最終更新日:2024/7/19

日特建設(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
60億円
売上高
698億7,800万円[2024年3月末実績]
従業員
1,198名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。
残り採用予定人数
6

「守る」技術で、つながる、未来へ。土木と地質工学の融合により総合基礎工事分野をリード。環境防災・維持補修・都市再生の分野で安心・安全な国土造りに貢献しています。

  • 積極的に受付中 のコースあり

内々定まで最短2週間 対面、WEB会社説明会予約受付中!土木,地質,農学,環境系積極採用、文系も活躍中! (2024/07/11更新)

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~会社説明会予約受付中!土木・地質・農学・環境・機械・電気系積極採用!~

「守る」技術で、つながる、未来へ。をテーマに、専門技術で総合基礎工事分野をリード。
弊社の専門技術は重要文化財遺産敷地内での斜面復旧工事等で多く採用されています。

地震・台風・豪雨等の自然災害が各地に深刻な被害をもたらす中、「環境防災」
「維持補修」「都市再生」の3つの分野を柱に、「安心・安全な国土造り」に貢献しています。

★開催日程をUPしました。

★土木・地質・農学・環境系 積極採用!
 建設業界は初めて!という方も、お気軽にご参加下さい。

◇◆エントリー受付中!!◆◇
★技術系・事務系 エントリー受付中です!

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会社紹介記事

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文化財や史跡の安全を守りつつ景観を復元する復旧工事に、弊社の技術が貢献。コンクリートを使わない法面保護工法等、環境に配慮した防災工法を開発・提供しています。
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地震・台風・豪雨等の自然災害が各地に深刻な被害をもたらす中、環境防災・維持補修・都市再生を柱に、安心・安全な国土造りに貢献しています。

特殊土木分野のリーディングカンパニー「日特建設の魅力」

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環境・防災・維持補修・都市再生分野で未来をつくる「縁の下の力持ち」のような存在。それが日特建設です。

 【特殊技術で人と社会・環境を繋ぐ】

日特建設は、創業以来、特殊工法分野のリーディングカンパニーとして社会基盤の整備に携わって来ました。その根本に「地球と共に歩み進んでいく」「社会のニーズに対応したい」という夢があります。常に時代の要請に基づいた「専門工事を得意とする建設会社」として環境防災・維持補修・都市再生分野で数多くの技術開発、工法を提供し、安心・安全な国土造りに取り組んでいます。

【災害対応】

他の建設会社が得意ではない専門分野をカバーする業態のため、自然災害などの緊急時には、多くの企業、団体から協力要請が寄せられる企業です。
迅速な復旧・復興のために重要な役割を果たします。被災地の再建に取り組むことで、人々の生活を早急に回復させることに貢献しています。

【環境配慮】
ジオファイバー工法含め緑化工法に注力し、環境に配慮した取り組みを実施しています。

【社会貢献】
目立つことは少ない企業かもしれませんが、人々の生活を直接的かつ間接的に支えることができる企業です。
社会の発展に貢献し、社会貢献の一翼を担うことができます。

【働き方】
働き方改革やワークライフバランスを重視し、従業員の休日や休暇を充実させることに力を入れています。
近年男性の育休取得にも力をいれており、取得率が向上しています。

【女性活躍】
近年新卒入社の方の中で1~2割程度が女性社員です、各支店に若手女性社員が在籍し、活躍しています。

【多様な出身学部】
特殊土木のリーディングカンパニーとして、斜面防災、地盤改良工事を中心に様々な工種、工法を駆使して工事を行っておりますので、土木系学部を中心に農学、地質、環境、資源、文系学部の方々含め様々な学部学科出身の方々が力を融合させて活躍しています。

まずはインターンシップや会社説明会で、日特建設の取り組みに触れてみませんか

会社データ

プロフィール

「守る」技術でつながる未来へ。

創業以来、半世紀以上の経験で培った専門技術で日本の総合基礎工事分野をリードしてきました。さらに今、「環境防災」「維持補修」「都市再生」の分野で社会ニーズに応える新技術を生み出し、安全・安心な国土造りに貢献しています。

事業内容
【環境防災分野】
 日特建設では、緑や生態系、景観回復など、自然環境との調和を図る環境保全 
 型技術を使用しています。

・斜面防災・法面対策
 盛土・切土法面を降雨、自然斜面での落石・崩壊・地すべり等
 抑止し、災害から人々を守ります。

・法面緑化
 地域性を考慮した種子散布を行い、景観重要構造物・歴史的文化
 財等の法面緑化にも携わります。沿道の景観と調和したデザイン
 で一体感の形成を図っています。

・復旧・災害工事
 震災などの自然災害が起きた際、被災地に駆けつけ、今までに
 培ってきた技術で災害支援にあたり、人々のライフラインを維持
 します。

【維持補修分野】
 高度経済成長期から数十年。各種法面構造物をはじめ、トンネル・
 橋梁・ダムなどといった土木構造物全般について、長寿命化に向けた補修・
 補強技術を提供しています。

【都市再生分野】
・基礎工事
 土地や建物の耐久性を強固にし、社会インフラの基盤を築きます。

・地盤改良工事
 軟弱な地盤を強くし、地盤の沈下や液状化を防止します。震災に
 強い土地造り、構造物直下などを支えています。

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特殊土木分野のリーディングカンパニー。環境に配慮した独自工法を多く所有しています。

本社郵便番号 103-0004
本社所在地 東京都中央区東日本橋3-10-6 Daiwa東日本橋ビル
本社電話番号 03-5645-5044
設立 1947(昭和22)年12月17日
資本金 60億円
従業員 1,198名
売上高 698億7,800万円[2024年3月末実績]
経常利益 47億4,100万円[2024年3月末実績]
事業所 本店:東京都中央区東日本橋3-10-6 Daiwa東日本橋ビル

支店:札幌支店(札幌市)
   東北支店(仙台市)
   東京支店(東京都中央区)
   北陸支店(新潟市)
   名古屋支店(名古屋市)
   大阪支店(大阪市)
   広島支店(広島市)
   九州支店(福岡市)
   直轄直轄グラウト部(東京都中央区)
   海外事業部(東京都中央区)

営業所・出張所/全国41カ所

研究
施設:蓮田総合センター(埼玉県蓮田市)
海外事務所 ジャカルタ駐在員事務所(インドネシア共和国)
マニラ 駐在員事務所(フィリピン共和国)
関連会社 緑興産(株)
島根アースエンジニアリング(株)
山口アースエンジニアリング(株)
愛媛アースエンジニアリング(株)
福井アースエンジニアリング(株)
PT NITTOC CONSTRUCTION INDONESIA
ブランドメッセージ 見えないところにこそ、私たちのプライドがある
経営理念 ・使命(Mission)
 安全・安心な国土造りに貢献する会社
・価値観(Value)
 基礎工事における総合技術力と効率的な経営
・あるべき姿(Vision)
 信頼される技術力に培われた、環境・防災工事を主力とした基礎工事のエキスパート
平均年齢 46.6歳[2024年3月時点]
平均勤続年数 17.5年[2024年3月時点]
沿革
  • 1947年(昭和22年)
    • 地質調査、土木建築基礎工事を事業として創業
  • 1972年(昭和47年)
    • 日特建設(株)に社名変更
  • 1974年(昭和49年)
    • 道路、河川工事などを受注
      一般土木部門に進出
  • 1983年(昭和58年)
    • 東京証券取引所第二部上場
  • 1985年(昭和60年)
    • 東京証券取引所第一部上場
  • 2000年(平成12年)
    • ISO14001取得(技術本部)
  • 2003年(平成15年)
    • 全社統合ISO9001審査登録
  • 2012年(平成24年)
    • インドネシア・南ジャカルタに駐在員事務所開設
  • 2015年(平成27年)
    • 本店を東京都中央区東日本橋に移転
  • 2016年(平成28年)
    • PT NITTOC CONSTRUCTION INDONESIA設立(現・連結子会社)
  • 2019年(平成31年)
    • 愛媛アースエンジニアリング株式会社を設立(現・連結子会社)
  • 2021年(令和 3年)
    • 福井アースエンジニアリング株式会社を設立(現・連結子会社)
  • 2022年(令和 4年)
    • 東京証券取引所プライム市場へ上場
  • 2023年(令和 5年)
    • フィリピン・マニラに駐在員事務所開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.5年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.8日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 12名 16名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 8名 12名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.3%
      (354名中8名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆階層別研修
 新入社員研修、初任研修1・2、フォロー研修(2年目)、若手研修(3年目)、上級主任・主任研修、4A昇格者 研修、工事長研修、 営業所長研修、 支店長・事業部長研修
◆カテゴリー共通研修
 コンプライアンス研修、海外研修、人事評価研修、語学研修、ISO内部監査員養成研修
自己啓発支援制度 制度あり
◆学位取得研修制度
◆ボランティア活動研修制度
メンター制度 制度あり
教育担当者によるサポート
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社3カ月後、半年後、9カ月後、1年後、2年後に人事担当者によるキャリア等の面談を実施。
社内検定制度 制度あり
技術系総合職社員の入社3カ年習得スキルチェックシートによる習得レベルチェック制度。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、北海道科学大学、北海学園大学、弘前大学、八戸工業大学、北里大学、岩手大学、東北大学、東北工業大学、東北学院大学、秋田大学、山形大学、筑波大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、高崎経済大学、前橋工科大学、埼玉大学、ものつくり大学、日本工業大学、千葉大学、千葉工業大学、東邦大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、早稲田大学、明治大学、中央大学、法政大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、東京理科大学、芝浦工業大学、東京電機大学、工学院大学、東京農業大学、東京都市大学、成蹊大学、拓殖大学、帝京大学、国士舘大学、大東文化大学、武蔵大学、明星大学、立正大学、東京経済大学、武蔵野大学、横浜国立大学、専修大学、東海大学、神奈川大学、関東学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、金沢大学、金沢工業大学、福井工業大学、山梨大学、帝京科学大学(山梨)、信州大学、岐阜大学、静岡大学、常葉大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、愛知工業大学、名城大学、中部大学、大同大学、中京大学、三重大学、京都大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、関西大学、近畿大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪経済大学、大阪学院大学、神戸大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、広島工業大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、九州産業大学、西日本工業大学、長崎大学、佐賀大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
<大学>
北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、北海道科学大学、北海学園大学、帯広畜産大学、弘前大学、八戸工業大学、北里大学、富士大学、岩手大学、東北大学、東北工業大学、東北学院大学、秋田大学、山形大学、筑波大学、茨城大学、宇都宮大学、足利工業大学、群馬大学、高崎経済大学、前橋工科大学、埼玉大学、埼玉工業大学、駿河台大学、ものつくり大学、日本工業大学、千葉大学、千葉工業大学、東邦大学、東京大学、首都大学東京、東京工業大学、東京工芸大学、東京農工大学、早稲田大学、明治大学、中央大学、法政大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、東京理科大学、芝浦工業大学、東京電機大学、工学院大学、東京農業大学、東京都市大学、成蹊大学、拓殖大学、帝京大学、国士舘大学、大東文化大学、武蔵大学、明星大学、立正大学、東京経済大学、武蔵野大学、横浜国立大学、専修大学、東海大学、神奈川大学、関東学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、金沢大学、金沢工業大学、福井工業大学、山梨大学、帝京科学大学(山梨)、信州大学、岐阜大学、静岡大学、常葉大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、愛知工業大学、名城大学、中部大学、大同大学、中京大学、三重大学、京都大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、関西大学、近畿大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪経済大学、大阪学院大学、神戸大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、広島工業大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、九州産業大学、西日本工業大学、福岡工業大学、長崎大学、佐賀大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
<短大・高専・専門学校>
札幌工科専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、仙台高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、香川高等専門学校、高知工業高等専門学校、熊本高等専門学校、大分工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、日本工学院北海道専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、東京工学院専門学校、日本電子専門学校、東京IT会計公務員専門学校大宮校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ21、新潟工科専門学校、福岡建設専門学校、修成建設専門学校、九州測量専門学校

採用実績(人数) 2024年入社 26名
2023年入社 32名
2022年入社 43名
2021年入社 45名
2020年入社 38名
2019年入社 34名
2018年入社 37名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 21 5 26
    2023年 28 4 32
    2022年 38 5 43

先輩情報

東日本大震災がきっかけでこの職に就きたいとたどり着きました。
K.I
2021年入社
東京都市大学
工学部 都市工学科
東京支店事業部DX推進部(記載内容は東京支店事業部工事部工事課時代のもの)
工事現場の施工管理
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