等の基礎研修等

◇3年目研修
実務担当者研修、OJTトレーナー研修

◇中堅社員研修(入社5年目)
マネジメントスキル/OJTトレーナー研修(社外講師による)

◇初任管理職研修
管理職に昇格した年度に対応(社外講師による)

◇その他研修(部長研修/グループリーダー研修等/英語力向上プログラム/メンタルヘルス研修)
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育制度
・E-ラーニング
・公的資格の取得費用の補助、取得時報奨金
メンター制度 制度あり
・所属部署における指導社員制度
・他部署若手社員によるメンター制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上長面談による異動希望ヒアリング機会あり
社内検定制度 制度あり
TOEIC社内試験

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、愛媛大学、宇都宮大学、京都大学、九州大学、九州工業大学、宮崎大学、群馬大学、佐賀大学、山形大学、山口大学、室蘭工業大学、島根大学、芝浦工業大学、新潟大学、青山学院大学、大分大学、中央大学、長崎大学、電気通信大学、東京都立大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、日本大学、富山大学、福島大学、北海道大学、関西大学
<大学>
秋田大学、宇都宮大学、大分大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、西南学院大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京農工大学、東洋大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、小山工業高等専門学校

採用実績(人数)         2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
------------------------------------------------------------------
・事務系    2名    3名    2名    4名   2名
・技術系    4名   2名   4名   5名   4名
採用実績(学部・学科) <文系>
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、その他文系

<理系>
機械系、電気・電子系、化学・化学工学・物質工学系、建築・土木系、資源・地球環境系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 4 2 6
    2022年 6 3 9
    2021年 4 2 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6
    2022年 9
    2021年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 2
    2021年 1

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