最終更新日:2024/7/1

東邦亜鉛(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 非鉄金属
  • 金属製品
  • 半導体・電子・電気機器
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
東京都
資本金
146億3,070万円
売上高
連結:1,457億6,400万円 単体:1,386億5,400万円 ※2023年3月期
従業員
533名(2023年3月末現在)

100年企業を目指し、チャレンジを続ける。東邦亜鉛は東証プライム上場の隠れた老舗企業です。 【働きやすい職場環境】残業時間月平均10時間以内/平均勤続年数約19年

※2025年新卒採用募集終了※ (2024/07/01更新)

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―――─―──―私たちとともに社会に不可欠なものづくりをしませんか?―――――───

はじめまして!
当社は1937年の創業当時から亜鉛、鉛、銀という非鉄金属製品を通じて
豊かな生活を支えてきました。
例えば社名にもなっている亜鉛は自動車や家電製品、鉄塔まで日常のあらゆる場面で鉄の「錆止め」として使われています。目立たない仕事でもコツコツと、縁の下の力持ちとして私たちの暮らしを支えているのです。

非鉄金属メーカーって?BtoB企業ってどんな仕事があるんだろう?
きっかけは様々だと思いますが、少しでも興味を持たれた方は是非エントリーしてみてください!

社員一同、みなさんにお会いできるのを楽しみにしています!

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会社紹介記事

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   オーストラリアのCBH社鉱山。
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当社の主力工場、群馬県安中製錬所の夜景。

次世代を担うコアスタッフとして、成長できる環境がここに

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当社が携わっている分野は、製品の安定供給を通して幸福を形にする楽しさがあります。入社後は上司や先輩から製品や製造に関する生きた知識を学びながら成長していくことができ、さらに若手のうちから現場に入り、自分で課題を見つけながらチャレンジできる環境があります。また社員の勤続年数が約18年と長いのが特長で、安定した企業基盤と人を大切にする社風が、低離職率に裏付けられています。社内は風通しがよく、のびのびとキャリアを伸ばすことができ、社員同士の交流も盛んです。

会社データ

プロフィール

【鉛は国内シェアNo.1、亜鉛・鉛・銀のリーディングカンパニー】
当社は1937年の創業時から、豊かな暮らしに欠かせない非鉄金属製品を通じて社会に貢献してきました。鉱山開発から金属製錬まで一貫して手掛けるメーカーとして、非鉄金属製品の安定供給体制を確保し、鉛では国内No.1を誇り、亜鉛・銀においてもトップクラスのシェアを有しております。身近な生活に欠かすことのできない非鉄金属製品を扱うリーディングカンパニーとして、環境にやさしいものづくりを続けていきます。

【産業、身近な生活の中に欠かせない存在を創り上げる】
皆さんは亜鉛の幅広い用途を知っていますか?実は、自動車の鋼板や家電製品などの電子機器、また亜鉛から作られる酸化亜鉛などの化成品は、ゴム・繊維・電池材料となって私たちの豊かな暮らしを支えています。私たちの事業は、産業界の構成員として欠かすことのできない存在であり、今後も高付加価値製品を生み出し、お客様を満足させる良質の製品・サービスを提供することで豊かな社会作りに貢献していきます。

事業内容
◆非鉄金属製錬業
 ≪国内シェアNo.1≫車などのバッテリーに使われている【鉛】
 ≪国内シェアNo.3≫車や家電製品などの鉄板の錆を防ぐ【亜鉛】
 ≪国内シェアトップクラス≫写真感光材や装飾品となる【銀】 

◆資源事業

◆電子部品・プレーティング・電解鉄・機器部品事業 
 ≪世界シェアNo.1≫航空機や実験用に使われる【電解鉄】

◆環境・リサイクル事業 

 ※シェア率は日本鉱業振興会『需給実績表』を参照の上、自社生産量から算出。

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広島県の東邦契島製錬株式会社。島全体が当社の工場になっており、「生きた軍艦島」とも言われています。

本社郵便番号 100-8207
本社所在地 東京都千代田区丸の内1丁目8番2号 鉄鋼ビルディング
本社電話番号 03-6212-1712
設立 1937(昭和12)年3月5日
資本金 146億3,070万円
従業員 533名(2023年3月末現在)
売上高 連結:1,457億6,400万円
単体:1,386億5,400万円
※2023年3月期
事業所 ◆本社 / 東京都千代田区丸の内
◆製錬所 / 安中(群馬県安中市)、小名浜(福島県いわき市)
◆事業所 / 藤岡(群馬県藤岡市)
◆研究所 / 安中(群馬県安中市)、藤岡(群馬県藤岡市)
◆支店 / 大阪(大阪市中央区)、名古屋(名古屋市中村区)
関連会社   東邦契島製錬(株)
  (株)ティーディーイー
   安中運輸(株)
   契島運輸(株)
   東邦キャリア(株)
   (株)中国環境分析センター
   (有)エキスパート東邦
 
   東邦亜鉛香港有限公司
   CBH Resources Ltd.
代表者 代表取締役 伊藤 正人
業績推移 (2023年3月期)
【売上高】    1,457億6,400万円(連結)
【経常利益】  31億3,700万円(連結)

(2022年3月期)
【売上高】    1242億7,900万円(連結)
【経常利益】  93億53,00万円(連結)

(2021年3月期)
【売上高】    1,034億6,900万円(連結)
【経常利益】  54億1,900万円(連結)
平均年齢 43.3歳(2023年3月末現在)
主な取引先 Glencore plc、JFE商事(株)、(株)ジーエス・ユアサ、住友商事(株)、千住金属工業(株)、日産トレーディング(株)、日本製鉄(株)、パナソニック(株)、阪和興業(株)、BHP Billiton Ltd、日立化成(株)、富士フイルム(株)、(株)ブリヂストン、古河電池(株)、三井物産メタルズ(株)、三菱商事(株)

他多くの企業様とお取引いただいております(五十音順)。
認定・認証 当社では企業としての発展や責任を果たすべく、「企業資格取得」に努めております。
国内にある製錬所・事業所(全4カ所)においては全て以下のとおり認証取得済みです。

国際標準化機構(ISO、International Organization for Standardization)が発行した「品質保証の国際規格」である【ISO9001】「環境マネジメントシステムの国際規格」である【ISO14001】を認証取得しております。

(認証取得実績一覧)
ISO9001認証取得:安中製錬所、東邦契島製錬(株)、小名浜製錬所、藤岡事業所
ISO14001認証取得:安中製錬所、東邦契島製錬(株)、小名浜製錬所、藤岡事業所


また、2008年・2018年にくるみんマークを、2019年にトモニンマークを取得しております。
当社HP URL https://www.toho-zinc.co.jp/
沿革
  • 1937年
    • 「日本亜鉛製錬(株)」として設立
      安中製錬所を建設
      電気亜鉛の製錬を開始
  • 1939年
    • 「日本亜鉛(株)」が対州鉱山を買収
  • 1941年
    • 社名(日本亜鉛製錬(株)及び日本亜鉛(株))を「東邦亜鉛(株)」に変更
  • 1949年
    • 東京証券取引所及び大阪証券取引所に上場
  • 1950年
    • 契島製錬所(現、東邦契島製錬株式会社)を買収
  • 1951年
    • 粗鉛の製造を開始(契島製錬所/現、東邦契島製錬株式会社)
  • 1955年
    • 電気鉛の製錬を開始(契島製錬所/現、東邦契島製錬株式会社)
  • 1963年
    • 小名浜製錬所を建設
      亜鉛焙焼、硫酸の製造を開始(小名浜製錬所)
  • 1966年
    • 藤岡製錬所(現、藤岡事業所)を建設
      銑鉄の製造を開始
  • 1967年
    • 電解鉄の製錬を開始(藤岡製錬所)
  • 1969年
    • 小名浜製錬所から安中製錬所へ焼鉱を長距離ピストン輸送する専用タンク貨物列車「東邦号」の運行開始
  • 1973年
    • 電炉ダスト等から酸化亜鉛等の有価金属を回収する方法の企業化に成功
  • 1975年
    • 鉛遮音板をソフトカームの登録商標で販売開始
  • 1988年
    • 酸化カドミウムの製造を開始(安中製錬所)
  • 1990年
    • 使用済みニッケル・カドミウム電池のリサイクル事業を開始(小名浜製錬所)
  • 1991年
    • 合作企業「大連晶亜電器有限公司」を設立
  • 1994年
    • 「光明貿易有限公司」(現、「東邦亜鉛香港有限公司」)を設立
      合弁企業「諸城華日粉末冶金有限公司」を設立
  • 1996年
    • 合弁企業「大連天馬電器有限公司」を設立
  • 2003年
    • 原料鉱石の安定確保を目的として豪州の鉱山会社「CBH Resources Ltd.」に出資
      「東邦亜鉛(上海)貿易有限公司」を設立
  • 2005年
    • 合弁企業「天津東邦鉛資源再生有限公司」を設立
  • 2010年
    • 豪州「CBH Resources Ltd.」を完全子会社化
  • 2011年
    • 亜鉛の新電解工場完成(安中製錬所)
  • 2012年
    • 電気銀の生産能力を年産400トン体制に増強(契島製錬所/現、東邦契島製錬株式会社)
      豪州「CBH Resources Ltd.」のラスプ鉱山が開山
  • 2019年
    • 豪州西オーストラリア州Abra鉛鉱山開発事業へ参画
  • 2021年
    • (株)アサカ理研との共同研究開発契約締結
      「リチウムイオン電池からのレアメタル抽出・精製にかかる前工程プロセス確立」

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.8日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 12名 13名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 4名 5名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.7%
      (190名中9名)
    • 2022年度

    役職者の合計人数を記載しています。

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得報奨金制度…会社が業務に資すると認めた資格(約150)については報奨金が支給され、受験料・交通費も補填されます。
メンター制度 制度あり
先輩社員(勤続3~8年程度)がメンターとして新入社員の業務習得や職場適応を指導・育成します。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、関西大学、九州大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、埼玉大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、東京工業大学、東京都市大学、東北大学、徳島大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、山形大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪市立大学、大妻女子大学、香川大学、関西大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、昭和女子大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、同志社大学、日本大学、一橋大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

採用実績(人数)   2021年   2022年   2023年
 ---------------------------------------------
   7名    9名    7名
採用実績(学部・学科) 《主な専攻・学部》
【理系】
総合理工学府(量子プロセス理工学専攻)
理工学研究科(物理機能系専攻、物質生命工学専攻、機械工学専攻)
工学研究科(電気電子工学専攻、機械創造工学系専攻、フロンティア材料機能工学専攻、材料物性工学専攻、機械工学専攻、生物化学工学科専攻、応用分子化学専攻、応用化学専攻、金属材料工学専攻、分子化学専攻)
工学資源学研究科(環境物質工学専攻)
自然科学研究科(マテリアル工学専攻、材料システム専攻)
自然環境研究科(自然環境専攻)
工業技術研究科
物質科学工学科
電気工学科
工学部(材料物性工学科、電気電子工学科、機能材料工学科、応用化学科、機械知能系地球工学科)
理工学部(精密機械工学科、電気工学科)

【文系】
法学部(法律学科)
政治経済学部(経済学科)
経済学部(経済学科)
経営学部(経営学科)
商学部(商学科)
総合文化政策学部(総合文化政策学科)
アジア太平洋学部(アジア太平洋学科)
理工学群(社会工学類)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 6 1 7
    2022年 7 2 9
    2021年 4 3 7
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 7
    2022年 9
    2021年 7
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 0

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