最終更新日：2024/7/31

(株)東京エネシス【東証プライム市場上場／東京電力グループ】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 電力
  • 設備工事
  • 建設
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
28億8,100万円（2023年3月31日現在）
売上高
884億6,700万円（2024年3月期実績・連結）
従業員
1,308名（2024年3月31日現在）
募集人数
36～40名
残り採用予定人数
7名

東京エネシスは東京電力グループの一員として電力インフラを支えている会社です！奨学金代理返済支援（360万上限）など、人への投資も積極的に行っています!

  • 積極的に受付中

【初任給15000円増額！】「暮らしのより確かな基盤をつくる」理念の基、 電力関連設備を支える企業です！ （2024/03/05更新）

当社へアクセスいただきありがとうございます。

東京エネシスは処遇や福利厚生の改善に積極的に力を入れている企業です。
以下が改善例や福利厚生の一例となります！

【処遇改善・福利厚生例】
1.初任給を一律で15,000円増額しました！
（例）大学卒初任給 225,200円 → 240,200円
2.奨学金返済支援制度を導入！
360万円の上限はありますが、月2万円まで当社で代理返済致します。
3.内定者へ自己啓発支援金の支給！
入社１か月前を目途に内定者へ20万円を支給しております。
4.カフェテリアプラン制度
生活や旅行等あらゆる場面で使える年間５万円分のポイントを付与しております。

ご興味がありましたら、4月から対面方式とWeb方式の両方で説明会を開催します。
是非、当社へお越しいただき会社の雰囲気を直に感じてみてください。
詳細は説明会・セミナー画面より、ご確認ください。

当社は、「暮らしのより確かな基盤をつくる 」という企業理念のもと、
電力・空調・電設・通信インフラ関連事業を通じ、電力の安定供給や
生活の利便性を支え、社会に貢献しています。

皆さまからのご予約をお待ちしております！

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会社紹介記事

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発電所には大型機器から補機、計測機器、制御装置まで様々な設備があります。それらの確認メンテナンスを通じてシステム全体を見守っています。
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本社と現場が連携し、「社会インフラは私たちが守る」という誇りと責任を胸に、チームワークよく仕事を進めます。

影響力を発揮し続ける東京エネシスの挑戦

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【ダイバーシティ・インクルージョン】多様な個性を尊重し認め合い、能力を最大限発揮する為に、ワーキンググループを組成し、課題解決に向けた取り組みを実施しています。

今、日本では電気が止まることは滅多にありません。
日本の停電時間は他の先進国と比べても
3分1の時間と群を抜いて少ないのです。

それは電力設備を、東京エネシスの独自技術で支えているから。
AIやIoTなど世の中の技術が進歩する程、安定した電力供給は重要になる。
だからこそ、東京エネシスの事業は必要とされ続けるのです。

さらに、我々は時代の変化と共に新しい技術にも挑戦し続けています。
水力発電から始まった東京エネシスは、火力、原子力、
再生可能エネルギー、バイオマスエネルギーと幅広い事業を
展開する企業に成長しました。

安定した事業をベースとして新しい事業や技術に
70年以上挑戦し続けてきた技術が東京エネシスにはあります。
また、安定した電力で日本を支えるためには、
【社員全員が輝く】ことが大切だと考えています。

影響力の大きな事業を持つ私たちだからこそ、
業界に先駆けてダイバーシティにも取り組み、
すべての社員が自ら考え、自ら実践し、挑戦できる環境を整えています。
そんな社員全員の挑戦や成長、働きやすさを支える環境や福利厚生が東京
エネシスにはあります。

会社データ

プロフィール

私たち東京エネシスには電力設備の設計から建設や保守運用までの
一貫施工をできる技術力があります。

私たちの扱う電力設備は火力や水力だけでなく、
環境問題への対策をした再生可能エネルギー開発など
事業を変化・拡大させてきました。

情報通信設備工事やエネルギーソリューションへと
事業領域を広げ、現在では海外にも進出しています。
時代に合わせて、事業や技術を変化・拡大させてきたからこそ、
活かせる専門性も広く深くなっています。

幅広い事業と一貫施工ができる技術の深さを持ち合わせた
当社には、理系で培った専門性を活かすだけでなく、
その幅をさらに広げながら自身の技術力を磨き上げられる
環境があります。
事業内容
東京エネシスは時代に合わせて事業を変化させながら、
技術を広げてきました。
水力と変電から始まり、火力、原子力、
再生可能エネルギー、バイオマスエネルギーと
事業領域を広げながら、あくなき挑戦を続けています。

【具体的事業内容】
◆火力・原子力・水力発電所、変電所、化学プラント、工場、
ビルディング、環境関連設備、一般家屋等の機械装置および
電気設備の企画、調査、設計、施工、管理ならびに関連機器の
製作、販売、賃貸借、保守管理

◆土木、管路、洞道および建築工事の設計、施工

◆情報・通信システム、エレクトロニクス設備の企画、調査、
設計、施工

◆諸設備の保守、点検、修理、改造、解体、撤去および運搬

◆市場調査、商品の販売に関する情報の提供

◆電気供給事業

◆労働者派遣事業

◆不動産の売買・賃貸借・管理
本社郵便番号 103-0025
本社所在地 東京都中央区日本橋茅場町1-3-1
本社電話番号 03-6371-5321
設立 1947（昭和22）年8月14日
資本金 28億8,100万円（2023年3月31日現在）
従業員 1,308名（2024年3月31日現在）
売上高 884億6,700万円（2024年3月期実績・連結）
業績 【2024年3月期実績・連結】
　　売上高　　 884億6,700万円
　　経常利益　　52億1,200万円
　　純利益　　　29億6,000万円
※過去の業績推移については、以下のURL（IR情報）をご覧ください。
https://www.qtes.co.jp/ir/financial/highlight/
代表者 代表取締役社長　眞島 俊昭
事業所 【本社】 東京
【支社・事業所】 神奈川、千葉、茨城、福島、新潟、 青森
【溶接・検査センター】千葉
グループ 東京電力グループ
主な取引先 東京電力ホールディングス株式会社
東京電力フュエル＆パワー株式会社
東京電力パワーグリッド株式会社
東京電力エナジーパートナー株式会社
株式会社JERA
北陸電力株式会社
東北電力株式会社
日本原子力発電株式会社
日本原燃株式会社
鹿島共同火力株式会社
君津共同火力株式会社
常磐共同火力株式会社
鹿島南共同発電株式会社
原電エンジニアリング株式会社
三菱重工業株式会社
三菱電機株式会社
株式会社東芝
東芝プラントシステム株式会社
株式会社日立製作所
日立三菱水力株式会社
三菱日立パワーシステムズ株式会社
株式会社IHI
富士電機株式会社
川崎重工業株式会社
JFEエンジニアリング株式会社
日揮株式会社
日本ドライケミカル株式会社
清水建設株式会社
鹿島建設株式会社
日本ガイシ株式会社
株式会社ジュピターテレコム
三井化学株式会社
コスモエンジニアリング株式会社
株式会社日立プラントコンストラクション
東京ガス株式会社
東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社
日本ファシリティ・ソリューション株式会社
三菱ふそうトラック・バス株式会社
三菱重工エンジン＆ターボチャージャ株式会社
神奈川県

その他多数。
関連会社 【連結子会社】
東工企業株式会社
株式会社 バイコム
株式会社 テクノ東京
株式会社 東輝
Tokyo Enesys(Thailand)Co.,Ltd.
Admiration Co.,Ltd.
合同会社 境港エネルギーパワー
合同会社 熊本エネルギーパワー
合同会社 北アルプスエネルギーパワー
平均勤続年数 19.5年（2024年3月31日現在）
技術開発 「蒸気管内自走ロボット」、「紫外線・オゾン方式排水処理装置」、
「多重チャンネル振動計」、「Q'WIC足場」、「タービン翼車間隙計測装置」等を自社開発
沿革
  • 1947年　
    • 「東京電気工務所」設立
  • 1961年　
    • 東京証券取引所に上場
  • 1969年
    • 東洋一の火力発電所　鹿島火力発電所1,2,3号ボイラ新設工事
  • 1992年
    • 日本初のABWR　柏崎刈羽原子力発電所6号新設工事
  • 1995年
    • 世界最大の変電所　新野田変電所変圧器増設
  • 2001年
    • 「東京電気工務所」から「東京エネシス」に社名変更
  • 2007年
    • 総合技術センターを千葉県千葉市に開設
  • 2010年
    • 東京電力の関連会社となる（東京電力グループ）
  • 2015年
    • 発電事業に参入　宮城県登米市に登米ソーラパーク（太陽光発電所）を建設
  • 2016年
    • タイ国バンコクに現地法人を設立
  • 2021年
    • 株式会社日立プラントコンストラクションの火力発電事業の一部を会社分割により承継
  • 2022年
    • 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 25.0時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 11.5日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 6名 18名 24名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 6名 1名 7名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.6%
      （304名中5名）
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
●採用時研修
　　新入社員(前期・後期）

●階層別研修
　　一般職（基礎、中堅）、一般管理職（主任、副長）、　　　　　　　　　　　
　　特別管理職（マネージャー）

●目的別研修
　　技術技能研修　　　（基礎技術技能研修、ポンプ・モーター分解点検、　　　　
　　　　　　　　　　　　シーケンス・保護制御システム、電力ケーブル端末、
　　　　　　　　　　　　計器調整・ローカル制御、溶接・非破壊検査、安全体感研修 ）
　　ビジネススキル研修（営業力強化研修、OJT担当者研修
　　　　　　　　　　　　PC・CAD研修、法務知識、コミュニケーションスキル
　　　　　　　　　　　　技術士試験講座 ）　
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
1回/年　所属長によるキャリア等に関する面談実施
社内検定制度 制度あり
技術技能認定制度

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、東京電機大学、東京都市大学、長岡技術科学大学、山梨大学、琉球大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、いわき明星大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、関東学園大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、聖徳大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、長崎総合科学大学、新潟工科大学、新潟産業大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、八戸工業大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、法政大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、立教大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原法律専門学校、大原簿記学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、中央工学校、東京電子専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、日本溶接構造専門学校、福島工業高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校
採用実績（人数） 　　　　　 2020年　2021年　2022年
---------------------------------------------------
大卒　　　　8名　　 21名　　 18名
大学院卒　　1名　　　5名　　　1名
短大卒　　　ー　　　　ー　　　 1名
高専卒　　　2名　　　 ー　　　 1名
専門卒　　　3名　　　3名　　　2名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 18名 9名 27名
    2021年 32名 10名 42名
    2020年 22名 6名 28名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 27名
    2021年 42名
    2020年 28名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0名
    2021年 2名
    2020年 7名

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